東京五輪・パラリンピックが契機
平成３０年 ６月５日 東京新聞
来日している国連のアンドリュー・ギルモア人権担当事務次長補（英国）は５日、東京都内で共同通信のインタビューに応じた。日本の性的少数者（ＬＧＢＴ）が置かれている状況について「Ｇ７（先進７カ国）の中で、法的にも社会的にも後れを取っている」と指摘し、世界的に注目が集まる２０２０年の東京五輪・パラリンピック開催を契機とした権利向上に期待を込めた。
国連は昨年９月、ＬＧＢＴの人らの雇用や労働環境の改善などを求めた企業向けの行動基準を公表。現段階で日本を含む世界の１３７の企業が支持している。ギルモア氏は社会的影響力のある企業が大きな役割を果たすとの認識を示した。
【 所 感 】
まったく、こいつらは・・・。
そもそもとして、わが国における同性愛者に対する差別意識なんぞは存在しなかったものを、こうして遠路はるばるやってきては、差別感情を煽りに来るんだから、どうしようもなく、しかも、「パラリンピック」などという差別的表現まで用いての、障害者や同性愛者および日本国民への愚弄行為は、反吐が出る思いである。
なぜ分からないのだろうか？「パラリンピック」や「ＬＧＢＴ」などと表現し、区別しようとすること自体が、人権侵害であることが・・・。
なにより、同じ性質をもった者同士が、寄り添い戯れ合うことを、わざわざ法でもって国家や企業が介入し、管理する必要があるのだろうか？否、そんなもの、「勝手にどうぞ」の話しであろう。
さらには、わが国における「婚姻」の意味とは、そもそも、異性同士が大前提であり、これは古今東西、犬も猫もあらゆる生物にとって、普遍的なことであるからして、「同性婚」など成立するはずがない。よしんば「仲良く同棲してればええじゃないか」であり、「ご自由にどうぞ」なのである。
このように、わが国には「勝手にどうぞ」や「ご自由にどうぞ」の分類としての、同性愛者に対する感情でしかなく、ましてや迫害しようなどとは思いもよらぬことだ。
そして、「勝手にどうぞ」や「ご自由にどうぞ」とはまさに、日本人自身が編み出した差別撤廃への知恵ともいえるわけで、そのことに対しては、心より感謝されてこそ然りであり、同性愛者各位には、節度ある行動を願いたいものである。
しかしながら、それが気に入らないとする輩がいるとするならば、まさに「寛容な日本人に対する冒涜（ヘイト）」だと認識すべきであろう。
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