欧米で進むEV移行、不要になった「ガソリンがぶ飲み車」が向かう先
https://www.cnn.co.jp/world/35206296.html
今、日本、韓国、欧州諸国、米国といった豊かな国々から毎年、数百万台の中古車が西アフリカに輸送されており、その多くが最終的にベナンに行き着く。
今やベナンはアフリカ最大の中古車輸入国の一つだ。
欧米諸国が電気自動車（EV）にシフトして行くのに伴い、西アフリカの港に向かう中古車の流れは、今後さらに増えると見られている。
豊かな国々は、大気汚染・地球温暖化の原因となる化石燃料の燃焼を減らすために、積極的な目標を設定し、消費者を電気自動車に移行させようとしているが、だからと云ってガソリン車が姿を消す訳ではない。
多くのガソリン車は、人口と中古車に対する需要が増加している遠く離れたベナンのような、発展途上国に輸送される。
気候・環境問題は、気候危機に最も脆弱（ぜいじゃく）な国々に転嫁され、それらの国々が独自に行っている地球温暖化に繋がる汚染を、減らす取り組みを台無しにしてしまう、と専門家らは指摘する。
米国の中古車は、中東や中米など、全世界に輸出されているが、その多くはナイジェリア、ベナン、ガーナに輸送される。
ケニアやナイジェリアなどの主要なアフリカ諸国では、乗用車やトラックの９割以上が外国製の中古車だ。
欧米で電気自動車が普及すれば、アフリカ諸国への中古車の供給が増えるため、今後、中古車に対する需要はさらに急増する可能性がある、と専門家らは指摘する。
UNEPによると、米国、欧州、日本からアフリカ、アジアに輸出される数百万台の車は、「環境を汚染するか、安全性を欠くか」のどちらかだという。
「それらの車は故障があったり、部品が欠損したりしていることが多く、有毒ガスを排出し、大気汚染を悪化させ、気候変動対策の取り組みを妨げている」とUNEPは指摘する。
UNEPの職員らは、米国や欧州連合（EU）の当局者と、古過ぎる車や事故車やジャンク車の発展途上国への輸送を取り締まる、新しい規制の導入について話し合ってきた。
しかし、これらの話し合いはまだ初期の段階で、まだ何らかのコミットメントを示すまでには至っていない。
欧米でお払い箱になった古いガソリン車を、必ずしもアフリカが引き受ける必要はないと考えている。
つまり、古いガソリン車(車両)を始め、家電製品・パソコンなどは廃棄処分で排出用のリサイクル券があっても、多くは適正に国内で解体し資源化しないで、密かに発展途上国へ送られているのが現状なのです。
以上の様に普及している文明の利器は古くなれば、先進国から発展途上国に輸送されて公害のしわ寄せがきているのです。
古いガソリン車を始め、家電製品・事務機器・パソコン・通信機器・空調機器・自動販売機など、大量の電子機器が廃棄処分されるのに従い発展途上国に輸送されて、環境汚染・自然形態の破壊などの被害が深刻な問題になったり、大気・土壌汚染による公害病などの多発で健康被害が深刻化しています。
かつて、主要国首脳会議では地球温暖化の防止に具体的な対策は示さず、CO2排出権の売買で利権ビジネスになる(売買は削減にならずインチキ)とされたり、米国は危険な原子力発電を推進するとしたり、真に地球環境を守るのにベストを尽くしているとは思えなく、困難とも言えます。
地球温暖化(気候研究ユニット)は疑似科学的な巨大詐欺だと、米国カリフォルニア大学の物理学名誉教授ハロルド・ルイス氏は言います。
投資家や事業家はお金儲けに余念がなく、何でも利権ビジネスに繋げる方法しか浮かばなく、地球と人類の未来へ自然・環境保護を優先して、自然形態の破壊や環境汚染を防ぐことは頭に無いのか、二の次だと考えているのかも知れません。
世界のESG投資の課題
ESG投資とは、財務情報だけでなく、環境（Environment）・社会（Social）・コーポレートガバナンス（Governance）イニシアチブの、課題に取り組む要素も考慮した企業に投資すること。
2006年にアナン元国連事務総長が提唱した「責任投資原則（PRI）」の柱であり、世界中の多くの機関投資家から支持を得て金融市場で存在感を示している。
気候変動や労働者人権への社会的関心が高まる中、企業にとってESGへの対応は資金調達やリスク軽減だけでなく、新たな製品・サービスなどのビジネス成長を生み出す機会にもなっている。
企業は一般に知られる様になった「SDGs」を取り入れると投資が集まる、儲かるというイメージが生まれてきていることが大きいのかもしれない。
つまり、市場原理に基づく利益追求をする過剰な投機と買い占めに因る、石油価格や工業資源・材料や食糧の高騰などを招くとも言えます。
それにより、過剰な森林の伐採と化石燃料の大量な浪費が齎す、自然環境の異変から気象の狂いと撹乱に因る大災害の猛威、人間が生み出し築き積み上げて来た国家を始め貨幣経済も社会機構・産業も、虚構・欺瞞・虚偽・狡猾で成り立つ分野や方面は、崩壊して大きく変貌しょうとしているのかも知れません。
現在は、次の「新しき世界」への立て替え立て直しが進行中で、利他的で生き残り新しき世界へ入る人と利己的で滅亡に向かう人とに人類の篩い分けも決まって、世情は上位と下位に分離で二重化・二極化して乖離し認識は明確化し、浄化作用と清算により災禍の嵐で混乱と困難の受難で極端に病む社会の時代へと突入しています。
つまり、様々な現象(事象)は双方の階層領域による現世の認識と情景の相違が、具現化により増々ハッキリと人の目に映る様に進展しているのです。
気候変動、不平等、社会不安など、今日の世界には考慮すべき問題が山積している。
そのため投資をする際には、環境的に持続可能で、社会的に公平で、倫理的な方法でビジネスを目指す企業にのみ投資したいと考えるかもしれない。
或いは、気候変動や社会的不平等が齎す非常に現実的なビジネスリスクから、自社の収益を守るための措置を講じている企業に投資したいと思うかもしれない。
何れにせよ、損失は出したくないために、長期的に優位なリターンを得られる投資をしたいと考えるだろう。これが、所謂ESG投資信託が取ろうとしているバランスであろう。
現世は利益優先の産業第一主義による地球の過度な環境の破壊や汚染からは、自然界による人類に反応するようにしっぺい返しが起って大きな代償を払いつつあります。
ESGは、環境、社会、ガバナンス（企業統治）の頭文字を取ったもので、これらの分野が抱える問題はすべて、上場企業やそのステークホルダー（投資家、顧客、従業員、事業展開する地域社会など）が直面するものだ。
需要の増加により、現在では10年前よりも遥かに多くのESGファンドが存在している。
環境問題は社会問題よりも重視されている可能性が高い。
近年、投資家はサステイナビリティー（持続可能性）の支援や、自分の価値観に沿った形での投資活動に熱心になってきている。
Corporate Social Responsibility（企業の社会的責任）、Corporate Governance（コーポレート・ガバナンス／企業統治）、Sustainable Development Goals（持続可能な開発目標） 、という、英語ばかりをみると、元々日本企業には無かった概念かと誤解するかもしれません。
しかし、これもまた「欧米発」と云うのではなく、日本には昔からあった考え方でした。
そもそも欧州や米国でCSRなどを掲げなくてはならなくなったのは、「株式会社は株主のモノだから、高配当と株価UPだけを目指せばよい。」という欧州や米国での「株主至上主義」「利益至上主義」が、エンロンやリーマンブラザーズといった企業の不祥事の、原因になったと言われました。
私利私欲のために、森林資源が再生不能なまでの広大な森林の無謀な大伐採で消滅させてしまった上に、繁栄・発展として化石燃料など大量消費の浪費とか、産業排気、人工化学物質の大量氾濫、建材合板、牧場や牧畜による荒廃、フロンガスによるオゾン層の破壊が激化し、酸性雨は大切な森林を枯らして消失させました。
文明の浪費により取り返しのつかない自然破壊と荒廃で環境の激変を招いて、地球気象を激変から防いでいる森林の緩衝地帯は減少や消失し、大気は大循環系の変動から海面水温の上昇現象を誘発して、温暖化と環境破壊は激変の臨界に達して、気象の大擾乱を誘発しています。
地球温暖化への貢献を旗印として原子力回帰が叫ばれる中、けっして避けられない温廃水の問題を改めて浮き彫りにする必要がありそうです。
火力発電と原子力発電の熱効率は、基本的にそれらが発生しうる循環型による蒸気の温度で決まり、その温度が高いほど発電タービンを回す二次的な循環型の蒸気へ熱伝導する為、熱効率も上がることになるのです。
しかし、現在稼働している原子力発電では、燃料の健全性を維持するため冷却水の温度を高くすることができず、タービンの入り口での蒸気の温度はせいぜい550K（約280℃）で、実際の熱効率は0.33、すなわち33％しかないと言われます。
この無駄に捨てるエネルギーは想像を絶するほど膨大であり、「温かい大河」を人工的に出現させることにもなります。
「海が熱を出している」とNASA海洋生態学研究所の、カルロス・デル・カスティーヨ所長は言います。
温暖化の理論的根拠である、「炭酸ガス増加」にしても、槌田敦教授は「炭酸ガスが温暖化を齎したのではなく、温暖化は海水中の炭酸ガスを解放・放出した結果である」と、説得力のある反駁を20年も前から明らかにしています。
二酸化炭素排出量が過去最高になった2016年に地球の気温は急落しました。
つまり、気温(海面温度)の上昇でCO2濃度が増えると言うべきなのです。
人類の活動に因る地球温暖化は事実でも論理的でもなく、闇の勢力の策動・罠であると言われます。
パリ協定の温暖化が間違っていることを認めたら、炭素税や富の再分配、その他を実施している気候変動の支配体制が崩壊するだろうと言います。
最近の調査によると、ESGやDEI(ダイバーシティ、エクイティ、インクルージョン)と重複する呼称の「企業の社会的影響」チームのほとんどは5人以下のメンバーであることが多く、経営幹部からの賛同も少ないため、より多くのストレスを感じるようになっています。
様々な欲と穢れが支配したこの世の虚構は、全て根底から崩壊して行かざるを得ない時代が到来しています。
世界では覇権や支配をめぐる国同士の争い、資源争奪・食料争奪・過剰な投機・利益追求の文明、利己的で我欲が強く金品に執着する人々、人間の慢心や傲慢さと驕りや昂りなどは自然の法則に背く行為(宇宙の非道)であり、天界の審判が下ると必然的な成り行きで滅びるしかないのです。
人類は自分たちの引き起こしたダメージの大きさに気付くまで、貪欲と環境への無頓着が及ぼす悲惨な結果を体験し学習する必要があるのです。
災禍・経済禍など犠牲の意味を知り悟ることなく、無駄にする政策・遣り方・生き方が一番悲しむべき事柄なのです。
現象の奥にある根本的な課題を見つけ出して、解決をしなければ何の意味も意義も無いのです。
それにより人々は潜在意識・魂的に学び進化するのです。
精神が下劣な人々や心の狭隘な人々は心身共に打ち砕かれる時期に入っています。
霊性に気づいて目覚め神性を自覚して、高次元の宇宙存在への意識レベルにシフトする必要があります。
人類が新しき世界へ入れる為には優れた精神文化と価値観を取り戻すことが急務です。
現在の文明の進化進歩・発展は今後は停滞し、今迄培って来た科学技術などの発明・発展はほぼ行き止まり、大災禍が発生すれば現状の維持さえも儘ならなくなるかも知れません。
それにより、この文明を辛うじて維持できる最低限の水準に迄、国家体制を始め、社会システム・産業も含めて一部を残して破壊されると思われます。
特に偽善的で虚構な宗教団体を始め、邪悪で虚構な企業や団体なども順次に行き詰まり、解体・崩壊するでしょう。
つまり、現代文明が培って来た科学技術などは辛うじて維持できる最低限の水準に成り下がりつつ、上位の階層領域では「新しき世界」へ引き継がれて新たな文明の元で、飛躍的な進化進歩と発展で高度な文化の花が開くと思われます。
一方では、利己的な人々は下位の階層領域に属して天意に叶わず滅亡に向かうでしょう。
