前に、映画「パイレーツ・オブ・カリビアン・ワールド・エンド」（＝このシリーズの３作目）を見に行ったのですが、どういうわけか、中国人の海賊まで出てきて、海賊仲間で会合（談合？）までしているのですよね。
１８世紀くらいのカリブ海に中国人の海賊がいるとか、何か変で、違和感ありまくりだったのですが、資本関係か人種的な配慮をした配役なのかなぁ～～と思ったりしてました。けど、今回の「パナマ文章」のリークで、カリブ海のどこかに、実際に、海賊が盗んだ財宝を隠しているような場所があったということと、その中に、中国人も多くいたというので、びっくり。
なんか、みんなどこかで繋がっているのね？？？
それに、今回は、今まであまり表に出てこなかった、レッドチームの脱税というか、資産隠しというか、不正蓄財のようなことの発覚が大きいと思います。金額も凄いしね。（＝一党独裁の共産圏の人達なのに、どうして莫大な個人資産が海外にあるわけ？？？）
で、日本のTVなんかは及び腰なのかなぁ～～
レッドチーム以外の人達の脱税や横領事件は大きく扱うのに、日本のTVは今のところは、まるで他人ごとで、日本はあまり関係していないように報道しているし。
それにしても相続税と同様に、消費税やEUの付加価値税は共産圏のような考え方で、裕福な人や、高価なものを買う人への懲罰的な税制だと、最近では思い始めています。
特に、日本は相続税の課税範囲拡大と共に、すべてのものに、食品にまで消費税をかけて、税率を３→５→８→１０％にまで上げようとしてた。また、基本外国人は払わなくていいとされている。（＝外国で買うと、VATや消費税分は還元される）
それに対しておかしいと思わなかった人達は、消費者心理を知らない馬鹿か、隠れコミュニストだったのかしらね・・・
だから、日本の方が先だったって・・・
日本も昔は物品税というのがあって、贅沢品に２０％の税金がかかってた。けど、やはり何か問題があったのか、それを減税したというか、物品税はなくして、そのかわりに、すべてのものに最初３％の消費税をかけた。
他の国は、なぜ日本が２０％の物品税を廃止したのか、研究してほしい。その後にどうなったのかもね。
今のところ先進国では、というか、欧米と日本の中で、盛大な消費をしているのは、日本と米国だけで、この２か国はまだ消費税的なものの税率が低い。
EU関連が、VATが２０％を超えたりしている。
（＝経済破綻したような国が多い）
前にも書いたけど、目の前にものに、２０％もの税金がかかってきたら、誰が、すぐに買うのか？ということ。必要最小限のものしか買わなくなるでしょう・・ということ。
それに、もっと金持ちになると、税金も碌に払わなくなるということ。領収書いらないからとか言ったら、安くなるのと違う？？？大量に買ったら、安くなるというのもあるし、高い装身具や宝飾品などは外国で買えば税金はかからないしね。
だから、消費税のようなものは５％くらいが限度で、それ以上は、みんなが脱税やら、節税やらに異常に努力するようになるから、アカンのとちゃう？？と思ってた（＾ ＾；
