5/29旅情報

今、青森県からの帰りです。今から帰ると家に着くのは1時かな～。

関東は雨なんですね～。飛行機じゃなくて良かった(^o^)青森県は曇り空です。

新幹線でなので止まらないだろう・・・。

私も茨城県なので訛っていますが、東北弁はなぜかホッとさせてくれます。

青森県弘前市では、私(自分)の事を「わ」といいます。
茨城県は、「オラ(うちのばあちゃん世代)」といいます。
方言は深い・・・。

りんごの木が沢山あり、美味しいりんごが食べたいな(^o^)

あ～、明日、会社に行くのが辛い・・・。

「頑張っぺ茨城！俺の体！頭皮！」

5/28旅情報

今日は岩手県～青森県へ！
今日は肌寒い。そして雨模様・・・。

疲れがたまる週末・・・。そして雨模様が気持ちを沈ませる。あれ？青森は曇り空だ・・・。なんかいいことが起こりそう？

それにしても昨日は、盛岡のお客様と話しをし、岩手県沿岸の情報を聞く。言葉を失う。船がひっくり返っており、車が家に突っ込んでいる。

東北の方々の、マナーや礼儀正しさには頭が下がる。
いち早く仮設住宅が出来、安心した日々が訪れる事を祈っています。

「頑張っぺ茨城！岩手！」

5/27旅情報

今日は秋田県～岩手県へ！
こちらも温かい。それにしても、朝のニュースで放射能の計測位地についてやっていたが、高さ20mでの計測って・・・。ジャイアント馬場さんでも2mだぞ！20mの人間がいるのか？マンションの人用なのか？誰のための計測なのか？国民の為、更に言えば将来の子供の為ですよ！。地表が一番計測値が高いとわかっているのに！地表3mだと茨城県より栃木県のほうが放射線が多い。

構図はこうだ！国は各自治体に任せてあると逃げる→自治体は一昔、放射能の知識が無くどこでもいいと思い計測器を設置。もちろん20mの場所に設置した理由がないので変える事もしない。

各自治体の役所も、誰のお金で生活しているのか？なんで国民の安全性を考えないのか？

小さい頃、学校の先生に「嘘をついてはいけません。隠してはいけません。」と教わった。今、国、官僚、東電は嘘つき、隠し続けて先生の教えをやぶっている。子供達から大人への信頼は0%である。

私も30代半ば、いいという訳ではないが私の世代は30年後に癌を発症してもまだしかたないが、子供だけは絶対に許さん！だからしっかりした計測や、基準値が必要なんだ！

年間基準値を20ミリシーベルトから100ミリシーベルトに引き上げる予定だそうだが、世界基準が 2.4ミリシーベルトなのに何をもって基準値を引き上げるのか？しかも高さ20mで低い数値を公表して！

構図はこうだ！結局、世界基準を基準値にすると、避難指示をしなければならない人がとてつもない数になり、国民のパニックや経済がストップする事や、賠償金が払えなくなるなどの問題から、基準値を上げざるをえない。正確な情報と国民の安全より、金と平穏を好む国や官僚・・・。

あと、台風2号！また出張中に発生。無事、帰れるのか・・・。

あ～、怒りは尽きない！

「頑張っぺ茨城県！栃木県！」

5/26旅情報

今日から北東北ビジネストリップ！震災の影響で控えていたが、いよいよ時期となった。

震災地を目の当たりにする・・・。新幹線沿いは、マンション改修工事や、瓦の破損が目立つ。仙台駅に到着するが既に改修が済んでおり、震災があったのか？と思わせる。

東北の方々の力強い復興力はすごいと思う。ただし、未だ大変な思いをしている被災者は沢山いる。

今、こうしている間にも復興に向けての努力がなされている。東京でのんびりと生活している政治家、官僚、国家公務員の皆様へ！
新聞で給与10%カットと聞いたがぬるい！実にぬるい！「ぜひ、被災地入りしてボランティアをしてください！」貴方達は、地方に復興機能を移せず時間ばかりが経過するなら、首都から地方に移るべき！

田も水が入っていないエリアがある。海水の影響なのか？被災されたからなのか？心配である。

先程、新幹線のニュースで7月から電気料金値上げと出ていたが、被災地から取るつもりか？東電のリストラや給与50%カットは済んだのか？政治家、官僚、国家公務員の給与50%カットは済んだのか？原子力関連の意味不明な機構を廃止したのか？但し、被災地で頑張っている東電関連の方々、自衛隊、警察、消防の方々には手厚い後押しは必要。

今のままだと、到底、国民は納得出来ない。

あ～霞ヶ関を仕分けしてその浮いたお金を被災地へ送りたい・・・。

「頑張っぺ茨城！東北！」

5/24大丈夫か原発？情報

すでに3月30日に、放射能の危険に関する欧州委員会( the European Committeeon Radiation Risk, ECRR )の学術部局長、スウェーデンのクリス・バズビー博士が発表した福島原発事故の影響に関する報告書では、以下のような結論と勧告が示されている。
1．ECRRの危険評価モデル（危険率モデル）を、福島原発惨事から半径100キロメートルの範囲に住む300万人に適用した。これらのひとびとが１年間同じところに留まると仮定した場合、予測される癌増加数は今後50年で約20万人、そのうち10万人は今後10年以内に診断されることとなる。即座にこの地区から退避した場合、増加数は著しく減少する。事故原発から100～200キロメートルの範囲に暮らす700万人について予測される癌増加数は、今後50年で22万人を若干超えるものとなり、今後10年に約10万人が発症する、とみられる。この予測は、ECRRの危険評価モデル、ならびにチェルノブイリ事故後のスェーデンにおける癌危険率に関する調査結果に基く。
2．国際放射線防護委員会 ( ICRP )のモデルを用いた場合、半径100キロメートル範囲に住む人間の癌増加数は2,838となる。従って、最終的な癌増加数が ECRR と ICRPの危険評価モデルの優劣を決める新たな試験となろう。
3．日本の文部科学省が公表したガンマ線量に基く計算値を使い、認知されている科学的な方法により、計測地点の地表汚染を逆算することができる。その結果が示すのは、国際原子力機関( IAEA ) の報告は汚染レベルを著しく過小評価していることである。
4．放射性同位体による土壌汚染の計測を早急に行い、注意を喚起してゆくことが求められる。
5．福島原発から100キロメートル圏内で、北西地域の住民は即座に退避し、この地域を危険区域（立ち入り禁止）とすることが求められる。
6．ICRPの危険評価モデルを使うことはやめて、すべての政治判断を「放射能の危険に関する欧州委員会」の勧告に従って下すべきである。www.euradcom.org　これは「2009レスボス宣言」に署名した、放射線の危険に関する著名な専門家の出した結論である。
7．故意に情報を一般市民から隠した者に対する捜査と法的制裁を行うべきである。
8．報道においてこの事故が健康に与える影響を矮小化して伝えた者に対する捜査と法的制裁を行うべきである。
　この7は東電と保安院に対して、8はマスメディアの情報操作に対して向けられたものである。このECRRの勧告に対比すると、政府が現在取っている措置は、広島原爆投下後の政府・大本営の状況認識および対策との差とあまり違いがない。
米国と文科省が共同で行った地上1メートルのセシウム137（半減期30.3年）の汚染度を見ると、原発から北西の方向に半径30キロを超えて、300万～1,470万ベクレル/平方メートルという超高濃度汚染ベルトが広がっている。（チェルノブイリ事故の汚染は避難地区がわずか13万5,000ベクレル。事故処理に当たった労働者の平均被爆量が165ミリシーベルト）。福島では、原発から40キロ離れた飯館村でも外部被爆線量が年間26ミリシーベルトになる。10年住めば、厚労省の「緊急被爆基準値」の250ミリシーベルトを超えてしまう。ともかく放射能汚染度が、チェルノブイリ事故を超えていることは間違いない。
政府はそのことを率直に認め、住民に安易な帰宅計画の希望などもたせず、「広島、長崎と同じことが起こったし、いまも続いている」ことを告げるべきだ。広島長崎の被爆者も「核兵器廃絶は原子炉廃絶なくしてありえない」ことを自覚すべきだ。
　半減期というのは放射能が半分になることで、1,470万ベクレルのセシウム137は30.3年経っても735万ベクレルになるにすぎない。100年経って元の4分の1＝367万5,000ベクレルだ。チェルノブイリの13万5,000まで落ちるのに何百年かかるか？相馬市、いわき市、福島市に挟まれた広大な無人の荒野を想像すると、寒気がしてくる。
これは、広島大学名誉教授、難波鉱二氏が、あるメーリングリストに送ったものです。
転送自由ということで、引用しました。
放射性物質には様々な種類（核種）があります。
今回の原発事故で放出された核種は、100のオーダーと言われています。
その中で、最も注意が必要なのは、ヨード131 、セシウム137、ストロンチウム90です。
ヨード131は小児の甲状腺疾患を引き起こす原因とされていますが、半減期が約8日と短いため、事故から2か月以上経過した今、問題となるのは、セシウム137、ストロンチウム90です。セシウム137は、主に呼吸によって体内に入り、カリウム(K)と同じ動態を示します。
これに対して、ストロンチウム90は、カルシウム(Ca)と同じような動態を示します。
すなわち、カルシウムの多い食品は、ストロンチウムを多くとりこむ、と言うことです。
このように、放射線が、体内に取り込まれることを、「内部被ばく」といいます。
外部被ばくに比して、内部被ばくの割合は多く、その影響は、長期的に追跡をしないと分からないところがあります。
しかし、確実に言えることは、セシウム137やストロンチウム90などの放射性物質の影響をもっとも大きく受けるのは子どもたち（特に5歳未満の小さなこども）です。
子どもは外で活動します。家の中でじっとしていることはおかしいです。
そうなれば、大気中に漂う、あるいは土壌から舞い上がるセシウム137を吸い込む可能性が、大人に比べて高いと言えます。
また、子どもは体内の水分比率が大人より大ですから、身体の水分に溶け込むセシウムの割合も、必然的に大人より高くなります。
また、子どもは、大人より、牛乳をのむ機会が多いのが一般的です。
となれば、ストロンチウム90の内部被ばくにさらされる機会も多い、と考えられます。
(参照：ヒロシマ、ナガサキ、チェルノブイリから学ばない原子力政策 ―子どもたちに対する、的確な放射能被ばく対応を望む―）しかしながら、放射線は遺伝子であるDNAを傷つけることが分かっています。
傷つけられたDNAが正常に修復されない場合、異常な細胞が産生されてゆきます。
こうして生じるのが「がん化」です。
ヨード131を除いて、ある特定の核種が、特定のがんを特異的に引き起こす事が多い、と言うことは証明されていません。
しかし、放射線の一般的な特性を考えれば、どの核種による被ばくにおいても、将来のがん発生の可能性を考えることは、当然のことと言えます。
がん化には、10年から20年以上が必要だといわれます。
子どもたちは成長の過程にありますから、それだけDNA複製も活発に行われます。
つまり、放射線の影響を受ける機会も大人より多いわけです。
また、平均余命を考えれば、将来、子どもたちが、がんに罹る確率も高くなります。
子どもたちは将来の国を背負う、貴重な人材です。
この2か月の、政府の無策は、この子どもたちを最も危険な状態にさらしてきた、と言えます。
原子力発電による経済効果、各国との調整、地元の生活基盤の問題など、様々な事柄が渦巻いているのは理解できます。
しかし、どんな事項を差し引いても、子どもたちの将来を奪う権利は、だれも持ち合わせていません。
各国から寄せられるシミュレーションや、散発的なデータ、気象条件を鑑みれば、核種は大気中に放出され、多くは海に流されたと考えられます。
今後、どのような状況になるかは、政府の速やかな情報開示が必要です。
それは、今までの厳しい状況を見て、個人の責任で判断する事項も多く存在するからです。
そして何よりも、正確なデータに基づいて、子どもたちの安全を最大限に考えた具体的、速やかな行動を政府がとることを要望いたします。(木村盛世さんサイトより)

結局、今、公表されている情報は肝心な情報が欠けている。国は当初「直ちに、体には影響無い」を連呼し、その後、出荷停止や避難指示が出て、メルトダウンとなった。国や東電が出す情報の「未検出」全く信用出来ない。ましてや波乗りをするかしないかは、よく確認する必要性がある。