大川隆法幸福の科学グループ総裁 2016年12月7日 ｂｙ幕張メッセ。
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早いもので、今年最後の記事でございます。全くもって、あっと言う間の一年でございました・・・と、呑気に挨拶などしておれません。（笑）
前回投稿記事では、ペース配分を間違えてしまって、記事投稿時には、日付が変わってしまいました。今日だけは、その二の舞は許されません。昨晩と同じ過ちを繰り返せば、冒頭の挨拶から書き直しですから。（爆笑）
今年最後ですので、2016年を振り返るのが常套なのでありましょうが、幸福の科学というところは、それを許さないところがあります。なぜならば、幸福の科学は情報発信はジンジョーじゃぁない膨大さですから。（笑）
なにせ12月を振り返るだけでも、ＧＯＯブログでは、文字数制限を超えるだけの話題ですから。（爆笑）
で、幸福の科学の12月に何があったかと申しますと、もう異例のオンパレード、異例づくしの一か月だったんです。
何が異例だったかというと、まずは12月7日に、年末恒例のエル・カンターレ祭が幕張メッセで行われましたが、その翌日、御法話が開催されたのです。
毎夏に行われる御生誕祭、そして年末のエル・カンターレ祭、この2大祭典では、御法話が開催されるのが常ですが、2大祭典での御法話は、何と言うか、大川隆法総裁に宿る本仏、エル・カンターレ意識が顕わになるというか、もう霊体をチギッては投げ、チギッては投げという感じで、今回の「真理への道」でも、その内容は、かなり重い内容でしたから、真剣そのもので、「総裁はホンマに、霊体投げてるんじゃなかろうか。」と思う程の迫力でございました。
ですので、御生誕祭やエル・カンターレ祭の後は、大川隆法総裁には心身ともに、ゆっくり休んでいただくのが通例だったのです。
しかしその翌日12月8日に、「政治の論点について」という御法話を敢行したのです。「真理への道で言い足りなかったことを述べたい」とのことで、エル・カンターレ祭直前に国会で審議されていた、「カジノ法案」そして「休眠預金活用法案」などについてでした。
そして7日の「真理への道」と8日の両御法話が、今月、「繁栄への決断」という経典にまとめられ、緊急出版されたのです。これも異例中の異例のできごとです。
なぜならば、御生誕祭＆エルカンターレ祭御法話は、その翌年の機関書籍に収録され、「〇〇の法」として大々的に発表されるのが通例だからです。
これが意味するものは、緊急出版された「繫栄への決断」の内容が、とても急を要するものであるということです。
そう、「1年も待てない！」ということなんです。
何をそんなに急いでいるのかと言うと、やはりトランプ氏の米大統領就任によると考えます。トランプ革命と呼んで差し支えないだけの歴史インパクト、これが示す本当の意味を、大川隆法幸福の科学総裁以外、どうやら気づいている人物がいないということなんです。
そしてそれは、プーチンロシア大統領来日時に収録された、プーチン大統領守護霊霊言、そしてその後の緊急出版で。
つい先日には、2017年夏公開予定の映画、「君のまなざし」収録中に、東京都渋谷区広尾に現れたＵＦＯに関する法話でも・・・。https://the-liberty.com/article.php?item_id=12408
広尾と言えば、私でも知っている東京の高級住宅街。カメラもＶＴＲもある中に、30分以上に渡って現れたようだから、尋常じゃぁない。
そこで語られたのは、「ハルマゲドンの扉が開く」というもの。「第１の扉は、広島長崎」ということだから、もういくつかは開いとるのだろう。
ハルマゲドンと言えば、新約聖書のヨハネの黙示録に出てくる、今で言う、イスラエル～シリアあたりの地名。
シリアには、ロシアやアメリカなど、世界各国から軍隊が集まっているので、今はまさにリアルハルマゲドンの時代です。
大川隆法総裁は、「アメリカ・トランプ新大統領と、ロシア・プーチン大統領との講和で、17年には、イスラム国問題は解決する」と予見したのは、一筋の光明ではある。しかし私が思うに、時代のステージが変わったように思えるのです。トランプ就任によって。
トランプ・プーチン・ドゥテルテ、このような親日的ではあるが、コワモテの、日本を取り巻く大物政治家たちは、それぞれ、プロテスタント・ロシア正教・カトリックと、熱心なキリスト教徒でもあります。
魂の転生輪廻的に言えば、それぞれの過去世はトランプ＝ワシントン、プーチン＝徳川吉宗、ドゥテルテ＝乃木希典と、日本と相性は良いのだけれど、いかんせん肉体の意識的には、キリスト教徒です。
キリスト教は、ヨハネ黙示録で終わる世界に現れる救世主をもって完結する宗教なんです。ということは、親日的な親日暴君の方々が頑張れば頑張るほど、黙示録的な世界を構想するかも知れません。
よもやま話していると、そろそろ文字数制限が来ますので、残念ながら今年はこれまでですが、新たな価値観が、今、そして近未来の世界には必須なんです。それは遠い過去のことでもなく、遠い未来のことでもなく、今なんです。
そしてそれは、日本もただでは済まないし、その感覚を、多くの日本人が知ることで、この世界に明るい未来を提示できるんです。
来年も頑張ります。どうか幸福の科学に、「もっと大きな翼をください！」
（ばく）
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【CM】『伝道の法』
【期間限定】大川隆法総裁 大講演会2016 「地球を救う光」(さいたまスーパーアリーナ）より
トランプ、プーチンとの関係は「宇宙戦争」を念頭に築け【大川隆法 2017年の鳥瞰図(8)】
http://the-liberty.com/article.php?item_id=12397
2016年は、年初の北朝鮮の核実験に始まり、中東紛争の激化、EUの混乱、韓国政界のスキャンダルなど、世界中で「予想外」の出来事が立て続けに起きた。2017年は、トランプ米大統領の誕生により、さらに予測不可能な時代へと突入する。
繁栄への決断「トランプ革命」と日本の「新しい選択」大川隆法著 幸福の科学出版
本欄では、26年前にイギリスのEU離脱を、2年前に朴槿惠・韓国大統領の辞任劇を、そして1年前にトランプ氏の大統領就任を予想していた大川隆法・幸福の科学総裁(関連記事参照)が語る、2017年以降の国内外の世界の行方を紹介する(本記事は、大川総裁著『繁栄への決断』より、一部内容を紹介したもの)。
第8回目のテーマは、「来たる時代の宇宙戦争」について。
アメリカが恐れる中国の「空母キラー」
大川総裁は、アメリカやロシアとの外交戦略を考えるポイントとして、各国の軍事技術に言及した。
例えば、中国が日本に何らかの軍事行動を起こしたとする。
アメリカ軍は、日本を防衛するために駆けつける。その主力は、大量の戦闘機を積んだ空母だ。つまり中国としては、「いかにアメリカの空母をアジアに近づけないか」で、日本への侵攻の成功を左右される。
大川総裁は、中国の空母対策について、こう述べる。
「例えば、中国には、まだ世界のどこの国も持っていないミサイルがあります。それは、千六百キロの距離を飛び、マッハ一〇の速度で上空からアメリカの空母の甲板を貫いて破壊するミサイル(東風21D)です。これは、中国しか持っていません。アメリカは、このミサイルに対抗する手段をつくらなければならないのです」
この東風21Dというのは、「空母キラー」と呼ばれ、米軍関係者に最も警戒されている兵器の一つ。アメリカの空母は、この「空母キラー」を止めなければ、日本に近づけないのだ。
「空母キラー」は宇宙で止める
しかし、マッハ10のミサイルを迎撃するというのは、現実的ではない。ミサイルを止める現実的な方法は、ミサイルの軌道をコントロールするシステムを破壊することだ。
そのシステムの中核になるのが、宇宙空間にある人工衛星だ。これで「アメリカ軍の空母がどこにいて、どう動いているか」を捕捉することで、中国はミサイルの軌道をコントロールできる。
つまりアメリカ軍の課題は、中国の「目」である人工衛星を破壊することになる。
「宇宙戦争」で日本は蚊帳の外
同じことは、中国の立場からも言える。アメリカから飛んでくるミサイルを阻止するためには、そのミサイルの「目」になっている人工衛星を破壊すればいい。そして、アメリカ軍最大の弱点が、その衛星インフラだとも言われている。中国は、「空天網一体」(空・宇宙・サイバー空間での作戦の一体化)という考えの元、敵の人工衛星を破壊するミサイルやエネルギー兵器を開発している。
大川総裁はこう語る。
「次は、『宇宙戦争の時代』に入るのです。それは、『どちらが先に、相手の人工衛星と宇宙ステーションを壊すか』という戦いです。そして、その戦いは、コンピュータの系統を狂わせてしまうという戦いから始まるわけです。そのとき、日本はまったくの蚊帳の外に置かれることになるでしょう。しかし、これこそが、すでに秒読みが始まっている『次の戦い』の真相なのです」
次の時代の戦争は、ミサイルの撃ち合いでは始まらない可能性が高い。まずは、宇宙空間にあるお互いの「目」(人工衛星)の潰し合いから始める。そして相手に「目」を破壊された段階で、相手の銃口はもうこめかみに当てられたも同然。そこで戦争は終わる。
つまり、日本が手を出せないほど、次の時代の戦争は高度化しているということだ。
日に日に高まる軍事同盟の重要性
この宇宙空間での軍事技術が卓越しているのが、中国、アメリカ、そしてロシアの三カ国だと言われている。こうした前提を踏まえた時、「米露といかに強固な関係を築くか」が、日本の安全保障の根幹になるのは当然のことだ。
本欄で報じてきたように(関連記事参照)、大川総裁は安倍外交の行く末に危機感を示している。
先般の日露首脳会談では、北方領土の返還問題も、日露平和条約についても動きが見られなかった。大川総裁は、この結果も欧米の対露経済制裁に参加した時点で見えていた失政とした上で、「北方四島の問題をいったん棚上げしてでも、平和条約を結ぶべき」と述べる。
アメリカとの外交においても、真珠湾訪問などで、任期を終えつつあるオバマ大統領のご機嫌取りをしている場合ではない。「在日米軍撤退」をちらつかせるトランプ新大統領に、同盟強化を望む意志をはっきり伝えた上で、不公平な軍事費用負担の是正に、向き合わなければならない。
2017年の外交を考える際の鍵は、「宇宙戦争における日本の圧倒的な無力さ」だ。