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話を戻して、食の安全ということで

2015-12-03 09:33:23 | 日記
下記の情報を見てください。


絶対避けたい6つの食べもの

1:マーガリン
マーガリンには、心臓疾患の原因とされるトランス脂肪酸が多量に含まれています。アメリカ食品医薬品局(FDA)では健康リスクを考えて、

トランス脂肪酸を食品に使用することを原則禁止にする規制を行っています。値段が異なりますが、マーガリンではなく

バターを使うようにしましょう。

2:人工甘味料
“0kcal”と表示されたドリンクに多く含まれる人工甘味料、それは自然界には存在しない化学物質である事が多いのです。

子どもが好む味であっても、体への影響は未知数。成長期に適しているとは言い難いのが現状です。

3:加工肉、成型肉
ソーセージやハムなどの加工肉やサイコロステーキなどの成型肉には、塩分や脂肪が多く含まれています。食べる機会が多いと

将来的に肥満、糖尿病、心臓疾患、ガンなどを引き起こす可能性が高くなるという説も。

いっぽうで、添加物や保存料にどのようなものが使用されているかも明確ではないようです。

多くのお子さまが好きな食材であるため、なるべく信用できる会社のものを与えるようにしましょう。

4:低脂肪食品
なんとなく低脂肪のものは良いと考えられがちですが、低脂肪食品にはトランス脂肪酸が多く使用されている場合があります。

肥満を気にして子どもに低脂肪食品をとらせるよりは、運動などで肥満を防止するほうが良いでしょう。

5:マヨネーズ
小さじスプーン1杯分のマヨネーズには、驚くべきことに90kcalもあるのをご存知でしたか?マヨネーズの原材料は卵と油、

脂肪分は10gも含まれています。東日本大震災の際にマヨネーズを食べて生き延びた方がいるというほど、高カロリーな食品なのです。

マヨネーズ好きな子どもは多いと思いますが、できるだけ少なめに使用しましょう。

6:冷凍食品
非常に便利で美味しい冷凍食品、頻繁に食べている方も多いと思います。しかしじつは、高カロリーかつ塩分の高いものが多いといった側面も…。

忙しい毎日を送っていると、つい子どもにも食べさせてしまう機会が多くなりがちですが、できるだけ手作りのものを食べさせたいですね。



お役人が考えることは

2015-12-03 09:11:31 | 日記
日本の実態を表すものとなるのでしょうか?

昨夜、TVで取り上げていた離婚女性が3人の子育てで生活苦にあえいでいるのを放映していました。

子供が病気でも、¥500がなくお医者さんに行けない、継続的に通えない....、さびしい国と

なりました。生活保護を受けると、子供たちを送り迎えしたり(全部が必要ではないと思いますが、親が

送り迎えするのが義務化されている保育園・幼稚園があります)、スーパーなどの施設が遠方のため車を

利用しなければいけなくても、車の保有は認められていません。

1回2千円余りの食糧買付で1週間持たせることもあるそうですが、4人家族で月額3万円以内の食費...

育ちざかりの子供たちがいると本当に大変です。年末にかけて、卵をはじめとする食品価格がどんどん上昇

するそうです。 このままでは、20年-30年後の日本社会は、貧困が原因で犯罪が横行する国となってしまう

のではと心配です。

最近では3組に1組近くが離婚するそうですが、離婚すると離婚貧乏の生活が待っています。

こんなところだけ欧米に近づいてもしょうがないと思います。

できれば周囲が支えてやれるような仕組みを併せて考えてほしいものです。




日銀、物価あらわす新指標を公表 「最頻値」と「加重中央値」、特殊要因に左右されにくく 12月02日 16:08産経新聞


 日銀は2日、総務省の消費者物価指数(CPI)を元に独自試算した新指数を発表した。

 物価上昇率ごとに品目を分類したときに品目数が最も多くなる「最頻値」、物価上昇率の高い順に品目を並べると真ん中にあたる中央値に、

品目ごとのウエートを加味した「加重中央値」の2指数。

 10月の最頻値は前年同月比上昇率が0.5%、加重中央値は0%だった。加重中央値は、前月の0.1%から小幅低下。

最頻値は平成25年8月に0%とマイナスを脱し、その後、小刻みに上昇している。加重中央値は、ほぼ横ばい。


 日銀は、特殊要因で総合的な物価指数が変化するケースもあり、こうした特殊要因に左右されない基調的な指数を把握できるとして、

最頻値、加重中央値を新指数として取り入れた。

 11月27日に公表した「生鮮食品とエネルギーを除いた消費者物価」、価格変動の大きい上下10%の品目を除く「刈込平均値」、

上昇品目の比率から下落品目の比率を差し引いた「上昇・下落品目比率」ともに、今後も公表していく。

 今回の2指数は、総務省がCPIを発表する3営業日以内に公表する。