国内OS市場規模は縮小傾向に

　調査会社のIDC Japanは6月21日、国内のOS市場規模の調査を発表した。

　IDC Japanによると、2009年における国内OS市場の規模は1710億円（対前年比16.9％減）となった。景気後退によるクライアントPC、サーバの出荷台数の落ち込みが、対前年比でOSの出荷金額を引き下げた。2009年から2014年における同市場の年間平均成長率は、マイナス2.4％になると予測している。

　2009年のクライアントOSの市場規模は1033億円（同19.6％減）。市場規模の縮小は、景気後退によるクライアントPCの出荷減少が要因としている。同社では、スマートフォンなどのクライアント端末の普及により、クライアントPCの出荷台数の今後の成長は難しく、2009年から2014年における同市場の年間平均成長率はマイナス4.3％になると予測している。

　一方、2009年のサーバOSの市場規模は678億円（同12.6％減）となった。サーバ出荷台数の減少の影響が大きい。同市場の詳細を見ると、2008年までプラス成長を続けてきたWindows市場は、X86サーバの低迷を受け、前年比13.5％減と落ち込んだ。UNIX市場も30％以上のマイナスとなった。サブスクリプションモデルが定着し、金融や情報サービス分野で安定的な売り上げを記録したLinux市場は、前年比8.6％増となっている。2009年から2014年のサーバOSの年間平均成長率は0.3％になる見通しだ。

　IDC Japan ソフトウェア＆セキュリティ マーケットアナリストの入谷光浩氏は「Windowsを中心にハードウェアのOEMで提供されることが多い国内のOS市場は、ハードウェアの出荷動向が（市場規模を）大きく左右する。市場の活性化を図るためにも、（企業は）ソフトウェアアシュアランスモデルやサブスクリプションモデルなど、ハードウェアの更新期間に依存しないライセンスモデルの採用率を高めていく必要がある」とまとめている。【藤村能光，ITmedia】

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