建物の抜本的な暑さ対策の必要性その７

電力消費４割がエアコン

経産省によりますと、夏の午後７時ごろの家庭における電力使用割合で、エアコンが３８％と最も高い割合を占めているそうです。

つまり、冷房が電力消費の４割近くにのぼるということです。

仕事や学校から蓄熱して暑くなっている住まいに帰宅し、多くの家庭で冷房を使う時間帯だからです。

一方で、日没後は太陽光発電からの電力供給がなくなります。

これが、夏の夕方に電力供給が危ぶまれている理由です。

暑さが厳しさを増せば、冷房による電力使用量が増えます。

需要が供給を上回れば、大規模停電を招きます。

この点からも、暑い時期に建物内の温度上昇を抑制出来る建物を実現していくことが望まれます。

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建物の抜本的な暑さ対策の必要性その６

二酸化炭素排出係数

日本の電気の８割近くは、火力発電で賄われています。

そして、そのエネルギー効率は３７％。

ということは、電気をつくる際に、多くの二酸化炭素が排出されているということです。

それを示すのが二酸化炭素係数で、１ｋｗｈの電気を供給するために、どのくらいの二酸化炭素を排出しているかを示す指標です。

二酸化炭素排出量が少ないほど二酸化炭素排出係数も低くなり、二酸化炭素を排出しない再生可能エネルギーによる発電の二酸化炭素排出係数はゼロとなります。

グラフから、日本の電力事情においては、電気の二酸化炭素排出係数が大きいことが見て取れます。

温暖化で気温が上昇していく今後、冷房の使用量が増えていくであろうことは、火を見るより明らかです。

そして、冷房に使われるエネルギーは、電気がメインです。

だからこそ、冷房の使用を低減出来る建物が求められるのではないでしょうか。

そのためには、暑い時期に建物内の温度上昇を抑制出来ることが不可欠です。

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建物の抜本的な暑さ対策の必要性その５

火力発電のエネルギー効率

火力発電で電気をつくる場合のエネルギー効率は３７％に過ぎません。

石油、石炭、ガスが本来持っているエネルギーの実に６３％をロスしているのです。

一方で、石油やガスを直接エネルギーとして利用する場合のエネルギー効率は、９１％に及びます。

確かに、家や車で、ガスやガソリンを燃焼させれば、ＣＯ２は発生します。

それに対して、オール電化の家やＥＶ車からは、ＣＯ２は発生しません。

しかし、電気をつくっているおおもとで、ＣＯ２が発生しています。

更には、そのエネルギー効率は３７％でしかありません。

果たして、日本の電力事情において、どちらがエコといえるのでしょうか。

これらのことを考えれば、電気の消費量を出来るだけ軽減する必要があるでしょう。

特に温暖化で気温が上昇していく今後は、より一層のこと、暑さ対策の重要性が増してくるのではないでしょうか。

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建物の抜本的な暑さ対策の必要性その４

火力発電に回帰

温暖化の抑制には、ＣＯ２を中心とした温室効果ガスの排出削減は必須であり、それに伴って、再生可能エネルギーを普及させていくことは重要です。

しかし、なかなか机上の理論通りにいかないのも、世の常でしょう。

実際に、あちこちで火力発電への回帰が見受けられます。

背に腹は代えられないという理想と現実のギャップがあるのでしょう。

温暖化の抑制は重要であり、努力していかねばなりません。

しかし、もし思うように進まない場合のことも考慮すれば、温暖化への適応という観点の重要性が増してくるでしょう。

では、建物が温暖化に適応するとはどういうことになるのでしょうか。

それは、暑さが厳しい時期に、建物内の温度上昇を如何に抑制出来るかということではないでしょうか。

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建物の抜本的な暑さ対策の必要性その３

遠のく削減目標

２０２２年における世界の温室効果ガス排出量は、各国の削減努力にも係わらず、過去最多となりました。

そして、このままではパリ協定の目標を達成できる見込みは低く、確率は最大でも１４％に過ぎないとの指摘がなされました。

もちろん、温室効果ガスの削減には、取り組んでいかなければなりません。それによって、温暖化の抑制を図る必要があります。

しかし一方で、温暖化への適応ということにも、より真剣に取り組んでいく必要があるのではないでしょうか。

そして、建物が温暖化に適応する大きな要素のひとつに、抜本的な暑さ対策を施すということが挙げられるでしょう。

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