『奉仕すれば奉仕するほど見返りが多くなる社会』
Beneficiary‘s Personal Pension Fund （BPPF）のBeneficiaryは、聖なる仕事への報酬に由来し、ここでは天に代わって奉仕の仕事をする受益者への報酬になります。
BPPFは、Mutual Aid Core(相互扶助の核）を創造(Create)するため、一元化された世界の財源及び全ての国が承認する資金管理母体と直接つながり、個人が自己管理する基金です。
今の政治・経済・教育・医療・福祉社会を根底から改革するには、このBPPF によって、まず個人の安心・安全が保証され新しい社会理念を確立し、その上で全人類の英知と創意で世界のすべての改革や宇宙の一体化を推し進めることが基本で、相互扶助コミュニティの金融経済システムです。
本プロジェクトの基本構成は1996年に日本にもたらされた啓示によるものですが、世界の情勢が大きく変わってきた今、市民が直接世界の金融経済を担う第一歩となるようネットで発進します。
この機会が今後神々の助言と役目を担う方々によって、さらに充実した計画になってゆくことを願っています。
BPPFについては本シリースPersonal Pension Fund ～Part ７に概要モデルを掲載しています。
まだ内容が荒削りなので、一通り提示してから再偏して掲載する予定でいます。
統治体の財源も、BPPFと同じように、一元化された世界の財源及びすべての国が承認する資金管理母体からダイレクトに統治体に賦与されることを目指しています。
OPPTは世界の金融を大転換させ全ての資金の一元化を諮り、NESARAは、アメリカから始まり国家（統治体）と地域社会の安定と世界の国々の一体化を諮ります。
そしてBPPFは、個人の尊厳と生活の安全・安心を守りながら人類と宇宙の一源化による進化を諮ります。
この３つのシステムは一つのものです。
そしてBPPFは和の国日本から発進されます。
【プロジェクト実現への道筋―水と農業】
現在の生活からどのように全く新しい社会システムに転換できるのか、実現に向けて計画の流れをご説明いたします。
もちろん現在の統治・金融・企業活動などは当面そのまま維持されます。ワン・ワールド計画の一環として日本でも都市銀行が統廃合されメガバンクに変わり、現在は地方銀行に及んでいます。
銀行ばかりでなく基幹産業も同じように統廃合されてきました。
世界のトップ銀行が一元化されたことはあまり知られていませんが、軍産企業も含めて変革に向けて管理されています。
OPPT・NESARA・BPPFによって、今までの慣習と全く別のメニューをスタートさせるには、まず「食料と水の確保」が大切です。
これについては古くから研究が進んでいますが、世界の農業多国籍企業に種や農業技術・気象を占有されていたため、思うような活動ができない状態にありました。
日本も構造変化により組織が実勢に追いつかなくなり大きな転換の時期に入っています。
地域経済が疲弊している中で、今までの枠にはまらない、また政治や思想など孤立してゆく群生にかかわらない空間を創造しながら、覚醒と次元上昇のコミュニティを中心に、特性を生かした生活手法を実現させます。
次回に説明するPFIやPPPも本来の形で実施できるようになります。
具体的には「集約的な野菜の工場生産システム」の展開です。
砂漠で水を確保することがその地域を新生させるように「水」と一次産業再生プロジェクトの組み合わせは、国境のない新しいコミュニティを誕生させる土台になります。
プロジェクト資金は非営利から非営利を原則に投下されます。
日本でそのモデル事業を開始して日本の高い技術と指導力が活かされます。
このプロジェクトはBPPFを実現するためのワン・ステップになり、BPPFは人類の新しい生活基盤を創造してゆきます。
【非営利ネットワーク】
非営利とは、社会貢献活動を行い、団体の構成員に対し収益を分配することを目的としない活動を言います。
事業体として「ＮＰＯ（Non Profit Organization）」があります。
欧米では、政府・教育・医療・福祉などの機関で営利を目的としないもの全てをNPOといいます。
NPOで得た収益は、様々な社会貢献活動に充てます。
法人格の有無を問わず、様々な分野(福祉、教育・文化、まちづくり、環境、国際協力など)で、社会の多様化したニーズに応える重要な役割を果たしてきています。
今までの資本主義社会に対して、相互扶助社会に貢献する事業を非営利事業といいます。
法規を無視したり、慣例を批判するものではなく、実情を正確に掌握し、国・地方自治体・市民に受け入れられる公益な活動であり、市民（個）が全員参加できる新しい生活コミュニティを創る活動を言います。
社会の技術進歩がめざましく、文化・慣習などが大きく変わてきました。
例えば、農業用の水源が人口の増加によって飲料に転換することになったのですが、周辺の人口の増加による生活排水が水源を汚染しているため、浄化施設を作り管理するようになりました。
この浄化施設の建設費や管理費は老朽化のため地方自治体の財政を圧迫するようになりました。
しかも当時の定めた水質基準がもう適正でなく、住民の健康上の問題が内包しています。
そこで最新の科学技術を用いてこの施設を新設しようと提案した場合、予算の問題もさながら、その地域全体の水道配管が老朽化して、なおさらことが大きくなります。
旧施設を管理する会社への補償問題もあります。
行政の慣習、法体系、生活の基準、住民の無関心などが、その技術に実績がないこと、同じような技術がたくさん出回っていることなどを理由に利権構造は改善を阻む結果になります。
そして住民は何十年も税金を投入することになります。
原子炉もそうですが、公的なゴミの焼却処理施設はほとんど大手の会社が建設管理しています。
その市民の税負担、財政負担は莫大です。
世界の古い仕組みは、私たちのごく身近な生活を圧迫し身動きができなくなっています。
相互扶助に貢献する事業は、地球環境を改善し、個々の健康と精神性を回復させるものです。
旧社会に退蔵されている頑強な問題を解決するためには、まず全く新規の生活空間を現実に創造する必要があります。
今の生活からすぐに新しい生活に移動できる壮大な計画を足元から固めてゆきます。
全ては非営利から非営利の原則です。
例えば、１０万坪（３.３万ha）の山林を確保（土地入手の仕組みは後記します）した場合、まずこの中で野菜生産用の農業工場施設を建設します。
日本の大手商社・研究所・政府機関・大学などで多くの研究成果がありますが、このコミュニティ独自の環境を備えます。
野菜は育てる人の意識の影響を受けます。
人の食料として今までとは異なる生産体制・流通・販売の流れを追求します。
工場の生産規模は、次のような需要によって計画されますが変化に柔軟に対応できるシステムで運営されます。
① コミュニティ内の生活居住者用（事業社員・医療・福祉・教育・芸術など各ミッションのスペシャリスト用、内外交流滞在者用など）
② 奉仕活動の現物に供されるもの（海外災害・難民援助など）
③ 関連施設の営業用に供されるもの（療養施設・コミュニティ食堂・指定販売店など）
続く
ブログ『道』さんより
http://blog.goo.ne.jp/oppt777/c/17f4636e41e808d39d8e7e2527607a32
