高山清洲・世界平和 人類みんな兄弟

世界平和に導く為の語録

この国の最後の希望!! 小沢一郎は「八面六臂」!!

2018-12-24 00:05:00 | 危機です!

この国の最後の希望!! 小沢一郎は「八面六臂」!!

小沢一郎が、心血を注いで立ち上げた「民主党」も、左翼系のお家芸である「内紛」で、自ら潰えてしまいましたが下野して

「政権政党にいなければ議員にあらず!!」

と、当時の「民主党」の面々は悟ったのでしょう・・・。

内紛を元に戻すべく飛び回っている小沢一郎の話に耳を傾けて、再び結束しています・・・。

つい先日、この団結を崩壊させるよう馬鹿者国会議員にを喝を入れておきました・・・。

この馬鹿者は追放だな!!

田中 慶大さんは板垣 英憲さんと一緒にいます。

【 小沢勢が"改憲勢力"になる日 】

  小沢一郎は、護憲派を除いた野党勢力を糾合して一大勢力を築き、与党内で2/3を割り込んでしまった改憲勢力と結託する計画を現在練っている。
 ...
 
まさか、と思う人もいるかもしれません。
私も今回は、確度の高い予想ではなく、単なる思考実験として考えているだけです。
一緒に思考実験してみませんか?
反論いつでもウェルカムです。

★★仮説根拠(調べれば誰でも入手できる情報から)★★


1.
最近になって橋本徹などとの接近が報じられるようになった。
橋本や前原などの連中は従来改憲に賛成か自衛隊の権限強化に賛成する勢力であった。
橋本や小沢を結びつける共通項は、表向きは「反安倍」だが、本音は「日本の政治的自立」である。
橋本のかつて掲げていた「米軍基地本土移転」は米軍基地が本土に来れば日本人もそのうざったさに頭にきて自立を模索しはじめる&米軍もやりずらい状況に置かれるので嫌がって丁度いい機会と思って出ていく、ことを見越した作戦だった。(橋本バッシングも本質的に小沢叩きに似ていた)

 
2.
小沢は元々改憲論者であり、1993年の細川政権以来自衛隊の派兵に積極的な発言をしている。
安倍政権の掲げる3項加憲も元は小沢のアイデアでそれを換骨脱胎したものである。
民主党時代の小沢・鳩山路線は、米国からの自立を目指すもので必然的に自衛隊の作戦能力強化が伴うものだったが、途中で頓挫したため単なる平和運動と認知されてしまっている。
もし成功していれば、安倍と同じく自衛隊の合憲化、作戦能力強化に踏み切っていたことは間違いない。(小沢・鳩山路線は平和左翼などでは断じてない)

 
3.
小沢&橋本勢が、自民党、公明党内の反改憲派の分を補えるだけの勢力になった場合、党派を越えた協力で改憲が出来る。
あるいはその状況になれば、「小沢・橋本に借りをつくるくらいなら党内でまとまって改憲に臨んだほうがまだまし」と思うようになり、改憲派のケツを押すことができる。

 
4.
去年の「小池ファーストの乱」も、勝てば勝ったで「小池首相の下で改憲」となり、万が一負けても「護憲左翼潰し」には成功するという改憲推進作戦だった可能性がある。
俯瞰して見てみると「改憲勢力」は自民党内だけでなく、広く深く日本の政界に根を張っているように見える。

 
5.
自民党としては100%自党の案が通る方がいいに決まっているが、「与野党糾合で改憲」という形のほうが、あとあとになって後ろ指をさされずに済むという面もある。

 
6.
改憲を目指すはずの自民党は、党内に米国の犬に成り下がってしまった連中も多く、党内の改憲派たちだけでは振り切れない可能性がある。
改憲の推進や中露との関係改善など、日本が米国の掌から出ていこうとするような動きをすると、いつも「なぜか」支持率が下がり、どこからともなく「不祥事」がやってくる不思議な構造が日本にはある。安倍も中露との関係改善に乗り出した途端、支持率が下がり始めた。さしものの安倍でさえ「売国奴勢力」からの抵抗を受けてここのところ芳しくないのである。
なんらかの後押しが欲しいところである。
(日本が改憲して米国から自立する以上、中露との関係改善は死活問題でだれが首相でもやらざるを得ないものである。今の安倍は国際政治に関しては正しい。)

 
7.
トランプ政権はここ半世紀では考えられなかった「撤退勢力」である。
少子化と経済低迷で金づるにもならなくなった日本などに興味はなくなっている。むしろ邪魔で仕方がない。
敵にならないのであれば政治的に自立しても特に気にならなくなっている。米国もかなり変わった。

 
8.
小沢は過去に何度も「裏切り」にも似た驚天動地の離れ業をやってのけて政界を震撼させてきた人物である。
「自分の目的のためならすべてを利用し、すべてを欺く」ことも辞さない乱世型の政治家である。
しかし、方向性は常に一貫しており日本の政治的自立(主権回復)を大義としている。
そのためならば、自民党だろうと社会党だろうと共産党だろうと誰とでも手を組み、また躊躇なく裏切る。
有権者も彼にかかれば利用できる道具にすぎない。
政治家タイプとしては、エルドアン、ドゥテルテ、プーチンなどのワンマン剛腕リーダーだ。

 
9.
今の小沢には独力で政権を奪取する力はない。
しかし、最後の一手で改憲勢力とまさかの共闘をし、悲願だった米国からの政治的自立を成し遂げるという線は、彼の目指す方向性からはあり得る。
いまの安倍政権は兵器こそ馬鹿みたいに米国から買っているものの、今や米国の傀儡とは言えず、むしろ水面下で中露との関係が進展している状況である。
方向性から考えたら決して小沢の考える未来と相反するというわけでない。

 
10.
むしろ今は、日本政界から米国従属派を始末していく好機である。
トランプと「仲が良い」とされる安倍政権中に従米派を抹殺していくほうが、政権交代を起こすよりも効率が良いかもしれない。
(トランプ政権も長年米国を戦争に引きずり込んできた軍産勢力を次々と追放している)

いかがでしょうか?
わたしは、トランプ大統領の就任からは国際政治の動きに関しては予想がほぼ外れない状態です。
おかげさまで本業も絶好調ですが、国政も私の仕事と同じく、潮流を読み違えると滅び、流れに乗るとうまくいく世界です。
刮目して世界の潮流を見て下さい。

私は長い間民主党応援派でした。多少イラつくことがあっても我慢して入れてきました。
でも、もうこれからは票を入れないと思います。
平和な嫌いなわけでも戦争が好きなわけでもありません。しかし、自民党が嫌いなわけでもアカなわけでもありません。
日本の将来は米国に依存していては絶対に開けてこないと分かっているから、自民に票を入れず小沢派の支持者でした。
しかし、今は護憲と反安部を語る勢力があまりにも馬鹿になってしまったので、入れても無駄な状況になってしまっています。

今の日本に必要なのは米国からの政治的自立です。
日本が日米安保の外に出ても中露との戦争には絶対なりません。
(まぁ、米国の傘下に居ても戦争に巻き込まれることはなくなりましたが、ただし永遠に恐喝されつづけます)

どうかご自分の頭で考えてみてください。

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もう一度、小沢一郎にたくしてみますか?

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醜い !! パラリンピックの本当の問題点とは、補助金の搾取である!!

2018-12-24 00:03:51 | スポーツの闇

醜い !! パラリンピックの本当の問題点とは、補助金の搾取である!!

 ただでさえパラリンピックの選手達は、競技費用や参加費用集めに苦心惨憺しているというのに、國からの補助金が不正使用されているという内部告発を受けました!!

 本来であれば、乗り込んでどやし付けるところですが・・・・。

 まあ関係者への警告だけで済ませました!!

 「ラクビ―」、「ボクシング」、「体操」、「相撲」にしろ不祥事続きであり、中身はドロドロのまま完全解決していませんので監督官庁は法改正をして、スポーツが健全な換気用の中でおこなえるように監視監督庁を設置することがいいでしょう。

 全てのスポーツ団体が、補助金の搾取をしている有様は醜い!!

   パラリンピックまでとは驚いてしまいます!!

知られざるパラリンピックの問題点

 障害者スポーツの祭典「パラリンピック」。だが感動の影に隠れて様々な問題点を抱えていることをご存知だろうか?

 まず、パラリンピックを簡単に説明すると、そもそもの起源は戦争で負傷した兵士のためのリハビリにあるという。
 
 1948年にイギリスの病院で行われた、車椅子の軍人たちによるアーチェリー大会だった。
 
 その後規模が大きくなり、1960年にローマで行われた国際大会が第1回のパラリンピックとされている。
 
 1988年のソウル五輪より、パラリンピックも同地開催となったことで知名度が上昇。
 障害者スポーツの発展に寄与する一方で、様々な問題点も表面化してきた。

 まずはドーピングである。
 
 これは健常者と同じケースもあるが、そもそも障害を抱えているために普段から薬を使用している参加者も多く、大会前に使用して違反となるケースがあった。
 
 また、大会参加のため、使用を長期間ストップしたことによる症状悪化の例もあるという。
 そして使用機具の格差だ。
 例えば車椅子や義足。これはお金をかければかけるほど軽量化や機能性の上昇に繋がるのでモノが上質になっていく。
 
 機具の性能は成績に直結するため、比較的に裕福な選手やいわゆる先進国の選手が圧倒的に有利になるのである。

 さらに同じ競技でも障害の度合いによって応じるクラス分けである。
 
 例えば100m競争でも障害によってクラスが変わるため、同じ競技で金メダルが男女合わせて10個以上にもなる。
 そのため、ひとつのメダルの価値が圧倒的に下がってしまう。
 
 かと言って、統合するにも体格差や障害差などが如実に出てしまうため、こちらも現時点では厳しい。
 公平性とメダルの価値を両立させるための苦難が続いている。

以上

 この程度であれば騒ぐほどのことはない!!


 

不祥事防止、国が体制整備=規範制定、競技団体を審査-スポーツ庁

時事通信社
不祥事防止策について記者会見で発表するスポーツ庁の鈴木大地長官=20日、東京・霞が関©
時事通信社 不祥事防止策について記者会見で発表するスポーツ庁の鈴木大地長官=20日、東京・霞が関

 スポーツ庁は20日、スポーツ界で多発している不祥事の防止策を発表した。競技団体が順守するべき規範となる「ガバナンス・コード」の制定や、競技団体の運営について同庁が助言を行うことが盛り込まれ、国の関与が強まる形となった。

 コードはスポーツ庁が来春をめどに制定。統括団体の日本オリンピック委員会(JOC)、日本スポーツ協会、日本障がい者スポーツ協会はそれぞれ、加盟競技団体がコードに適合しているかを4年ごとに審査する。統括団体は2019年度中に審査基準の策定や試行的な実施、20年度からの本格的な実施を目指す。

 統括団体とスポーツ庁、日本スポーツ振興センターの長で構成する「スポーツ政策推進に関する円卓会議」の立ち上げも決まった。審査結果のチェックや、競技団体に不祥事があった場合に改善を求める機能を持つ予定で、今月26日に第1回会議を行う。

 記者会見した鈴木大地長官は、国の関与について「バランスを取りながらいきたい。競技団体、あるいは統括団体の自立性に配慮し、にらみも利かせる」と語った。 

スポーツ庁の鈴木大地長官は20日の記者会見で、スポーツ界で相次ぐ不祥事の対策として同庁がまとめた「アクションプラン」について「常に身を引き締めてスポーツ団体が取り組む流れになっていく。いいきっかけになる」と述べ、プラン実行による効果に期待感を示した。

 国とスポーツの統括団体が各競技団体の健全化へ指導的役割を果たす「円卓会議」の第1回会合を26日に開催することも表明。「競技団体、統括団体の自立性も配慮した形で、国がにらみを利かせるというバランスを取りながら進めたい」と訴え、協力して取り組む考えを強調した。

以上

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 参加希望者は、FAXにてご連絡ください!!  

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関根光義、「虚偽の事実」で裁判所を騙して判決を取り、預金を差し押さえて持ち去りましたので、告発しています。

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