東京オリンピック 2021年7月23日(金)～8月8日(日)

東京オリンピック

2021年7月23日(金)～8月8日(日)

33競技339種目

ヘリテッジゾーン
国立競技場 新宿区 ：　開会式・閉会式、陸上、サッカー
東京体育館 渋谷区 ：　卓球
国立代々木競技場 渋谷区 ：ハンドボール
日本武道館 千代田区 ：　柔道、空手
東京国際フォーラム 千代田区 ：　ウエイトリフティング
国技館 墨田区 ：　ボクシング
馬事公苑 世田谷区 ：馬場馬術、総合馬術、障害馬術
武蔵野の森総合スポーツプラザ 調布市 ：バドミントン、近代五種（フェンシング）
東京スタジアム 調布市 ：サッカー、ラグビー、近代五種（水泳、フェンシング、馬術、レーザーラン）
武蔵野の森公園 三鷹市・府中市・調布市 ：自転車（ロードレース・スタート）

ベイゾーン
有明アリーナ 江東区 ：バレーボール
有明体操競技場 江東区 ：　体操
有明アーバンスポーツパーク 江東区 ：自転車（BMXフリースタイル、BMXレーシング ）、スケートボード
有明テニスの森公園 江東区 ：テニス
お台場海浜公園 　港区 ：　マラソンスイミング、トライアスロン
潮風公園 品川区 ：　ビーチバレー
青海アーバンスポーツパーク 江東区 ：　バスケットボール（3×3）、スポーツクライミング
大井ホッケー競技場 品川区 ：　ホッケー
海の森クロスカントリーコース 江東区 ：馬術（総合馬術）
海の森水上競技場 江東区 ：カヌー（スプリント）、ボート
カヌー・スラロームセンター 江戸川区　：　カヌー（スラローム）
夢の島公園アーチェリー場 　江東区 ：　アーチェリー
東京アクアティクスセンター 江東区 ：　水泳（競泳、飛込、アーティスティックスイミング）
東京辰巳国際水泳場 江東区 ：水泳（水球）
幕張メッセ 千葉県 ：テコンドー、レスリング、フェンシング

その他
釣ヶ崎海岸サーフィン会場 千葉県 ：　サーフィン
さいたまスーパーアリーナ 埼玉県 ：　バスケットボール
陸上自衛隊朝霞訓練場 練馬区 ：　射撃
霞ヶ関カンツリー倶楽部 埼玉県 ：　ゴルフ
江の島ヨットハーバー 神奈川県 ：　セーリング
伊豆ベロドローム 静岡県 ：　自転車（トラック）
伊豆MTBコース 静岡県 ：　自転車（マウンテンバイク）
富士スピードウェイ 静岡県 ：　自転車（ロードレース・ゴール、ロード・個人タイムトライアル）
福島県営あづま球場 福島県 ：　野球・ソフトボール
横浜スタジアム 神奈川県 ：　野球・ソフトボール
札幌ドーム 北海道 ：　サッカー
宮城スタジアム 宮城県 ：　サッカー
茨城カシマスタジアム 茨城県 ：　サッカー
埼玉スタジアム2002 埼玉県 ：　サッカー
横浜国際総合競技場 神奈川県 ：　サッカー
札幌大通公園 北海道 ：　陸上（マラソン、競歩）

山口香理事「ＩＯＣも日本政府も大会組織委員会も声を聞く気がない」
日本オリンピック委員会（JOC）の山口香理事（56）が19日、東京都内でインタビューに応じ、開催に否定的な世論が強い東京オリンピック（五輪）について「国民の多くが疑義を感じているのに、IOCも日本政府も、大会組織委員会も声を聞く気がない。平和構築の基本は対話であり、それを拒否する五輪に意義はない」と意見を展開した。
開催可否の判断については「もう時機を逸した。中止の準備をする時間はない。やめることすらできない」と現状を憂慮した。

東京五輪をめぐっては、読売新聞、朝日新聞、日本経済新聞、毎日新聞の4社が「オフィシャルパートナー」としてスポンサーとなっている。各紙はこれまで東京五輪の開催について慎重な書きぶりだったが、ここにきて論調が変わってきた。
5月12日付の朝日新聞の社説は「五輪の可否　開催ありき　破綻あらわ」との見出しを付けてこう書き出す。
「答弁を聞いて、いったいどれだけの人が納得しただろうか。わかったのは、滞りなく大会を開ける状況にはおよそないという厳然たる事実だ」
「おとといの衆参両院の予算委員会で、東京五輪・パラリンピックの開催の可否が大きな論点になった。ところが菅首相は、『主催者はIOC(国際オリンピック委員会)、IPC(国際パラリンピック委員会)、東京都、大会組織委員会』と、責任逃れとしか思えぬ発言を繰り返し、人々に届く言葉はついに発せられなかった」
「おとといの予算委員会」とは前述した10日の国会での審議を含む。朝日社説の「菅首相の責任逃れ」という指摘は分かる。菅首相は新型コロナの感染拡大と開催日の近づく五輪との間に挟まれ、身動きができなくなっているのだ。
「感染爆発と定義されるステージ4の状態でも開催するのか。来日する数万人規模の関係者の行動をどう制御するのか。市民の生命・健康に影響を及ぼさずに、いかにして大会用の医療体制を整えるのか。こうした当然の疑問に対しても、『安全安心な大会が実現できるよう全力を尽くす』と言うだけで、質疑は全くかみあわなかった」
「世界から人が集い、交流し、理解を深め合うという五輪の最も大切な意義を果たせないことが確実になるなか、それでもなぜ大会を開くのか。社説は明らかにするよう求めてきたが、政府からも主催者からも説得力のある発信は今もってない」とも書き、最後にこう訴える。
　「『開催ありき』の姿勢が随所に不信と破綻を生んでいる」
朝日社説と同じ5月12日付の読売新聞の社説は、「五輪開催の賛否　選手を批判するのは筋違いだ」という見出しを掲げ、白血病による長期の治療を経て五輪代表入りを決めた競泳女子の池江璃花子選手(20)に対してSNSで誹謗中傷が寄せられている問題を取り上げている。
「新型コロナウイルスの感染拡大が収束せず、東京五輪・パラリンピックの開催中止を求める声が上がっている」
「だからといって、選手に参加を辞退するよう迫ったり、非難の矛先を向けたりするのは筋違いである」
「池江選手は自身のツイッターで、五輪中止を求める声に対し、『仕方なく、当然のこと』と理解を示す一方、『私は何も変えることができない。それを選手個人に当てるのはとても苦しいです』と心境を吐露している」
「SNS上には池江選手への中傷も見られる。丸川五輪相が『いかなる理由があっても許されない』と述べたのは当然だ。五輪の開催を巡り、心ない言葉を投げかけられている選手は他にもいる」
「五輪の中止を求めるなら、政府や東京都などに向けて声を上げるべきである。出場を目指して努力を重ねてきたアスリート個人に、『辞退して』『反対の声をあげて』と要求するのは、あまりに酷な注文で、配慮を欠いている」
「読売新聞の全国世論調査では、五輪を『中止する』が59％で最も多く、『開催する』は『観客数を制限して』と『観客を入れずに』を合わせた39％にとどまった」と解説した後、「菅首相は『安全、安心な大会の実現に全力を尽くす』と開催に意欲的だが、大会実現の具体策は示していない。開催への批判が選手に向かう背景には、政府や都などが十分な説明をしないことへの苛立ちがあるのではないか」と分析する。
「観客は入れるのか、選手やコーチの安全はどう確保するのか、開幕までにワクチン接種はどの程度進むのか。政府はこうした点を早急に明確にして、国民や各国の選手たちに伝えねばならない」
毎日新聞は、5月12日付の社説で、朝日社説と同じく衆参予算員会での審議を取り上げ、「首相から納得のいく説明は聞かれなかった」と菅政権を追及し、最後に「まずは人々の不安に正面から向き合わなければならない」と訴えるなど五輪の開催に否定的だ。菅首相はこうした新聞各社の主張に耳を傾けるべきではないだろうか。

                                                        

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