もちろん、自民党員の多くのうそぶく右翼的言辞は、経団連・富裕層・アメリカの利害と密接に絡み合っており、日本のごく一部の人々とアメリカへ奉仕しているものであって、こんなのはニセ右翼に決まっています。
靖国の御霊は、決して彼らの参拝をよろこびはしていません。だって、靖国の御霊は、日本の国民と国土の安寧・安泰を祈って、米英撃滅を叫んで亡くなっていった方々ばかりなのですから、最近の安倍政権に典型的にうかがえるように、ただもうアメリカに盲従して、まさにそのケツナメ政権に堕落しているような自民党政権を決しておよろこびにはならず、またお赦しにはならないでしょう。
ここいらを、全国民が原点に立ち返って反省し、右翼も左翼もきちんと清算して出直さなければ、ますます、日本国民は世界のもの笑いの種になっていくことでしょう。
アメリカへペコペコするのもいい加減にしてください。
日本の国民と国土は、日本人自らが守っていくものであります。そのための気概と物的準備は自らもたなければなりません。
そのうえで、アメリカとの同盟も考えられるのであって、戦後70年も経(た)って、アメリカへ引きずられてはいけません。
日本国憲法にてらしてみて、自衛隊の行動任務は専守防衛に限るべきであって、アメリカのお付き合いをして海外へまで軍事行動を起こしては絶対にいけないのです。現在の自公政権は倒されなければなりません。
(追記)
おっしゃる通り、日米軍事同盟のあり方を急に変えようとしても、日米合同委員会が機能していますから、田中さんや小沢さんや鳩山さんたちがかつてやられたように、アメリカの手先になっている外務省や財務省や法務省の、日本人からみて憎むべき(売国的)官僚どもによって、あえなくつぶされてしまいますね。
突然、国税庁(財務省)の調査が入ったり、特捜検察(法務省)の取り調べがはいったり、ワシントンにいるアメリカ大使(外務省)がホワイトハウスへ通報したりするようなことが起こってまいります。よっぽど周到にすすめないといけませんね。
(中略)
そう考えますと、派遣労働制や非正社員制は原則禁止しなければなりません。全員、正社員として採用すべきなのです。不条理な差別は絶対にしてはいけません。民族としての一体性が損なわれる一番の素因になります。
https://www.facebook.com/groups/anti.tpp/permalink/1110941052325939/
アメリカの犬になり下がった虫けらだ自民党は!それだけはまちがいない!!アメリカの手先になっている外務省や財務省や法務省職員全員を皆殺しにせよ!!それしか方法がない!!!!