消費社会はどこへ？ その一

　７月17日(火)から4日間に亘りNHK BS世界のドキュメンタリーで、【シリーズ 消費社会はどこへ？】を放送していた。番組HPにも７月17日(火)「電球をめぐる陰謀！」、７月18日(水)「ニューロマーケティング/消費者は買わされている？」、７月19日(木)「脱・使い捨てプラスチック宣言！」、７月20日(金)「食品廃棄物は減らせるか」が紹介されている。ニューロマーケティングだけは途中で眠ってしまったが、他は全て見た。どれも考えさせられるテーマだったが、私的には「電球をめぐる陰謀！」「食品廃棄物は減らせるか」が面白かった。以下は「電球をめぐる陰謀！」の番組HPからの引用。

－エジソンが発明した電球が売り出された1881年、その耐用時間は1500時間だった。1924年には2500時間に延びた。しかし1925年に世界の電球製造会社が集まり耐用時間を1000時間に限ることを決定。世界各地で作られた長持ちの電球は一つも製品化されなかった。

　同じような考え方は現代にもある。破れるように作られたストッキング、決まった枚数を印刷すると壊れるプリンター、電池交換ができなかった初期のipodなどだ。消費者の方もモノを買うことが幸福だと考え、新しいものを買い続けている。しかしその一方で、不要になった電機製品は中古品と偽ってアフリカのガーナに輸出、投棄されて国土を汚している。
　電球をめぐる“陰謀”を証言と資料を元に解き明かし、消費社会の在り方に警鐘を鳴らす。

　番組の冒頭で自宅用のプリンターが壊れ、家電販売店に修理を頼もうとするスペインの若者が登場する。しかし店では修理よりも新商品を勧めたり、旧製品では部品が既に作られていないようなことを説明したりする。納得のいかない若者は自らプリンターの内部を調べ、メーカーのからくりを知ることになる。
　実は私も同じような体験をしている。今家庭で使用しているプリンターは2台目となるが、さほど印刷していなかった1台目のそれは突然印刷できなくなった。ヘッドクリーニングをしても治らず、購入先の量販店に修理を依頼したら、スペインの若者と同じことを言われた。さらに若い店員から言われた一言「プリンターは消耗品ですから…」は唖然とさせられた。1万円近い製品も“消耗品”なのか？機会に疎い私はスペイン人青年と違い、結局新品を買う羽目になった。

「電球をめぐる陰謀！」では何度も「意図的な老朽化」という言葉が使われており、メーカー各社がカルテルを結び、長持ちのしない意図的な老朽化対策が取られたのだった。電球の耐用時間を1000時間に限ることに決定した組織を番組では“ボイホス・カルテル”と呼んでおり、欧米企業以外にも日本も含め第三世界のメーカーが参加していたという。
　技術的には長時間耐用の電球は作れたのにも拘らず、カルテルはメーカーの耐用時間を実に細かくチェック、目標値を超えれば罰金や制裁を受け、そのメーカーの製品が市場から締め出されるシステムを作り上げたのである。

　アメリカの大恐慌時代、バーナード・ロンドンという実業家が議会に大胆な提案書を提出する。商品には全て寿命を設定、機能の停止した商品は政府機関に引き渡され破壊されるという内容で、そうすれば企業の生産も労働者の職場も維持できる訳だ。「意図的な老朽化」の法的義務付けだが、この提案は受け入れられなかったという。

　電球といえば流行りのLEDもなぜ一律に耐用4万時間が謳われているのか、不思議でならない。さらに長時間のLED製品化も可能かもしれないが、これまた“意図的な老朽化”戦略の一環だろうか？21世紀版“ボイホス・カルテル”が世界市場を牛耳っているのか？エコと銘打ち、大々的な宣伝を通じ、消費者は新商品を無理矢理買わされていると感じることもある。
　ただし、エコを唱える者も胡散臭い。先進国の大量消費生活を非難しつつ、己自身は生産活動や技術支援、奉仕活動さえロクにせず、途上国を風来坊している輩は偽善者の極みだし、イザとなれば母国の医療福祉に頼るという日本的“甘えの構造”も少なくないようだ。
その二に続く

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　 「途上国の人間は心が美しい？」

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