朝鮮半島の南北の融和が進むその先は・・・

チャーリーが考えるに今回の朝鮮半島の和平はアメリカの
トランプ大統領が「朝鮮半島の問題は南北朝鮮で片づけろ。」
と、従来のアメリカのスタンスとは大きく違う姿勢で対応し
た事がいい結果に結びついたと見ています。

トランプ政権は世界各地に派遣しているアメリカの軍事・経済
両面の負担を軽減させようとしています。

その背景は？と言いますと、9.11事件以降アメリカ国内に蔓延
している連邦政府に対する不満に対して、腰を据えて対応しよう
としているようです。オバマ政権時にも当然ながら9.11疑惑と不
満は在りましたが、ユダや金融組織・フリーメーソンは有色の大
統領を立てることによって見事にガス抜きをやり国内の不満が爆
発することを回避しました。

しかし。ここに来てそれも厳しくなって来たという事で、政権の
軸足を国内の治安にシフトし無ければならなくなって、海外派兵
路線の修正を余儀なくされたと見ます。

父ブッシュ以降、アメリカの歴代政権は軍産複合体の傀儡でしか
ありません。アメリカ市民も解っています。

加えて、トランプ大統領自身はユダヤ金融組織・軍産複合体と距離
を保っています。彼は大統領選挙を自腹で勝ち抜き、ユダ金・複合
体がパトロンになっていない事が大きいです。

いう事は・・・トランプ大統領のスタンスはユダヤ金融組織・フリ
ーメーソン軍産複合体が進めているNOW（新世界秩序）を簡単には
創らせないとブレーキを掛けているようでス。

トランプ大統領はロシア・プーチン大統領とNWOに対して協調路線
を取ってきました。これはシリア内戦において明白です。プーチン・
ロシア大統領は常にユダヤ金融組織・フリーメーソン・軍産複合体か
らロシアを守り通してきましたし、奴らがオバマ大統領を利用しシリ
アで内戦を起こさせ、シリアを食い物にしようと企んでいましたが、
オバマからトランプへ政権が替わってから、プーチン両大統領と共に
武力衝突を縮小させて来ました。

朝鮮半島でもこの二人は協調路線で事にあたってきました。

そもそも、北朝鮮と韓国の分断は、当時のユダヤ金融組織・軍産複合体

による市場拡大の計画の下に行われた、多くの兵士を含む人命と、財産
を金儲けに利用した商売でしか無かったのです。　北側と称する当時の
ソビエト連邦はユダヤ金融によってロシア革命を経て造られたユダや国家。
一方南側のアメリカを中心とする連合国はこれまた、ユダや金融に動かさ
れたフリーメーソンの連合体。

つまりは、双方ともにバックにはユダヤ金融組織というプロデューサーが
いて、演出・監督・シナリオが有って、各国の政治家は場面場面の端役で
しかありません。極東を舞台にした興業・お芝居なんです。

朝鮮民族は酷い目に合いましたが、「この芝居もシナリオがバレテきたの
で客が集まらなくなったから、そろそろ打ち切るか・・・」といったノリ
でしょうか、喜ばしい事にやっと３８度線が消えそうでス。

このブログで何度も「朝鮮半島での軍事衝突は無い。」と言ってきました。
この事については、別にチャーリーが見識が有るわけでも無く、極東の国
際政治に長けてるわけでもありません。

ただTV・新聞等のマスメディアを利用しないからです。
TVと新聞を読まずにネット上で常識の範囲で情報を集めてさえいれば、専
門家ではないチャーリーみたいな一般市民でもいろいろと見えてきます。

TV・新聞等のマスメディアはユダヤ金融組織の宣伝媒体ですから、彼らに
都合の悪い事は流さないし決して記事になりません。TVのバラエティ番組
は人々を思考停止にさせる、奴らに都合の良い恰好のツールです。

まともな人になりたければ、TV・新聞を利用し無い事です。

朝鮮半島の情勢が大きく変わります。

これを受けて日本もアメリカ属国奴隷状態から抜ける努力をしなくてはな
りません。現在の既成政党内で政治活動をやっている方々に、この状況が
解っている人が何人いるでしょうか？日本の存続を考える政治家は朝鮮半
島の南北融和を受けて日本の永世中立・自主独立のアイディアを出して研
究して欲しいものです。

チャーリーは思います。理想的には非武装中立が日本の歴史・文化を踏ま
えた本来の姿だと思います。ただ、我々はユダヤ金融組織・軍産複合体・
CIA・CFR・フリーメーソン等々の新世界秩序NWOを企てる連中から日本
を守る戦いをしなくてはなりません。ですから、現実的には重武装中立と
いう形になると確信しています。さらに付け加えれば、朝鮮半島・台湾と
共に中立連合を確立し共闘しなければ、強大なユダヤ金融組織・軍産複合
体にたいして、自主独立と平和は確保できないと思っています。

日本・朝鮮・台湾の中立トライアングルが極東の平和を強力な物にし、そ
れぞれの国を、ユダや金融組織・軍産複合体・CIA・CFR・フリーメーソ
ンから自国を守る唯一の手段では無いかと感じます。