日本経済新聞紙の見出し｢『70歳超えても働く』過半数｣を拝読しました

  2020年1月11日に発行された日本経済新聞紙の朝刊一面の見出し｢『70歳超えても働』過半数｣を拝読しました。

 

　この見出しのサブ見出しは｢60代、『人生100年』を意識｣と続きます。

 

　この記事のリードは「日本経済新聞社が2019年秋に実施した郵送世論調査によると、70歳以上まで働くつもりだと答えた人が60歳代の54%にのぼった。

 

   2018年秋に実施した前回の調査に比べて9ポイント増えた。「人生100年時代」を迎え、高齢者を中心に就労意識が大きく変わっていることが浮き彫りになった。政府も企業も、高齢者が働き続けることができる制度づくりが迫られている。何歳まで働くつもりかを選択肢を挙げて聞いた」と伝えています。

 

　日本経済新聞紙のWeb版である「日本経済新聞　電子版」では、見出し｢｣と伝えています。

 

 

　「何歳まで働くつもりか」を選択肢を挙げて聞いたところ、「75歳以上」と回答したのは全体の18パーセント、「70歳から74歳」は21パーセントだったと伝えています。

 

　この二つを併せると、「70歳以上」は37パーセントになり、前回調査よりも7ポイントも上がったと解説しています。

 

　逆に、減ったのは「60歳代」という回答でした。「66歳から69歳」は26パーセント、「60歳から65歳」は14パーセントだったそうです。この結果、合計すると、前回よりも5ポイント減っています。

 

　現在は、企業は定年を60歳に設定しているが、従業員側の回答者が望む定年はもっと高い年齢ということになるようです。

 

　定年が現実味を帯びる年代の層ほど、高齢まで働きたいとき意向が高まることが明らかになったと解説しています。

 

　「70歳以上」と回答した人を男女別でみると、女性が28パーセントであるのに対して、男性は45パーセントと大幅に高いことも明らかになったそうです。