認めたくない、日本の憂うべき現状(14) － 北海道と九州、おかしな放射線値上昇警告

本日は令和元年(2019年)の11月12日。NETC(Nuclear Emergency Tracking Center)のサイトでは、相変わらず北海道と九州で中程度の警告レベルが継続しています。


図１：11月12日、10:55分のデータ　日本全域
※仙台の原因は福島から誘導された排気および、松島の地下原発の影響と考えられます

福島近郊は原子炉の蓋が開いてしまったのですから、スポット的に高い数値が検出されるのは分かりますが、それを上回る警告が北海道と九州に現れているのが、おそらく読者様にとっても理解不能なのではないかと思います。

ここで図１に引いた2本の白線をよく見ていただきたいのですが、警告区域は見事に海峡を境に隔たれているのです。このような放射線値が急上昇する場合、一般的には地上の原子炉の事故による炉内放射性物質の大規模な漏洩が考えられるのですが、もしも風によって広域に流されたのなら、海峡の対岸である山口県や愛媛県、または青森県などである程度の数値上昇が観測されてもおかしくないはずです。加えて、原発が存在せず遠く離れた奄美諸島や沖縄に警告が出ているのもおかしな話なのです。

すると、今回の放射線値上昇は、玄海・川内・泊など、既知の原発による事故とは別の要因であると考えられるのです。風に流された放射性物質がその原因でないとすれば、この異常事態を説明する理由は今のところこれしか考えられません。

　放射線は地表から漏れ出している

もちろんこれは例えで、正確には地下から汚染気体の排気(ベント)が行われているか、地下にあった汚染物質を地表に仮置きしている可能性があります。また、地下に出入りしている人や物資が知らず知らずに地表へ放射性物質を運んでいるケースも考えられます。

本ブログではここ数年、地下原発が実在することを度々指摘し、時おり、その事故があったことを報告しています。そして、九州・北海道に地下原発に供給するための核燃料製造拠点が地下を中心に点在し、それぞれの領域内で広大な核製造ネットワークを構成しているのではないかと指摘してきました。

もちろん、これほど巨大な隠蔽を実行するためには政府の関与ばかりだけではなく、経団連・電気事業連合会(電力会社による団体)・石油連盟、そしてその配下の大企業群、また、それを取りまとめる密教などの京都寺社勢力や竹田家など旧宮家に代表される旧権力が関っていることも否めません。

地下原発と聞かされると読者の皆様はトンデモ扱いされますが、そして、そのお気持ちは以前の自分もそうだったのでよく分かるのですが、では、地下原発の存在なくして、また、地下核工場の存在なくして、どうして今回の異常事態が説明できるのでしょうか？

何故そうなったのかは原因不明ですが、何かシステム的な理由で地下にて製造中の核燃料、あるいはその完成品の一部が今月の3,4日頃に突如一斉に暴走を始めた、それしか理由は考えられないのです。そして、日本から地下原発向けの核燃料を輸入している米国もそのとばっちりを受けた。また、本州・四国の場合はおそらく燃料の管理システムの系統が異なるため今回の災厄を免れた、そう考えると辻褄が合ってくるのです。


図２：米国への旅行、不要不急の渡航も避けるべきです

そして、地下原発が存在する決定的な、なおかつ推測によらない最も科学的な理由とは、付き合いの長い読者様はまたかと思われるでしょうが

　大電力の長距離送電は不可能

という動かし難い事実によるのです。100km、200km離れた大発電所から電気は送れない。ならば、今私たちが使っている電気はどこから来ているのか？その考えを演繹的に辿っていくと、どうしても地下原発および、その核燃料を製造・輸送する大規模な闇産業ネットワークが存在するという結論に辿り着くのです。そして、その思考の延長から、おそらく日本の電力の95%以上が実は地下原発由来であるということも分かってくるのです(ビジネス規模は推定で国家予算の年間100兆円と同規模かそれ以上、もちろん簿外処理なので無税です)。

今回、これだけの異常事態が起きても一般家庭への電気供給が維持できるのは、推定で全国に大小10万基以上はあると思われる地下原発の幾つかが止まっても、それを補うだけの地下原発は充分あるということを物語っているのです。


写真１：川内原発は川内ウラン濃縮センターと呼ぶべき核燃料製造施設です

人口の半分が癌に罹ると言われる日本、その異常な数値の本当の原因を今こそ明らかにする時ではないでしょうか？


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