ブロック紙、購買拒否が続いていると言うが本当か？原因は農家の尊厳を損ねたこと

昨日一昨日と、米屋さんや、農業機械販売業者の集まりがあったようだ。
その一部の人達から急に連絡があり、時間が合えば、会いたいという話。

米屋さんと、機械屋さんが同時に、別々に連絡してきた。
この間、時間刻みのハードスケジュールでなかなか時間が取れないが、せっかくの機会、何とか時間を見つけ、
９日の夜の９時半から会うことに。
話題は農業の話。中には宮城県の方々もいた。

その方、宮城県のあるブロック紙の購読をやめたという話をしていた。
購読をやめる人は、１－２人ではなく数多く聞こえて来るのだとという。
やめようと思ってるという人は、実に多いというのだ。

原因は、「田園漂流」という企画キャンペーン記事だという。
このシリーズ、確かに仙台経済界の方々や、農協関係者から、名指しの批判や、あきれた声が聞こえては来ていた。

悪評も評価のうちと、私は考えていたが、
それが不買に結びつくとも思えなかった。
また主張が気にくわないから不買、というのもどうもという気もする。
（ただ新聞は別かも知れないが、、）
意外な感じ、世の中わからないものだ。

早速、当該新聞社に確認しようと思い、昨日ご一緒だった記者さんに聞くも、わからないと言う。
また他の記者に連絡して聞いてみても、そんなことはない、と、概ね否定。
マー、部数は通常大新聞でも秘密だから、、よくわからないと応えるのが普通だ。
自社に不利なことは、、そんなことはない、というのもわかるので真相は藪の中。

ただ、この記事、販売部数増を狙った、キャンペーン（とばかり思っていた）。
というのも、
昨年の「国際農政ジャーナリストの会日本大会」の時の話だ。
シンポジウムや取材会にも、この新聞社は付いてきていたが、その際、共同通信の記者と言い合いになっていたのを思い出す。

決めぜりふは、
「あんた達（共同通信）は勝手に記事を書いてるだけだろうが、販売の苦労をもっと知らなきゃー」といったもの。

そばで聞いていて、アレー、、と思ったものだ。
「販売のためにペンをおるのか？」
「そうかーー」と思ったもの。
新しい企画をするといってたから、
その企画キャンペーンが「田園漂流」だったのではないか。

格差社会を取り上げるつもりが、農業の現実を知らない記者が寄り集まってやったものだから、トンデモ・キャンペーンになってしまった？

残念ながら初回読んだだけで、その性格がわかり、読みたくない記事になってしまった。
どの様なキャンペーンかは、周りのこの記事を読んだという人からの伝え聞きでしかないので、記事内容の評価は差し控えておこう、、、、。
来年の「農政Jの会」の賞を狙っても落選するのでは、、？

私のところにも取材に来た。
「統計だと、農家戸数は農村の世帯数の１割でしかない」といったところ、
その記者曰わく、
「それはおかしい、私の周りは皆農家だけだ、、、」と反論、
「君の周りってどこ？」、、ってきいたら、
「大曲、」だと。
大曲でも農家は少数派になってるのではないだろうか？
「まず統計で確かめたら」といっておいたが、、、。

聞きに来たのは、①農業で雇用増を図ってる事例や②農家の兼業施策を優遇している自治体。

前者に関しては、大曲だというので、横手市雄物川町の斎藤寅雄君を紹介しておいたが、斎藤君に後日会ったら、取材には行かなかった由。
また後者はそんな施策は無意味といっておいたが、この記者に依れば、山形市？には、兼業農家を雇った企業への特説優遇策があるという。

こんな施策を自治体がやるから農業はおかしくなるのだ。
この記者、、取材と言うよりも、いちいち反論して帰っていった。

またその前に来た記者は、コメの生産費を知らなかった。
赤字で農家は苦しいというのだが、彼が考えている生産費は農水省が公表する全要素生産費。
これで議論はできない。

この新聞社、最近記者のレベルも下がってきたのか？
内部情報に依れば、このキャンペーンの不人気さには、上層部も気付いたようで、それまでは、社会部の記者が勝手にやってること、、とうそぶいていたという。
しかし、古川から０記者を呼び戻したり、後半修正が試みられたのだというが、、、。

購買者数減少の真贋や、、どの様に修正が試みられたのかは、、、私もとんと知り得ないのだが、、、このキャンペーン、、「農家の尊厳をことごとく崩した」というのが、９日夜の、農家兼米屋さんの主張。

教訓は、
部数増を狙っておもねたキャンペーンをやってみたところ、逆に部数減になったということか？
同席した県外の参加者は、あきれかえってはいたが、、

私もこの新聞社の方々には大変にお世話になった経緯がある。
その多くは既に社を去ったり、亡くなったりしてるが、、
白河以北一山百文をうち破る気概はどこかへ行ってしまったのだろうか、
この新聞社にとっては、、その前の「ニッポン開墾」の様な地域経済を活性化するようなキャンペーンが欲しかったのではないか？