当旧HP 2000/7/7---2022/2/5 ブログへ掲載
幸せを求めると言っても世の中の潮流や動向を把握しないと本当に掴めないものです。
始めの言葉(主に中国[中華人民共和国]のこと)(主に霊脳通信1989年12月号より抜粋、大幅な追加あり)
世界の動きを眺めていますと、東側と西側の産業や経済には歴然とした格差があります。これは日本の旧国鉄と民営化されたJRグループの違いのようです。
特に比較される国はドイツで戦前戦中に東西に在った同一会社は戦後に分断され、技術力を始め経済力も大きな差が生じてしまいました。
世界的に最高水準のベンツ乗用車と総合企業シーメンス社の、ハイテクに東ドイツは及ぶべくもないでしょう。
他には朝鮮国もあります。北朝鮮と韓国の比較にしても同様に歴然とした格差があります。
一方、中国の天安門広場で起きた事件の背後にある根底は、西側諸国に経済も科学技術も大きく遅れをとったことの反省から、政府は慌てて開放政策による西方経済学を多くの大学で必須科目になったことと、マルクス・レーニン経済学自体の矛盾と行き詰まりもあるのです。
満州と開拓事業と社会基盤整備と遺産について
かって広大な満州で、世界の先進主要国から経済封鎖をされた我国の企業は、折も良く蒋介石氏から我国の政府へ国土は荒れて国民の苦しさを救う為に、満州の開拓を依頼されたことがありました。
それで、軍部を動かして現状打開と我国の未来を夢見て、李香蘭(現山口参院議員)なる歌姫や清王朝で最後の皇帝を利用して、中国人に日本人との友好を高めるようにしたことがありました。
ところが、一部の軍部は独走して人々に酷い事をしたものです。
彼らの願いを叶えさせようと莫大な開発整備資金という貢ぎ物をしたものです。つまり、搾取ではなく投資をしたのです。
一方では、裏取引として日本政府による満州国の建設と並行して、ユダヤ人国家建設も含まれていたとも言われています。
我国による満州の開拓事業で戦後に中国政府は満州鉄道網を始め、幹線道路網と陸橋と工場用地と様々な工場など社会基盤整備を済ませた、莫大な遺産を手に入れました。
その味を覚えてか、近年は世界企業から同国へ商社や工場などを合弁企業として誘致させた上で、政策を転換させて工場などを没収し国営企業として乗っ取ってきた経緯も一部にありました。
※我国が世界の主要国から経済封鎖をされたのは、欧米人が白人は優秀であり上座に、黄色人や黒人は劣っていて下座に、と云う間違った認識と考えから、黄色人である日本人や日本製品が世界へ進出して活躍することを快く思わない、欧米の人々によって弾圧されたのです。
支那事変は日本が中国共産党と戦った事
支那事変というのは、日本が中国共産党と戦った防共戦であり、侵略でもなく略奪でもなかった訳であり、これをはっきりと認識しなければなりません。
背後にはソ連共産党の野望があり、アジア・中国・日本を共産化しようとしており、それと日本は戦ったのであり、日本の軍隊がいたからこそアジア諸国は、日本が敗れるまで共産化されなかったのです。
ところが、日本が敗れたために中国も満州も朝鮮も共産化されてしまったのです。
ローマ法王のピオ11世は支那事変が始まった年の10月にメッセージを出し、「日本の支那事変は侵略戦争ではない。共産党と戦っている。」と言われたのです。
中国共産党は戦争を一番望んでいて、昭和7年、満州事変の2年後に対日宣戦布告を出し、昭和9年にも同じようなものを出しています。
盧溝橋事件と言うのは中国共産党が仕掛けた偽装工作であり、巧妙な陰謀により蒋介石の国民党軍と日本を戦争をさせて、その間に自分たちの勢力を伸ばして中国を共産化するという戦略だった訳です。
当時の国際情勢は、欧州とロシアの列強諸国による植民地侵略活動が激化し、日本も被植民地国として狙われ続け、「やらなければやられる」という国際的な緊張の関係にありました。その中でもアヘン戦争は有名です。
インドのパール判事は、日本が戦争に踏み切ったのは「侵略のためではなく」独断的な政策をとった、利己的な西洋諸国によって挑発された為であると言われました。
マッカーサー元帥は、昭和26年に米国上院において「日本が行った戦争は正当防衛であり、侵略戦争ではなかった」と公式に証言しています。
尖閣諸島の不法上陸事件は反日の中国活動家
2004年3月、日本の領土である尖閣諸島に中国は活動家を使い不法上陸させました。
日本の警察が逮捕すると中国の領土主権に対する重大な挑発だと、中国外務省と中国大使館は日本を非難しました。
同時に北京の日本大使館には中国活動家が押しかけ「日の丸」を燃やし、「日本人を倒せ、出て行け」と気勢を上げました。
日本政府は国家主権侵害という重大な事件であったのに、中国(中共)の威勢を恐れてか弱腰になり彼らを中国へ速やかに送還してしまいました。
これらの行動は日本政府の対応・出方を調べる中国政府(中共)のヤラセであったのです。
日本という場所には、軍事的にも経済的(海底資源含む)にもそれだけ重要な拠点であるからであり、中共は国の軍事力を増強させるに伴い機会があれば尖閣諸島などを、彼らの領土にしよう(奪取)と企んでいるのです。
何時の日にか領有権問題で日中は火花を散らし、戦争へと発展することもあるかも知れません。
その背景には中国政府(中共)は政策などの失敗で、若者が不満(憤懣)を抱いていることに問題を摺り替えて、日本へ向け逸らそうとしていると言われています。
中国(中共)の反日行動は国家戦略
それは反日を国家戦略としており、2000年8月には憎日の怨念を中国人民の胸に刷り込むために、大規模な「抗日戦争記念彫塑公園」を造ったり、さらに同年11月には旧日本軍の残虐さを誇張捏造した「南京大虐殺記念館」も開設していたり、「731部隊の資料館」さえもあります。
これらの行為は明らかに憎日感情を煽っていると言えます。本来、731部隊は防疫部隊であったとも言われています。
中国には「反日」を呼び起こす抗日記念日が年に数回あり、5月4日は1919年の「5・4 反日愛国運動」の記念日、6月4日は1989年の天安門事件の記念日、7月7日は盧溝橋事件の抗日戦争記念日、9月3日は抗日戦争勝利記念日、9月18日は柳条湖事件の記念日などと、さらに12月には南京大虐殺の日を新たに設けようとしています。
中国(中共)は日本を明らかに敵国と見なし、反日教育を徹底的に行っている国であり、自分達の思い通りの歴史を勝手に作り上げ(日本の歴史歪曲と捏造)、日本に対して内政干渉(靖国神社の参拝問題や教科書問題)をしています。
それで国民は捏造されて学校で教育されたデタラメな歴史を信じ、「日本＝悪」という考えで日本をあらゆる面から攻撃していると言えます。
中国(中共)が示す現在の歴史は内外共に８割方が、捏造と勝手な解釈によるとも言われています。
2005年4月、中国(中共)の反日行動は各地に広がりデモ行進を初め、北京では日本料理店を破壊したり、日本大使館へ投石など暴徒し過激化しています。
このような洗脳された反日暴動で若者らは「愛国無罪」と叫んでいます。
この「愛国行動」は1994年に決まった中共に都合の良い内容とする、洗脳された愛国主義教育の結果のようです。
かって中国(中共)は目先の欲望から感情を満たすために理性を失い、紅衛兵が「文化大革命」時代に「造反有理」と唱えて暴れ回り、国家主席さえも乱暴狼藉に遭い非業の死を遂げている有り様です。
まあ、これらの行為の背景には日中間の外交的な要因だけでなく、日本が経済的にも成功していることへの妬みとか、国内の貧富の格差や人民の不満などから来ているようです。
中国に進出して人民の雇用を生み出し、高品質の商品を供給している日本企業が何故に攻撃の対象にならねばならないのだろうか。
お門違いもいい加減にしないと堪忍袋の尾が切れて、取り返しが付かなくなります。
日本から中国への政府開発援助(ODA)は1979年度にスタートして以来、累計3兆5千億円に達してガバナンスと社会基盤整備に大きく寄与しており、さらに国際協力銀行の資金支援を含めれば7兆円超を中国に供与しています。
ところが、日本からの経済援助(ODA)について中国側の官営メディアは、人民に一切伝えていません。だから一般国民は知る由もなく全く知らない有様です。
日本の努力は日中友好に何の意味も成さずに無駄だったのだろうか。
扇動された人民のデモによる混乱が長期化すれば、日本企業のみならず欧米企業も投資には腰が引けたり、他国に分散させる可能性もあり、中国経済へのマイナス面の方が大きくなるでしよう。
中国(中共)の政府要人らは心理学で言う「自己同一視」の作用を知らないようです。
この侭では、彼ら政府と人民自身の間違った認識と想いと行動で、心の奥にある潜在意識の力により、何れは彼ら自身を無意識の内に罰(自己処罰の作用)したり、自国の政府への問題と目が向くことは明白です。
そして政府内でも利己心から利権に伴う分離と対立と抗争へと発展したり、歴代皇帝の子孫が在りし日の栄光を誇りに思い返り咲こうとしたり、幾つもの民族間の対立から人民による自主的な暴動や反政府運動などが、各地で勃発して革命へと発展して大混乱に陥るでしよう。
人の持つ心の力をマイナス的に間違って乱用すると負カルマが蓄積して、何時かは収拾が付かなくなる時期に差し掛かり、中共政府は瓦解・崩壊して自滅に至るでしょう。
法輪功の弾圧などはお門違いであり、政府内の要人たちこそ忠誠を誓った仲でも、利権や権力への対立などで裏切りが発生して、中共は内部から分離して瓦解する運命にあります。
沖ノ鳥島問題
中国(中共)が日本最南端沖ノ鳥島周辺で違法な海洋資源調査をしています。
日本政府が非難をしたら、中国(中共)はただの岩でしょうって言ったそうです。
中国船の”学術調査”というのは、実質的には”潜水艦の秘密基地”候補の探索だという説もあります。
一方、中国は2001年11月１日にベトナム政府から南シナ海の西沙、中沙諸島の制空権、制海権を手に入れた経緯があります。
日本は中東の石油などを輸送するため、この海域を通らざるを得ないので、日本の民間船舶は総計で年間数億ともいわれる通行料を中国に支払い、そして常に監視されています。
ですから、次には”日本-沖縄-台湾”ラインを絶対に突破したい筈です。
東シナ海の油田「春暁」問題
日本政府の弱腰な対応を見て取ってか、中国(中共)の目に余る行動はさらにエスカレートしています。
中国(中共)が2004年5月末からガス採掘施設の工事を開始した、鉱区が日本の鉱区に隣接しています。
採掘施設は「春暁ガス田群」と呼ばれるガス田群の内の「春暁」で、日中中間線から中国寄りに僅か約5Kmの距離にあります。
東シナ海に中国(中共)が1998年に初めて造った、海上ガス田「平湖ガス田」は中間線から約70Kmの距離にあり、今回の春暁は遥かに日本側に寄っています。
日本の石油会社は今まで傍観していた訳ではありません。
日本側の海域では1966年以降、帝国石油、うるま資源開発など4社が相次いで通産省（当時）から試掘申請の権利を獲得していました。
しかし、試・採掘は未だ認められていない現状です。
うるま資源開発の荒木正雄社長は「通産省は『試掘を認めると対中関係が悪化する』と言う。なぜ、そんなに弱腰なのか」と悲嘆しているそうです。
日本政府は中国の海洋戦略である軍事面と海底資源を、積極的に研究する必要に迫られていると言えます。
東シナ海の日中境界海域で中国(中共)側が天然ガス採掘のため、「春暁ガス田群」の施設建設に着手した問題で、日本政府が排他的経済水域（EEZ）を主張する日中中間線の日本（東）側で、天然ガスの試掘を検討していることが2004年8月8日に分かりました。
このように中国(中共)政府が強気なのは、別ページで紹介しましたように、ロックフェラーとイルミナティー(フリーメーソン)との裏取り引きがあり、それらの拡大解釈をしているようです。
でも、日本はイルミナティー・フリーメーソンとは何十年も前から、取り引きをしていることを知らないのでしょうか。何事もやり過ぎるとイルミナティーに酷い目に合うでしょう。
日中友好関係を阻害して中国(中共)の反日戦略と行動を、裏から扇動しているのは米国の思慮だとも言われ、日中を中心としたアジア経済圏の共同体が出来れば米国の経済基盤に多大な影響を及ぼして崩壊すると恐れているからだそうです。
今後、日本が戦後に成功したように”立派な国家”として、再び国際社会の中で存立できるためには、これからも連中(中共)とは引くことなく戦っていかねばならないものです。
金美麗女史も語っていましたが、そろそろ歴史カードを出されても「だからなに?」ぐらいの態度で、中国(中共)に対しては斜に構えてればいいのです。
何時までも戦争(植民地の支配)の被害者意識を引きずって、捏造した虚偽の情報で反日教育してるのは中国(中共)と南北朝鮮だけでしょう。
他の東南アジア諸国では嫉妬は入りつつも、目指したい国という感じで友好的な面も見受けられます。
中国(中共)と南北朝鮮の野蛮で暴虐な不法な活動に対して日本は、国内で主に彼らが経営して暴利を稼ぐパチスロ店とかサラ金を始め、彼らの結婚相談所を通して偽装結婚の斡旋と、資産家の子息をターゲットにした財産目当ての結婚斡旋などの、怪しげな温床になっている結婚相談所(表向きは日本人との共同経営)の規制とか、不法在留者の摘発を強化したりする必要があると言う人もあります。
私の知り合いも、中国人から旨い話を持ち掛けられて結婚相談所を共同経営で開設したのですが、その後にトラブルから身を引いたと言いました。
話によると、以前は細々と個人的に結婚相談所を開設していて、相当な数の相談者名簿が有ったと言われてそれも目当てだったそうで、それに表向きは認可には日本人(戸籍と住民票)の代表が必要だったと言われたそうで、開設資金は中国人が出したそうです。
私から、それらの指摘で中国人に騙されたと知り怒っていました。
どうやら、不法な犯罪活動の温床として隠れ蓑として結婚相談所を開設しているとも言えます。
