○ 日経BPの技術系サイト「日経クロステック」は、会員向けのアンケート調査「IT資格実態調査」を2017年から毎年実施している。6回目となる今回は2022年9月～10月に調査を行った。編集部が選んだ49種類のIT資格について、アンケート形式で資格の保有状況や役立ち度合い、今後の取得意向を調べた。
マイナス上位に国家資格が並ぶ。
まずは、現在保有しているIT資格の状況を見る。回答者が「保有している」というIT資格をすべて答えてもらい、10人以上が保有するものについて回答数の多い順にランキングした。319人から有効回答を得た。
画1、保有している資格。
有効回答（319人）のうち「保有している」と答えた人数を示した。「保有している」との回答が10人未満の資格は割愛した。
最も多かったのは「基本情報技術者」で179人が保有する。「回答率」は56.1％である。2位は「応用情報技術者」で142人（回答率44.5％）だった。ここまでの順位は、2021年9月に実施した前回調査と変わらない。
今回、「情報セキュリティマネジメント」が77人で3位に入った。24.1％という回答率は前回調査に比べてプラス3ポイントである。前回3位だった「情報処理安全確保支援士（登録セキスペ）」は69人（回答率21.6％）で前回に比べてマイナス2ポイントとなり、順位を1つ落とした。
上位2資格の回答率はいずれも前回調査に比べて下がった。基本情報技術者は5.9ポイントのマイナス。応用情報技術者はマイナス9.0ポイントと、全49種類の資格のうち最もマイナス幅が大きかった。応用情報技術者は前回の伸びが全49種類で最大（プラス11.5ポイント）だったことからその反動が考えられる。
上位2資格に続いてマイナス幅が大きい資格は、「プロジェクトマネージャ」（マイナス4.6ポイント）、「システムアーキテクト」「データベーススペシャリスト」（いずれもマイナス4.1ポイント）の順である。
全49種類の資格のうちプラス幅が最大なのは「AWS認定各種（ソリューションアーキテクトなど）」でプラス8.4ポイントだった。回答率が20.7％に上がり、前回の9位から6位へ順位を上げた。こうした人気に背中を押された結果、「オラクル データベース分野（ORACLE MASTER、認定MySQLなど）」を抜き去り、ITベンダー資格のトップに初めて立った。
全体で見ると、資格の保有率は前回より下がった。全回答数を回答者数で割った「1人当たりの資格保有数」は今回が3.60。前回が3.80、前々回は3.26だった。前々回の調査は2020年に実施したもので、新型コロナウイルスの影響による落ち込みと考えられる。
保有率の増減を資格全体で見ると、プラスの資格が23、マイナスが22、前回と変わらないものが4と拮抗している。気になるのは国家資格のマイナスが目立つ点だ。対象となる11資格のなかでプラスなのは「エンベデッドシステムスペシャリスト」と「技術士（情報工学部門）」の2つのみ。先に紹介した応用情報技術者や基本情報技術者を先頭に、プロジェクトマネージャ、システムアーキテクト、データベーススペシャリストなど、マイナス幅は決して小さくない。こうしたマイナスの影が今後深まるのかどうか要注目だ。
