高山清洲・世界平和 人類みんな兄弟

世界平和に導く為の語録

生物兵器による人類史上初の「人口減の時代」が意味すること

2022-02-23 00:05:00 | 国賊

生物兵器による人類史上初の「人口減の時代」が意味すること

『2050年 世界人口大減少』序章から

2050年に人類史上で初めて、世界人口が減少に転じる時代がやってくる。そして二度と増えることはない──。
 
世界の人口が急増して100億人を超えるという国連の予測に異を唱え、世界に衝撃を与えた書籍『2050年 世界人口大減少』。
 
世界的な調査会社のグローバルCEOらがフィールドワークと統計を基に警告する本書は、新型コロナウイルスによって再びパンデミック(世界的大流行)を経験した人類にとって、大きな示唆にもなりうる。来る人口減の時代の全体像を提示した序章を、本書から転載して紹介する。
 
序章 2050年、人類史上はじめて人口が減少する

現在、世界人口は70億人を超えた。だが今世紀半ばには、減少へ転じるだろう。すでに25の国で人口が減り始めている。

未来への鍵を握る中国、インド、アフリカ、韓国、欧州などでの貴重な現地フィールドワークを加えつつ検証する。

 
それは女の子だった。
 
この地球に住む人類の数が70億人に達した瞬間である。

本当のところ、目盛りが正確に70億を指したのはその数時間後だったかもしれない。

インドのウッタル・プラデーシュ州の村でナルギス・クマールが生まれた瞬間だ。もしくは、ロシアのカリーニングラードで男の子のピョートル・ニコラーエワが誕生した瞬間だった可能性もある。

死んだら自分のSNSはどうなる? AIが実現する、死者と会話する未いや、実はそのいずれでもない。

記念すべき70億人目の赤ちゃんが生まれ落ちたとき、そこには写真撮影もなければ記念のスピーチもなかった。その瞬間がいつ、どこで起きたかを知る術はないのだ。

我々にわかっているのは、国連のもっとも信頼できる推計によると、2011年の10月30日のどこかで人類の人口は70億人を超えたということだけだ。

この歴史的な節目を象徴する赤ちゃんを「この子だ」と認定した国はいくつもある。ダニカもナルギスもピョートルも、そのような赤ちゃんたちの一人である。

だが、70億人目の赤ちゃんを祝うべき理由などない、と考える人も大勢いる。

例えばインドの厚生大臣グラム・ナビ・アザッドは、「(世界人口が70億人に達したのは)大きな喜びどころか、大きな心配事である。

我々にとって、人口増加が止まった時こそ大きな喜びとなろう」と明言している。

アザッドと同じ懸念を抱く人は多い。彼らは世界人口が危機レベルにあると警鐘を鳴らしている。

ホモ・サピエンスはなんの制限もなく野放図な繁殖を続けており、毎年生まれる1億3000万人以上の新生児(ユニセフの推計)に衣食住を提供する能力は限界に近づいている。

地球に人が満ちあふれるにつれ、森は消え、生物種は絶滅し、大気は温暖化していると──。

この人口爆発の起爆装置をとり除かない限り、人類の未来を待ち受けるのは貧困増加、食糧不足、紛争多発、そして環境劣化だ──警鐘を鳴らす人々はそのように断言する。

〝現代のマルサス〟の一人、ジョエル・K・ボーンJr.は次のように述べている。

「人口増加の劇的な減少か、温室効果ガス排出量の急速な減少、または菜食主義の地球規模の大流行が起きない限り──そのいずれもが現在は逆方向に向かっている──、多くの人は〝地球の終末〟と呼ぶしかない状況に直面することになるだろう」

こうした警鐘や懸念はすべて、完全に、見事に間違っている。

今から30年後、世界人口は減り始める

21世紀を特徴づける決定的な出来事、そして人類の歴史上でも決定的に重要と言える出来事が、今から30年ほど先に起きるだろう。

世界の人口が減り始めるのである。そしてひとたび減少に転じると、二度と増加することなく減り続ける。

我々の目前にあるのは人口爆発ではなく人口壊滅なのだ。種としての人類は、何世代もかけて、情け容赦なくひたすら間引かれていく。

人類はそのような経験をしたことは一度もない。

この話にショックを受ける人がいても当然だろう。

国連の予測では、人口は今世紀いっぱい増え続け、70億人から110億人になるとしている。

人口増加が横ばいになるのは2100年以降だというのだ。だが、国連のこの予測は人口を多く見積もりすぎだと考える人口統計学者が、世界各地で増えつつある。

そうした学者に言わせれば、世界人口は2040年から2060年の間に90億人で頂点に達し、その後は減少に転じる可能性が高いという(おそらく国連は、減少に転ずる瞬間の象徴的な死を迎えた人を「この人だ」と指定するだろう)。

今世紀末には世界人口は現在と同水準にまで戻っているかもしれない。その後は二度と増えることなく減少を続けることになる。

 

今でもすでに25カ国前後の国で人口は減り始めている。人口減少国の数は2050年までに35カ国を超えるだろう。

世界で最も裕福な国の一部は、今では毎年人口をそぎ落としている。

日本、韓国、スペイン、イタリア、そして東欧の多くの国々がそうだ。イタリアの保健大臣ベアトリーチェ・ロレンツィンは2015年、「我々の国は死にゆく国です」と憂いたものだ。

だが、豊かな先進国で人口が減っているというのは大ニュースではない。驚くべきは、巨大な人口を抱える発展途上国ですら出生率が下がっており、近い将来に人口が減り始めるという点だ。

中国はあと数年で人口減少に転じる。今世紀中頃までにはブラジルとインドネシアも続く。

もうすぐ人口が世界最大となる予定のインドでさえ、あと30年ほどで人口の伸びは横ばいとなり、その後は減少に転じる。

サハラ以南のアフリカ諸国や中東の一部の国々では、今でも出生率が極めて高い水準にある。

だがそうした国々でも、若い女性への教育が普及し、避妊や産児制限が広がると、事態は変わり始める。

おそらくアフリカの野放図な出産ブームは、国連の人口統計学者が考えているよりはるかに早く終わりを迎えるだろう。

 

ブリュッセル、ソウル、ナイロビ、サンパウロ、ムンバイ、北京などを現地調査して確信

今後は出生率が加速度的に低下する──そうした徴候の一部は、学術論文や政府報告書などから読みとることもできる。

だが、市井の人々と話すことでしか読みとれない徴候もたくさんある。そこで、著者である我々ふたりはそれを実際に行った。

本書執筆のデータを得るために、計6カ国のさまざまな都市を訪れ、現地の人々と話したのである。

 

ブリュッセル、ソウル、ナイロビ、サンパウロ、ムンバイ、北京、パームスプリングス、キャンベラ、ウィーン──。それ以外の都市にも立ち寄った。

そうした訪問先で我々は学者や公務員とも話したが、それより大事なのは若い世代との会話だった。大学のキャンパスや研究所、ファヴェーラ(ブラジルの貧民街)やスラム街で若者と話した。

人生で一番大事な選択について彼らはどう考えているのか──すなわち、自分の子を作るかどうか、作るとすればいつか、という選択である。

人口減少それ自体には良いも悪いもない。だが、その影響は良くも悪くも巨大である。

今日生まれた赤ちゃんが中年になるころ、彼女をとりまく世界状況や将来見通しは今と大きく違っているはずだ。

地球はさらに都市化が進み、犯罪率は低下し、環境により優しくなっているだろうが、同時に高齢者がずいぶん増えているはずだ。

彼女は簡単に仕事を見つけられるだろうが、家計は苦しいだろう。大勢の高齢者の医療と年金に使われる税負担が、彼女の収入を食いつぶすからだ。学校の数も今より減るだろう。

子供が減るからだ。

こうした人口減少のインパクトを実感するのに、なにも30~40年も待つ必要はない。

今でも先進国である日本やブルガリアなどでそれを実感できる。こうした国々では、働き手および買い手となる若者人口が減少し、社会サービスを提供したり、冷蔵庫を売りさばくのが難しくなっているのに、それでも経済を成長させようと四苦八苦している。

都市化が進む南米諸国や、さらにはアフリカでさえ、自分の人生を自分で決める女性が増えるにつれて、人口減少の影響が身近に感じられるようになってきている。

例えば、子供たちがなかなか家を出て独り立ちしようとしなくなっている個々の家庭にも、そうした影響は見てとれる。

彼らは20代のうちに子供を持とうなどという気はさらさらないのである。

さらに、荒れ狂う地中海の海上にも人口減少の影響を見ることができる。

悲惨な土地から逃げ出した難民たちが、空洞化へと向かい始めた欧州の国境に押しかけているからだ。

 

近い将来、地球規模の覇権争いにも影響が現れるかもしれない。数十年先には人口減少が戦争と平和の性質を変えかねないからだ。

人口減少や高齢化の予期せぬ副作用で国力の低下に苦しめられる国が現れる一方で、一部の国は現在と同じ活力を維持できる。

今後数十年間の地政学上の最重要課題は、一人っ子政策の壊滅的な帰結に直面して怒りと恐怖に突き動かされる中国を抑制し、丸く収めていくことになるかもしれない。

人口減少の副作用を恐れる一部の人々は、夫婦やカップルがもっと多くの子供を持つような政策を取るべきだと訴える。

だが、そうした政策は無駄に終わることが数々の証拠から明らかだ。いわゆる〝低出生率の罠〟にはまり、子供はひとりかふたりしか持たないのが当たり前の社会になると、その数を当然だとする感覚は決して変わらない。

夫婦やカップルは子供を持つことを、神や家族に対して果たすべき自分の義務だとはみなさなくなる。

そうではなく、個人的な満足感を得るために子育てをしようと考える。そしてその満足感は、ひとりかふたりの子供を育てれば満たされる。

我々は自ら人口減少を選んだ

人口減少という難題の一つの解決法は、補充人員を輸入することだ。本書の著者ふたりがカナダ人である理由もそこにある。

これまで数十年間、カナダは人口一人当たりで見て、主要な先進国のなかで最も多くの外国人を受け入れてきた。

しかも他国で生じたような民族間のトラブルやスラム街の発生、猛烈な論争はほとんど起きていない。

そのようにできた理由は、カナダが外国からの移民を経済政策の一手段と考えた──移民政策には能力に応じたポイント制(merit-based points system)を用いたため、概してカナダへの移民はカナダ生まれの現地人より教育レベルが高い──点と、カナダが多文化主義を受け入れた点にある。

多文化主義とは、カナダ的モザイク社会の中でそれぞれが自分の出生地の文化を尊重する権利を共有することを指す。

そのおかげでカナダは、地球上で最も豊かな国々のなかでも、平和で繁栄し、複数の言語が共存する社会になれたのである。

続々と社会に入ってくる新しい人々を、カナダのように落ち着いて受け入れられる国ばかりではない。

例えば韓国人、スウェーデン人、チリ人は、それぞれ韓国人、スウェーデン人、チリ人であるとはどういうことなのかという点に極めて強い意識を持っている。

フランスは、自国に来た移民がフランス人であるという自意識を持つべきだと強調しているが、古くからの移民の多くはそんなことは無理だと拒否し、その結果、社会から切り離され差別される「バンリュー」のような移民だけのコミュニティが生まれた。

英国の人口は現在の6600万人から増え続け、今世紀末にはおよそ8200万人に達すると予測されているが、あくまでそれは現在のように活発な移民受け入れを続けた場合の話だ。

ブレグジットを決めた国民投票から明らかなように、英国民の多くはイギリス海峡をお堀に変えたいと望んでいる。

人口減少をなんとかしたいなら、国として移民と多文化主義の両方を受け入れなければならない。

前者は受け入れるのが難しい。後者は、一部の人には結果的に受け入れ不可能かもしれない。

人類は史上初めて〝老い〟を経験する

大国のなかでも、来たるべき人口減少時代が追い風となる唯一の国がアメリカである。

アメリカは何世紀もの間、最初は大西洋を越え、次は太平洋を越え、最近ではリオ・グランデを越えてやって来る移民を歓迎してきた。

何百万もの人々が喜んで「人種のるつぼ」──アメリカ型の多文化主義──に飛び込み、米国の経済と文化を豊かにしてきた。

20世紀が〝アメリカの世紀〟だったのは、移民政策のおかげだ。今後も移民の流入が続くなら、21世紀もアメリカの世紀となるだろう。

 

ただし、それには条件がある。警戒心を抱いて移民排斥主義となった最近の〝アメリカ・ファースト〟の盛り上がりは、すべての国との国境に高い壁を築き、アメリカを偉大な国にしてきた移民の流入チャネルの蛇口を閉めてしまえと息巻いている。

ドナルド・トランプ大統領のもと、連邦政府は不法移民を厳しく取り締まるだけでなく、高い技能を持つ合法な移民の受け入れ数も減らしてしまった。

米国経済にとって、自殺行為とも言うべき政策である。

もしこの変化が一時的なものでないなら、もし米国民が馬鹿げた恐怖心から移民受け入れの伝統を捨て、世界に背を向け続けるとするなら、アメリカでもやはり減少することになろう。

人口だけでなく、国力も、影響力も、富も──。アメリカ人は一人一人が選択を迫られている。

多様性を受け入れ、来るものを拒まず、開かれた社会を望むのか、それともドアを閉ざして孤立しながら衰退する道を望むのか。

これまで、飢饉や疫病のせいで人間集団が間引かれたことは何度もあった。だが今回、人々を間引いているのは我々自身だ。

人口を減らすことを自ら選んでいるのだ。我々はこの選択をずっと続けるのだろうか?

答えはおそらくイエスだ。政府による手厚い子育て援助金やその他の支援政策により、夫婦やカップルが持とうと思う子供の数を増やすことに成功するケースも時にはあった。

だが、一度下がった出生率を人口置換水準──人口の維持には女性一人当たり平均2・1人の子供を生む必要があるとされる──にまで高めることに成功した政府はない。

しかも、そうした支援策にはとてつもない費用がかかるので不況時には削減されがちだ。

また、夫婦やカップルが本来なら持たなかったであろう子供を、政府が背中を押して生ませるというのは、おそらく倫理的にも問題があるだろう。

この先、縮みゆく世界に慣れていくに従い、我々は人口減少を喜ぶのだろうか、それとも悲しむのだろうか。

成長を維持しようとあがくのだろうか、それとも人類の繁栄や活力が縮小する世界をいさぎよく受け入れるのだろうか──。

私たちには答えられない。だが、詩人ならこう表現するかもしれない。人類は歴史上初めて、自身の老いを感じていると。


2050年、人類史上はじめて人口が減少する。いったん減少に転じると、二度と増えることはない。

名門調査会社イプソスのグローバルCEOらが、世界各国にてフィールドワークを敢行。

統計に加えた貴重な証言をもとに警告する本書。

この震撼シナリオが進むとすると、米中の覇権争いは予想外の展開を見せ、インド、そしてアフリカの台頭も早まるだろう。世界経済の行方、温暖化や格差・貧困などのSDGs問題、われわれの人生もが激変する。

著者によると、課題先進国・日本の「復活への切り札は一つだけ」。それは、「女性」か「若者」か「若い老人」か「AI」か「移民」か?

人類の人口削減は地球の生き残りをかけた目標だ。

ワクチンを打った者はもう後戻りはできない。

人口削減。あたかも世界の富裕層の陰謀のように思われているが、それは違う。
地球環境の破壊から人類滅亡を守るためには人口削減以外に方法がないのである。
 
具体的には2030年までに今の人口の85%を削減するという目標が世界の有識者によって定められたのである。各国政府はそれに従って活動を展開しているのである。

その指標は「アジェンダ21」。これは陰謀などではない。必ず実現させなければならないのである。

船瀬俊介氏のブログからの引用。

世界人類の大量虐殺は、 1992年 6月から始まっていた!!

アジェンダ21 (Agenda 21)とは、 1992年 6月に ブラジル の リオ・デ・ジャネイロ市 で開催された地球サミット( 環境と開発に関する国際連合会議 )で採択された 21世紀 に向け 持続可能な開発 を実現するために各国および関係国際機関が実行すべき行動計画。

リオ宣言 を実行するための行動綱領であり、4つのセクションから構成されており、行動計画を実現するための (人的、物的、財政的) 資源のありかたについても規定されている。

条約 のような拘束力はない!!

国境を越えて 地球環境問題 に取り組む行動計画であり各国内では地域にまで浸透するよう「ローカルアジェンダ21」が策定、推進されている。

1992年ブラジル地球環境サミットで採択されたのがアジェンダ21。

表向きは地球規模の環境問題を克服して人類が繁栄するための「行動計画」である。

しかし事実上は以下のようなことが目的として記載されている。

▼大幅な人口削減

▼国家主権の崩壊

▼財産の平等化(没収)

▼私有財産の禁止

▼政府による子どもの養育

▼政府による職業供与

▼行動の規制

▼居住の限定

▼教育の低下……。

具体的に「人口を85%削減」することが記載されている(『国連(生物多様性)査定報告書』)。

つまり、現在70億人のうち60億人を減らし、10億人が“適正人口”という。米バラク・オバマ政権で、大統領補佐官(科学技術担当)を務めるジョン・P・ホルドリンは 「地球に最適な人口は10億人である」 と主張している。

彼が1977年に著した共著『エコサイエンス』には、その“人口削減”の具体的方法まで提案している。

▼食糧・飲用水への不妊剤の混入

▼投薬による大規模な不妊化

▼強制的な妊娠中絶

▼政府よる新生児の没収

▼妊娠を防ぐ体内インプラントの埋め込み……。

大量殺戮と莫大利益は、まさにコインの裏と表。

戦争は、表では殺し合いをさせ、裏では兵器ビジネスで大儲けする。

現代医療もたんなる殺戮ビジネスにすぎない。

製薬マフィアとしてワクチン利権で荒稼ぎする。

農薬や化学肥料も同じ、作物や環境汚染で殺し一方で莫大利益を上げる。

食品添加物や合成洗剤、環境ホルモンも同じ、石油化学利権で莫大利益を上げると同時に、人類の生殖機能を破壊して、人口を削減する。

これら変異株が蔓延するシナリオは次の通りである。

ロックダウンに反対するデモが感染源であるとするシナリオ
イングランド対スコットランド2021フットボール大会が感染源であるとするシナリオ
海のリゾート地、テーマパーク、山のリゾートなど、人の集まるところが感染源だとするシナリオ
大衆に対しては、変異株が蔓延すると医療保障制度が崩壊する、と説明する。

そうすれば大衆は我々の指示に従順に従うことになる。

そのようにして、国の体制を変えてしまうことができる。

この計画は

2022-23年に水不足を引き起こし、

2023-24年に食糧不足、

2024-25年に金融危機と続き、

2025年の国連、WHOおよび、世界経済フォーラムの計画を遂行して完結する。

もちろん、これには反対勢力の抵抗が予想される。

我々は反対勢力の抵抗を最小限に抑えなければならない。

社会のあらゆる層、男女、政治家から庶民に至るまで反対勢力の抵抗を抑える必要があろ。

世界と日本の真実 アジェンダ21
船瀬俊介

以上が引用。
私もそのことはよく知っていた。
 
30年間も悩んでいた。果たして世界の人口の85%も削減できるのであろうか。
しかしそれは必ず実現させなければ、人類に未来はない。食料危機を招き弱肉教職の世界になってしまうからだ。

世界の政府はこの85パーセント削減に重きを置いている。
今までを振り返ると思い当たるフシが有るだろう。
 
原発事故がそうだ。
どう考えても国民の三分の一がいずれ死んでいくと思われても、それを隠し、平気で汚染食品を食べさせているでは無いか。
 
被ばくで最初に起こることは免疫異常から生殖機能の低下である。
被ばくすれば不妊症に成るのは当たり前だ。
それを平気で推進させた。

コロナのワクチンも同様だ。
被ばくよりひどい放射性物質の直接体内注射だ。
これはひとたまりもない。
不妊症になり、数年で免疫異常で死んでいく。

被ばくや劇薬ワクチン接種は必ず死を招く。
 
しかしそれは自ら進んで選んだ道なので後悔してはならない。
 

ここまで

新型コロナウイルスが存在することを証明した人は世界に誰一人としていません!!

それを政府も厚生労働省も「新型コロナウイルス」と呼びます!

またPCR検査が新型コロナウイルスを検出できることを証明した人も世界に誰もいないのに「陽性」だの「陰性」だのと大騒ぎします!!

イソジンや重曹でうがいしてPCR検査をうけると「陰性」となります!!従いまして無症状の人がこの新型コロナウイルスを人に伝播させるということを証明した人もいません!!

病原体を説明することが出来ないものに対してワクチンを作れるはずもありません!!

だから「コロナワクチン」はワクチンではありません!!

遺伝子の確認も病原体を証明しないとできません!!

遺伝子を確認しないとPCR検査も作れない!!


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衰退する日本に追い打ちを掛けるように「コロナ生物兵器」を散布し、「猛毒ワクチン」を接種させて利用価値のない日本人を掃討!!

2022-02-22 00:05:00 | 国賊

衰退する日本に追い打ちを掛けるように「コロナ生物兵器」を散布し、「猛毒ワクチン」を接種させて利用価値のない日本人を掃討!!

日本はCFRの下部組織CSISが日本の政治家に指令を出して操っています!!

日本経済破壊を仕組んだ元凶、CSISのマイケル・グリーン、リチャード・アーミテージ、国際資本の宰相ヘンリー・キッシンジャーを絶対に 許すな!

安倍・麻生政権は財務省の言うがままに動きます!!

もはや日本はかつての、誰もが同じ釜の飯を食い、全ての者が社会の一員だった日本ではない。

公務員の給料を引き上げるばかり

世界一軽蔑するビル・クリントンという元ネオコン大統領で、エプスタイン島事件のロリータエキスプレスに26回も乗っていた卑怯者のことだ。

こいつはロックフェラー一族の隠し子と言われ、実際ロックフェラー一族の番頭だったヘンリー・キッシンジャーの進言通りに天安門事件を引き起こした中国共産党に莫大な資金援助とサプライチェーンの移転政策を行い、米国と日本の国益を大いに損ねる中国の軍事台頭を許した大馬鹿野郎だ。

キッシンジャーやロックフェラーと言えばケネディ暗殺の中枢にいた一族で、アメリカの影の政府CFR(外交問題評議会を所有している。

 アメリカの国務長官も財務長官も、大統領アドバイザーも例外なくCFRから選ばれる。 

米国のサプライチェーンを同盟国と言っていた日本から中国に移管させた張本人がキッシンジャービル・クリントンだ。

こいつらが現在の米中貿易戦争の種を撒いた戦犯だ。

このロックフェラーの隠し子と云われ、キッシンジャーを後継人に据えたビル・クリントンは、なんと大統領選挙時にJFKを殺した!

 

明治維新はわずか77年前まで世界の有色人種国家の99%が欧米の植民地になっていた中で、唯一日本だけが独立を保ち、列強入りした偉大な無血革命だった。

この国は、明治維新で一握りの売国奴達によって作られた!

この一握りの男たちというのが、吉田松陰高杉晋作桂小五郎木戸孝允)、勝海舟坂本竜馬西郷隆盛大久保利通岩倉具視の8人の男たちによって成し遂げられた。

偉大な8人の内5人は暗殺、処刑、戦死で死んでいる。

つまり、文字通り命を懸けて国家を守ったのだ。

彼らは侍だったから、死を恐れることは恥だった。

この心を日本はWGIPによって失った。

この偉大な8人の内、明治維新の先陣を切ったのが他ならぬ吉田松陰である。

 若干30歳で幕府に不穏分子として松陰先生が処刑されたことで、それまで及び腰だった弟子の高杉晋作は覚醒した。

そして禁門の変で幕府から外国製武器など購入を禁じられ、幕府の言いなりになっていた長州藩奇兵隊によるクーデターを仕掛け、長州を乗っ取ったのだ。

これがなければ維新の原動力となった薩長同盟はない。

 

幕府は治外法権を認める日米修好通商条約を結び、下級武士たちはアメリカに一方的な特権を認める幕府に怒った。

いまはCFR(ロックフェラー所有の外交問題評議会)-CIAの下部組織と言われるCSIS(戦略国際問題研究所)、イエスズ会が、日本弱体化計画を売国奴と共に大手を振るって行っている(9.11とケネディ暗殺の正に中枢にいた組織の下部組織が日本を操っているってことだ!

CSISの副理事長のマイケル・グリーンバーグはCFRの上級顧問。

 

優秀なる経済企画庁主導で官民一体となって国家プロジェクトを成功させていく護送船団方式や、日本企業の富やノウハウを海外に流出させないために作った持ち合い株システムがネオコン政権とキッシンジャーに代表されるグローバルユダヤ人のフロントCSISの傀儡小泉・竹中によって解体された。

日本の場合、この護送船団方式が一億総中流社会を生み出し、社会を結束させたことがアメリカから富を奪ったとして、ネオコンや戦争屋、覇権を握る国際金融資本家は暗殺、ハニトラ、えん罪事件、竹中や小泉親子、中曽根らの工作員を総動員し、あらゆる手段で日本の社会構造をブチ壊した。

「日本はアメリカのATMじゃない」と言った中川昭一財務大臣は読売記者の越前谷知子という女と財務官僚篠原尚之、日銀白川らに抗ヒスタミン剤を盛られ、泥酔会見で失脚したのち不審死してしまった。

抗ヒスタミン剤を盛ったとされる3人組の内、篠原尚之はIMFの専務理事に昇格した。

これらの売国奴はCSISの犬なのだろうが、こんなことを仕込む連中が同盟国なのか??

明治維新の当初と現在の状況が違うのは、今の日本人が金の亡者になり、3S(スポーツ、スクリーン、セックス)政策で腑抜けにされたことだ。

 

消費増税社会保障財源確保という名目だが、実態は法人税減税の穴埋めだ。

その証拠に消費増税分と同額の法人税が減税されている。

それは日本企業の株の平均30%が小泉・竹中の会社法改正で外資のハゲタカに所有されており、その配当額は経済ジャーナリストの柏木理佳さんが調べたところによると、なんと純益の30%にも相当するからだ。

これでは法人税など上げられない。

そして、その真の目的は日本経済のゼロ成長計画にある。

アベノミクスの3本の矢、

①大胆な金融政策、

②機動的な財政出動

③民間投資を喚起させる成長戦略、

は間違っていない。

話題のMMT理論とも乖離してもいない。

しかし、これは①しか行われなかったし、②は竹中の提唱したプライマリーバランス黒字化政策があるうちはできない。

安倍が竹中を経済政策を決定する未来投資会議の座長にしていたのだからやる気があったのかは疑問だが、アベノミクスが①~③まで行われて実行されていたら日本は間違いなく経済成長し、消費増税などできなかったはずだ。

この政策は財界や識者からも国民からも認められ、海外に逃げた国内企業も日本に回帰し、失業率も大幅減少した。

若者の雇用も回復していた。

これは経済成長、デフレ脱却の機運だったのだ。

しかしここで景気の腰を折る消費増税財務省香川俊介が断行したので日本経済は失速してしまった!!

消費増税を実施すれば、1~2年は税収が増えるが、数年後に5兆円規模の税収下落が起きるのは彼らもわかっているはずだ。

消費増税ギリシャ、アルゼンチンを破産させたプライマリーバランス黒字化計画は実はデフレ維持政策であり、経済0成長計画なのだ。

その証拠に、消費税5%導入後、G7+中国のうち、唯一経済成長0が20年間続いている国家は日本だけだ。

経済大国日本の経済を失速させているのは、財務省と売国奴である!!

これで喜ぶのは、G6+中国、とりわけ米中だ。

水道民営化、種子法廃止、移民法制定、避妊ワクチン接種、日本を経済成長させないための緊縮財政と格差拡大による国民分断のための消費増税これらを推し進めたのは米CSISとその代理人、竹中、小泉、安倍、麻生、甘利だ。

その大元締め、国際金融資本家のフロント、キッシンジャーはもう数十年前から言っている。

「食料(水ももちろん含む)を支配することで世界の人民を支配することができる。

   エネルギーを支配すれば諸国家の政府を支配することができる。

   金融を支配すれば世界を支配することができる」と。

これが世界征服をもくろむグローバルユダヤ人と英王室や黒い貴族たちを表看板にしたディープステートの骨子である。

日本は中国には許されているが日本には許されてない日本海天然ガス開発、種子法廃止、水道民営化で、ディープステートの日本の国家・国民支配を安倍・麻生政権が完全に認めたことと同じだ。 

全てはロックフェラーの代理人キッシンジャーが米中国交正常化会談の際に毛沢東に発言したことを雛形にアメリカによる日本解体が進められてきた。

ロックフェラー財団アメリカ支配を暴露した「ロックフェラーファイル」によると、キッシンジャー田中角栄アメリカの断りなく、日中国交正常化を進めたことに憤激した。

そして毛沢東にこう言ったという。

「日本を経済大国にしたことは間違いだった。

 彼らは部族的な観点でしか物事を見ていない」

これに対し、毛沢東が、

「日本が経済力を元に再び軍事大国路線を推し進めたらどうするか?」

と聞いた所、キッシンジャーは言った。

 「日本は食料と製産に必要なエネルギー、材料を 輸入に頼っている。

     戦前と同じことをやれば日本は潰せる」

つまり、米中を中心に食料と材料、エネルギーを禁輸すれば日本経済は崩落し、軍事費など捻出できない、と言っているのだ。

エネルギー、水、食料は国家の重要な戦略物資なのだ。

まず水道水に歯をきれいにするフッ素を混入させればそれを飲んだ国民はIQが低下しADHDなどの精神疾患者が増大する。

これはもうアメリカの研究所で結果が出ているが、握り潰されている。

さらに種子法廃止はロックフェラー財団傘下のモンサント社が開発し、マウス実験で奇形やガン細胞を増殖させることが分かっている遺伝子組み換え食品を、日本が国民食として受け入れることを認めた法律だ。

これら日本そのものを外資に売り渡す法律を決定した安倍・麻生はCSISに何度も足を運び、提携する日本財団のゴルフコンペに毎回出席している。

CSISにご教授を受けているのはA級戦犯の財務官僚も同じだ。

自衛隊幹部すらそうである。

このように日本国は、腐りきっている!!

このCSISをどうにかしない限り、間違いなく日本は滅亡する!!

麻生がワシントンにあるCSIS本部主催の国際会議後の記者会見において、水道民営化を日本国政府として認めた瞬間、その横でホッとしたように水を飲みほした男がマイケル・グリーンCSIS副理事長だ。

しかも今もCSISのトップは米中同盟を企画し日本解体計画に舵を切ったキッシンジャーと、あの人殺しで金を儲けるネオコンの親玉だったジョージ・ブッシュ・シニアの妻の従兄弟であるリチャード・アーミテージだ!

すべてはCIAのシンクタンクであり、ジャパンハンドラーの巣であるCSISと、その提携機関CIA工作員で右翼の親玉だった笹川良一が作った「日本財団」、その下部組織の東京財団(初代理事長は竹中平蔵)、そして月2回霞が関官僚と在日米軍で開かれる密室会議「日米合同委員会」、すべて密約に基づいた政策が密室会議で決められている。

いまの日本国には「絶望」しかない。

しかし、全く関係ない、同じ被害者の日本国民をコロナとコロナワクチンで殺すことは卑怯者の極致だ! 

格差は一種の暴動形態である犯罪を必ず生む!!

どうしても衝動を押さえられないならCSISのマイケル・グリーンリチャード・アーミテージジョセフ・ナイ竹中平蔵、そしてマイケル・グリーンの子分で実績もないのに将来の総理とか言われている小泉進次郎(こいつはマイケル・グリーンの秘書をやっていた。

奴のミッションは日本の食を守っている農協の解体だそうだ)、財務事務次官や主計局長ら主流派に天誅を食らわして抹殺しろ!

(因みに奴らの日本支部は東京タワーの真下にあるぞ)

選挙制度ではもうこの国は取り戻せない。

一人は皆の為に、皆は一人の為に!これが国家だ! 

 日本という国家を奴隷化しようとするのなら、国民総玉砕覚悟でアメリカのディープステート(グローバルユダヤ財閥、究極の白人結社300人委員会)に対抗するべきだ。

ここまで

新型コロナウイルスが存在することを証明した人は世界に誰一人としていません!!

それを政府も厚生労働省も「新型コロナウイルス」と呼びます!

またPCR検査が新型コロナウイルスを検出できることを証明した人も世界に誰もいないのに「陽性」だの「陰性」だのと大騒ぎします!!

イソジンや重曹でうがいしてPCR検査をうけると「陰性」となります!!従いまして無症状の人がこの新型コロナウイルスを人に伝播させるということを証明した人もいません!!

病原体を説明することが出来ないものに対してワクチンを作れるはずもありません!!

だから「コロナワクチン」はワクチンではありません!!

遺伝子の確認も病原体を証明しないとできません!!

遺伝子を確認しないとPCR検査も作れない!!

 


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アメリカの最高裁判所がコロナワクチンはワクチンではないと判決!!

2022-02-21 00:05:00 | 愛国者

アメリカの最高裁判所がコロナワクチンはワクチンではないと判決!!

アメリ最高裁判所「コロナワクチンはワクチンでない。

危険な生物兵器ワクチンの中止命令」を出す!

速報:アメリカの最高裁判所が、であり全力で回避しなければならないという判決を下しました!


アメリ最高裁判所は、全般的なワクチン接種の中止命令を出しました。

大手製薬会社とアンソニー・ファウチは、ロバート・F・ケネディ・ジュニアーと科学者グループが起こした訴訟に敗訴した!

ビル・ゲイツ氏、米国首席感染症専門医ファウチ氏、大手製薬会社は、過去32年間のすべてのワクチンが人類の健康にとって安全であったことを証明できず、米国最高裁での訴訟に敗れました!

 

訴訟を起こしたのは、ケネディ上院議員(ディーブステートのCIAに殺されたケネディ大統領の息子)を中心とした科学者グループです。

ロバート・F・ケネディJr :

"新型コロナワクチンは絶対に避けるべきです。
私は緊急に、Covid-19コロナワクチン接種に関する重要な問題に注意を喚起します。

ワクチン接種の歴史上初めて人類が接種している未知のmRNAワクチンは、患者の遺伝子に直接干渉することにより個々の遺伝子を変化させることは、すでに禁止されていた遺伝子操作であり、これまでは犯罪とみなされていました。

 

コロナワクチンはワクチンではありません。

ご注意ください!!

ワクチンとは何か?

それは常に病原体そのもの、つまり微生物やウイルスを殺したり、弱めたりして、抗体を作るために体内に導入するものでした。

コロナウイルスのワクチンではない! 


これは、mRNA遺伝子組み換え技術を使った「最新の疑惑ワクチン」グループの一つであり、コロナウイルスのワクチンでもありません。
これは、ヒトの細胞内に入ったmRNAは、正常なRNA / DNAを書き換えし、未知のタンパク質を作り始める。

従来のワクチンとは何の関係もありません。

つまり、遺伝子に影響を与える道具なのである。

遺伝子の生物兵器

この生物兵器は、地球人を絶滅させて、生き残った者が遺伝子組み換え作物 (食料?) になるというものだ! 

人喰いたちの!!


前代未聞のmRNAワクチンに続いて、ワクチンを受けた人は、ワクチンの症状を追加で治療することができなくなります。

ワクチンを打たれた人は、ダウン症候群、クラインフェルター症候群、ターナー症候群、遺伝性心不全血友病嚢胞性線維症、レット症候群などの遺伝的欠陥を持つ人のように、人体から毒素を取り除くだけでは治らなくなるので、その結果と折り合いをつけなければなりません。


その理由は、遺伝子欠陥が永遠に続くからです。

この重大な判決をテレビが何故放送しないのか?

これを報道しない行為そのものが、テレビがディープステートのプロパガンダ洗脳マシンである証拠になるでしょう。

~~~~~~~~~~~

※世界の96%の資産を持つ支配者層「グローバリスト」は、

国家や司法より上位であるが故に

人類絶滅生物兵器の強制を各国政府・テレビ・マスコミ・企業に命令しています。

 

世界中の人々がテレビ (ディープステートの洗脳マシン) に騙されている!

この現状を止める簡単な方法は、テレビを捨てる事です。

 

人類の集合意識が未来のタイムラインを作ります。

誰かが助けてくれると思う集合意識(他力本願)のままでは子供の未来を奪います。

それでは、ディープステートの思う壺です。

誰がが助けてくれるまで座して死を待つのですか?

金儲けの為に大量虐殺に加担する人と、

子供の未来を放棄し、正義感が無い無抵抗な人の集合体である文明が、

正義の惑星として、この宇宙に平和をもたらすでしょうか?

 

(動画) ビル・ゲイツ証言「DNAを永遠に書き換えするワクチンを70億人に打つ」.mp4

(動画)ロシア公共放送(コロナと人口削減 (ビルゲイツのワクチン).mp4

アメリカ軍事裁判で「ビル・ゲイツ」に有罪判決?

~~~~~~~

(動画) 米国上院公聴会 & 新ニュルンベルグ裁判 & ビルゲイツ証言「ワクチンによる人口削減」 & FOX News.mp4

(動画) 「mRNAワクチン接種者の赤血球が破壊され絶滅している証拠映像」 .mp4

(動画)OANNニュース 世界同時人体実験中のコロナワクチン「毒性」の証拠により、即時使用中止を要請.mp4

5Gだけではありません。

動画では、スマホの受話器を上げた場合の4Gで酸化グラフェンが動いています

 

(動画) 酸化グラフェンが電磁波で動く.mp4

 

(動画) 「コロナワクチンは人間をロボット化する生物兵器である」と5人の医師が警告_キャリー・マデイ医師.mp4

 

(動画)プーチン声明_世界の支配階級はレプティリアン(人類絶滅計画の黒幕)

※ディープステートは、闇のAI・ドラコレプティリアン・アヌンナキ・トールグレイ・グレイ・トールホワイト・インセクトイドの手下。

 

(動画)食料の幼児を米軍が救出.mp4

(動画) 米国宇宙軍が銀河連合のプレアデス(菩薩)に支援を受ける.mp4

 

※米軍にはディープステートの味方がいます。二極化していますので、あてにしないでください。

人類が目覚め、集合意識を変え行動できれば、希望はあるでしょう。

人類が招いた問題を、外部に解決を求める他力本願では解決しません。

人類が解決するのが道理です!!

 

※職場で強制接種される場合は、国際法違反となります。

その場合は、国内法とは無関係の「国連で定めたインフォームドコンセントが欠如した場合、裁判で責任を問われる可能性がある」下記警告文書を、ポスト投函、メール添付にして警告できますが、複数の社員が合同で弁護士をつけて、差出人「弁護士」から職場へ郵送が最も効果的でしょう。

※複数の人から大量のメール警告を受けて強制接種を止めたところもあります。

 

ワクチン接種者は人間と認識されない!!米最高裁で判決が下る‼️

ワクチン接種者はm-RNAの特許を有する会社の所有物

【遺伝子組み換え人間は製品】
キャーー、いよいよ現実になった!!
ナント、米最高裁で判決が下った!!
もう、ワクチン接種者は製品だって!!
 
 
『ワクチン接種をしないで‼️』と言い続けてきました‼️
 
その当初から、今回のワクチンにはナノチップが入っていて、製薬会社にIDで管理されること。
 
RNAワクチンは体内の細胞を破壊するため、元の人間には戻れないこと。
 
これを何度、何度もお伝えしてきたのです‼️
 
これがついに米最高裁の判決で、
 
ワクチン接種者はもはや人間ではなくワクチン特許者の製品となり自然の人間の権利を全て失うと決まり、全世界で適用されることになったようですから、いずれ日本も追随するのでしょうね⁉️
 
日本人は、およそ2,500万人が接種したと言われています
 
この方々は、遺伝子組み換え人間として特許者(たぶん製薬会社)の製品となる、ということのようですね⁉️
 
月曜の投稿にも、ワクチン接種者はトランスヒューマン運動に参加志願した、という投稿をしましたね

やはりこれが現実となったようです
 
とにかく輝かしく素晴らしい新世界へ行くためには、接種してはいけない‼️
 
新世界で手に入れられる権利を、全て失うのです‼️
 
引き続き、1人でも多くの方が接種をしないように伝えていきましょう
 

アメリカ合衆国最高裁判所の判決

↓ ↓

米国では、最高裁判所は、米国の法律によれば、ワクチン接種を受けている世界中の人々は製品であり、特許を取得した製品であり、もはや人間ではないとの判決を下しました。

改良されたDNAまたはRNAワクチン接種、つまりmRNAワクチン接種により、その人はもはや人間ではなくなり、改良されたGENワクチン接種の特許権者の所有者になります。

彼らは独自のゲノムを持っているため、もはや「人間」(自然人ではない)ではなく「超人」であり、人権のカテゴリーはありません。

 

自然人の質とすべての関連する権利は失われます。

これは世界的に適用され、特許は米国の法律の対象となります。

2013年以降、遺伝子組み換えmRNAのワクチン接種を受けたすべての人は

合法的なトランスヒューマンであり、トランスヒューマンとして法的に認められており、どの国でも人権やその他の権利を享受していません。

これは世界的に適用されます。


GEN-POINT技術特許は米国の管轄および法律の下にあるため、米国で登録されています。

合衆国最高裁判所の判決の出典
PDFはこちら
https://www.supremecourt.gov/opinions/12pdf/12-398_1b7d.pdf

それが米国外の他の人にどのように適用されるか/適用されるかどうかに

従ってください。

 

奴らは、狩をして愉しんでいる!!

 

ここまで

新型コロナウイルスが存在することを証明した人は世界に誰一人としていません!!

それを政府も厚生労働省も「新型コロナウイルス」と呼びます!

またPCR検査が新型コロナウイルスを検出できることを証明した人も世界に誰もいないのに「陽性」だの「陰性」だのと大騒ぎします!!

イソジンや重曹でうがいしてPCR検査をうけると「陰性」となります!!従いまして無症状の人がこの新型コロナウイルスを人に伝播させるということを証明した人もいません!!

病原体を説明することが出来ないものに対してワクチンを作れるはずもありません!!

だから「コロナワクチン」はワクチンではありません!!

遺伝子の確認も病原体を証明しないとできません!!

遺伝子を確認しないとPCR検査も作れない!!

 

 


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ロシアはウクライナを決して離さない!!首都キエフ進攻は当然!!

2022-02-20 00:05:00 | 愛国者

ロシアはウクライナを決して離さない!!首都キエフ進攻は当然!!

全ては、25日に決まります!!

ロシアにとってウクライナは、ロシア発祥の地であり~モスクワの前の首都は「キエフ」なのですから、歴史的にも手放せません!!

日本でいえば「奈良」や「京都」を、手放せと言われているようなものですから~手放せるはずもありません!!

かといって西側諸国は「天然ガスの顧客」ですから、ミサイル攻撃もできません!!

これが分かっていて大騒ぎするアメリカのバイデンは「戦争屋」の手先ですから、大騒ぎしていますが時代遅れの馬鹿者です!!

その点は、トランプは「戦争屋」ではありませんでした!

フランスのマクロンは、仲介ではなく戦争推進派!!

ウクライナには、15基の原発があり、近くにはチェルノブイリもあるというのに、このありさま!!

ただロシアは、侵略戦争をしない!!

かたやアメリカはというと、「イラン」、「イラク」、「アフガニスタン」の事例のごとく他国を荒らしては見捨てて逃げてしまうという手口バカリ!!

侵略者!!

ロシアの電磁波兵器に対抗することのできる兵器は西側にはないというのにこのありさまは何か!!

【詳しく】緊迫ウクライナ ロシアが軍事侵攻? 最新情勢は?

去年11月ごろから、ウクライナとの国境周辺にロシアが大規模な部隊を集結させてからおよそ3か月。

一歩も引かないロシアに対して、アメリカも国防総省がウクライナ周辺の国々などの防衛のため国内の部隊に警戒態勢を強化するよう指示するなど、軍事的な緊張が続いています。

いったい何が起きているのか。その背景には何があるのか。最新の情勢をまとめました。

(モスクワ支局・禰津博人)

ウクライナでいま何が起きているの?

 
ロシア軍は去年11月ごろから大規模な部隊をウクライナの国境周辺に展開させ、およそ3か月がたった1月でも10万人規模の部隊が集結しているとみられています。

こうした状況にアメリカ国防総省は24日、「ロシアに対して外交と対話を引き続き優先する」としながらも、8500人規模の部隊をウクライナ周辺のNATO=北大西洋条約機構に加盟する国々などの防衛のためヨーロッパに速やかに派遣できるよう備えると発表しました。
また、ホワイトハウスのサキ報道官は「ロシアがウクライナ東部に工作員を送り込んだという情報がある」、「ロシアによるウクライナへの攻撃はいつ起きてもおかしくない」と発言するなど、アメリカ政府は公式にウクライナ情勢への危機感を強調しています。

ロシアとウクライナの関係は?

 
30年前まで、ロシアもウクライナも、ソビエト連邦という国を構成する15の共和国の1つでした。

とりわけ、ロシアと国境を接する東部は、16世紀からロシアの影響下にあり、ロシア語を話す住民が多く暮らしています。

ウクライナ東部とは、民族や宗教も同じで歴史的なつながりが深いことから、ロシアは30年前のソビエト崩壊後も、ウクライナを“兄弟国”として、特別な存在だと考えてきました。

プーチン政権はウクライナとどうつきあってきたの?

 
一方、ウクライナ西部は、かつてオーストリア・ハンガリー帝国に帰属し、宗教もカトリックの影響が残っていて、ロシアからの独立志向が強く、同じ国でも東西はまるで分断されているようでした。

ロシアのプーチン政権はこうした状況を利用し東部のロシア系住民を通じて、その影響力を及ぼそうとしてきたのです。

ロシアはどうしてそこまでウクライナにこだわるの?

 
それを知るカギは、30年前のソビエト崩壊という歴史的な出来事に伴う、NATOの“東方拡大”です。

NATOは、もともと東西冷戦時代に旧ソビエトに対抗してアメリカなどがつくった軍事同盟です。しかし、冷戦が終結し、ソビエト連邦が崩壊するとチェコやポーランドなどかつての“東側陣営”が次々にNATOに加盟。さらに、旧ソビエトのバルト3国までもがNATO陣営に加わりました。

プーチン政権にとって冷戦時代、欧米と対じした、かつての超大国の勢力圏は徐々に失われ、国防上の“防衛線”がどんどん迫ってきているとして脅威を感じているのです。

ソビエト連邦とロシアでそんなに変わったの?

そうなんです。

それに伴って旧ソビエトの盟主・ロシアの求心力も低下しています。いまやEUやNATOの一員であるバルト3国を含め、ソビエト崩壊に伴って15の国が独立しました。
このうちウクライナ以外にも、ジョージアやモルドバなどで欧米寄りの政権が誕生し、NATOにも接近する姿勢を示しています。

また、“ロシアの裏庭”とも呼ばれた、資源豊かな中央アジアのカザフスタンやトルクメニスタンは、石油や天然ガスの輸出先として中国との結びつきを強めています。

求心力の低下に焦りがあるの?

 
プーチン大統領の危機感はことし初めに、カザフスタンで起きた大規模な抗議活動の際にもかいま見えました。政府を批判する抗議デモが全土に広がるなか、ロシア主導の軍事同盟の部隊をすぐに派遣し、力で抑え込む政権側を強力に支援したのです。

ロシア寄りの周辺国がこれ以上、不安定化するのを防ぎたい。プーチン大統領は、その影響がロシアに及ぶことを強く警戒しています。

こうした中で、特別な“兄弟国”ウクライナのNATO加盟は「レッドライン=越えてはならない一線」であり、NATOがウクライナに関与すること自体、絶対容認できないものなのです。

これまでも同じようなことがあったの?

2004年に行われたウクライナの大統領選挙では、プーチン大統領が2度も現地に乗り込み、東部を支持基盤にロシア寄りの政策を掲げた候補をあからさまに応援するなど、ロシアは、大統領選挙のたびに表面化する西部と東部の確執に関与してきました。

2014年に欧米寄りの政権が誕生すると、プーチン大統領は、ロシア系の住民が多く、戦略的な要衝でもあったウクライナ南部のクリミアにひそかに軍の特殊部隊などを派遣。軍事力も利用して一方的に併合してしまいました。
その1年後、プーチン大統領は、当時、情勢が不利になった場合に備えて、軍に核兵器の使用も視野に準備を進めるよう指示していたことまで明らかにしています。

クリミア併合に続いて、ウクライナ東部では、ロシアが後ろ盾となって支援する武装勢力とウクライナ政府軍との間で武力衝突がおき、今も散発的に戦闘が続いているんです。

ウクライナ国境周辺での動き、ロシアはどう主張しているの?

 
プーチン大統領はウクライナに軍事攻勢をかける意図はないと一貫して否定しています。むしろ、ロシアとの国境付近で、緊張をエスカレートさせているのは、アメリカなどNATOの加盟国だと批判しているのです。

20年以上、権力の座に君臨するプーチン大統領の真意を知ることは不可能です。しかし、その考えの一端をうかがい知る「論文」が去年7月、話題となりました。
論文はプーチン大統領自身が発表したということで、ロシア人とウクライナ人の関係について「精神的、文化的な結び付きは何世紀にもわたって形づくられてきた」と、同じ民族であることを強調しています。

そして「ウクライナの真の主権は、ロシアとのパートナーシップがあってこそ保持できる」と主張し、ウクライナをロシアの勢力圏に取り戻したいという、強い意向をにじませたのです。

専門家はどう見ているの?

 
ロシアとウクライナの関係に詳しい、ウクライナ人の政治評論家、タラス・ベレゾベツ氏は、プーチン大統領の戦略について「ウクライナ国内をできるだけ不安定にさせ、ウクライナ政府の政治的・軍事的な指導力を失わせることに重点を置いている。欧米寄りの政権の信用を失わせ、唯一、生き残る方法はロシアとの同盟しかないと示したいと考えている」と分析しています。
また、米ロ関係に詳しいロシアの国際政治学者、ドミトリー・ススロフ氏は「バイデン政権は中国への対応に力を注ぐなか、ヨーロッパ情勢を安定させることに関心がある」として、中国への対応を優先させるバイデン政権がロシアに譲歩する可能性があるとプーチン政権がみていることが、その強気の姿勢の背景にあると指摘しました。

そして、現時点ではウクライナに侵攻する可能性は高くないという見方を示す一方で、「ロシアは、NATOの拡大阻止という要求の重大性を示すためにウクライナ国境で大規模な軍の部隊を維持し、軍事的な緊張を保とうとすることは間違いない」と分析しています。

事態の打開は見られるの?

プーチン大統領は12月に2度、バイデン大統領とオンラインや電話で会談を重ねました。
1月に入ってもロシアのラブロフ外相とアメリカのブリンケン国務長官が直接話し合うなど、双方の協議はさまざまなレベルで続いています。

しかし、ウクライナの加盟などNATOがこれ以上東へ拡大しないことを、合意文書という形で法的に保証するよう求めているロシア側に対して、アメリカ側は「NATO不拡大」に関しては拒否する姿勢を鮮明にしていて、双方の主張の隔たりは埋まっていません。

こうした中、ロシア国防省は2月にベラルーシ国内のウクライナ国境付近で合同軍事演習を実施することを明らかにし、旧ソビエトの共和国の1つであるベラルーシとの軍事面での結束を強調しました。
年末恒例の記者会見で「われわれはアメリカの国境近くにミサイルを配備しただろうか?アメリカこそがミサイルを持ってこちらに近づいてきたのだ」とメディアの質問に答えたプーチン大統領。

1月に入ってキューバやベネズエラなどの首脳と相次いで電話会談し、中南米にある反米の国々との連携を通じて、バイデン政権に揺さぶりをかけようとしているとの見方も出ています。

中国との覇権争いの中でロシアと軍事的に正面切って対じすることは避けたいアメリカ。

そうした足元を見るかのようにプーチン大統領は次の一手を打ってくるとみられ、緊張緩和の道筋はまだ見えていません。
 

ここまで

新型コロナウイルスが存在することを証明した人は世界に誰一人としていません!!

それを政府も厚生労働省も「新型コロナウイルス」と呼びます!

またPCR検査が新型コロナウイルスを検出できることを証明した人も世界に誰もいないのに「陽性」だの「陰性」だのと大騒ぎします!!

イソジンや重曹でうがいしてPCR検査をうけると「陰性」となります!!従いまして無症状の人がこの新型コロナウイルスを人に伝播させるということを証明した人もいません!!

病原体を説明することが出来ないものに対してワクチンを作れるはずもありません!!

だから「コロナワクチン」はワクチンではありません!!

遺伝子の確認も病原体を証明しないとできません!!

遺伝子を確認しないとPCR検査も作れない!!

 
 

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ワクチン追加接種で死亡率に100倍近く差 米CDCがデータを公表

2022-02-20 00:05:00 | 愛国者

ワクチン追加接種で死亡率に100倍近く差 米CDCがデータを公表

 

  • 米CDCが2日、新型コロナワクチンに関する最新のデータを公表した
  • オミクロン株の拡大以降、未接種者の死亡率は追加接種者の約100倍だという

ワクチン接種率80%のイスラエルでコロナ重篤患者や死者が急増中!

   日本では相変わらず新型コロナウイルスやその変異株が猛威を振るっている。そのため、政府はことあるごとに「人流を押さえる」こと、そして「ワクチン接種の奨励」に忙しい。

もちろん、「マスクの着用は欠かせない」と注意を喚起している。しかし、ワクチンの効果については、菅総理はもちろん担当大臣からも厚労省の役人からも納得のいくような説明はなされていない。

 要は、感染者が増えているので、「ワクチン接種が予防上の切り札」と繰り返すだけである。

しかも、ワクチン接種直後に死亡するような事例が頻発しているにもかかわらず、「因果関係は不明で、調査中」という無責任な回答しか聞こえてこない。

 一方、海外のワクチン接種先進国では「不都合な真実」に直面したために、さまざまな研究が進むようになっている。たとえば、イギリス政府の最新の発表によれば、「デルタ株による死者のうち、3分の2はワクチン接種者であった。

本年2月から8月の間にデルタ株に感染し死亡した事例は742件であったが、そのうち、402人は2度の接種を完了しており、79人は1回の接種を終えていた。253人はまったくワクチンを接種していなかった」とのこと。

 言い換えれば、ワクチンを接種していた方がデルタ株に感染すれば死亡する確率が高いというわけだ。イギリス政府の公式報告が「ワクチンの予防効果は宣伝されているほどではない」と認めているのである。

また、副反応の被害ははるかに深刻さを深めている模様で、何のための予防接種なのか疑問を呈する声が日増しに大きくなっている。ワクチンへの過度の期待は要注意ということだ。

イスラエル イメージ 

さらにはイスラエルの事例は注目に値するだろう。同国ではすでに国民の80%以上が2度の接種を終えており、世界でも最も感染予防が進んでいると見られていた。

ところが、イスラエルでは7月から8月にかけてコロナの重篤患者が急拡大しており、アメリカのCDC(疾病予防管理センター)ではアメリカ国民に対して「イスラエルへの渡航禁止」を発令することになったほどである。

 イスラエル保健省は「ファイザーのワクチンの予防効果は39%に低下している」と公表。

同国のハビブ医師曰く「入院患者が急増している。入院患者の90%は2度のワクチン接種を済ませていた。

今やワクチンの効果はないに等しい。重傷者患者への十分な対応ができなくなりつつある」。実に由々しい事態といえるだろう。

 ノーベル医学賞を受賞したフランスのモンタニエ博士など、一部の専門家に言わせれば、ワクチンによって免疫力が低下すると同時に、ウイルスが進化し、より感染力が強くなったとも判断されるという。

眼をさらに広げれば、ワクチン接種率の高いほかの国々でも、同様の問題が発生していることが判明している。

 衛生環境の整っているシンガポールでは新規感染者の75%と重篤な入院患者の35%は2度のワクチン接種を終えた人々である。最も驚くべきは、ジブラルタルのケースだろう。

なぜなら、同国では国民の99%が2度の接種を完了している。そのため、世界から「ワクチン接種の超優等生」と見なされてきた。

そんなジブラルタルではこのところ連日、感染者の数が2500%も急増しているという。どういうことなのか?ワクチン接種が原因となり、ウイルスの感染力が進化したということだろうか。

 オーストラリアのシドニーの場合でも、7月末の時点で入院患者のほぼ100%は2度のワクチン接種を済ませていた。

こうした危機的状況に直面し、イスラエルのベネット新首相は「2回の接種ではだめだ。3回でも4回でも接種回数を増やせ」といら立ちを見せている。

と同時に、7月29日から、「グリーン・パス」と銘打ったワクチン接種証明書(デジタル)の取得を厳格に求める方針を打ち出した。イスラエルでは「ワクチン接種は7回必要だ」という議論も出ている。

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 当然のことながら、接種回数が増えることでファイザーやモデルナには大量の注文が入ってくる。

とはいえ、ファイザーは供給量を増やす際にはイスラエル政府との間で合意書を交わしたという。

その内容は「ワクチン接種によって健康被害が発生した場合にも一切の責任を問われない」こと、また「ワクチン接種者の人口統計学的なデータの提供を受ける」ことの2点である。

実は、ファイザーはほかの国々とも同様の免責と情報提供の協定を交わしている。

 これから日本でも似たような状況が起こる可能性は否定できない。連日のトップニュースが「コロナ感染者数の増加」というのでは、気の滅入ることおびただしい。

しかし、冷静に受け止めれば、感染したとしても、大半の場合は「少し安静にしていれば回復する」ようである。

 そんな折、新型コロナウイルスの感染と重篤化を予防する効果が「自然食」に見出せるとの研究報告がハーバード大学医学部とロンドンのキングズカレッジによって公表され、世界的に大きな話題となっている。

とはいえ、「ワクチンが切り札」との見方に固執している日本政府にとっては馬耳東風のようだ。

 今こそ、食生活を工夫することの重要性に目を向けるべきではないだろうか。なぜなら、この研究はアメリカとイギリスの59万人を対象にした大規模な調査に基づいているからである。

それによると、調査対象者の19%がPCR検査で陽性反応を示した。

 ところが、いわゆる「プラントベースダイエット」(自然食)を実践しているグループと、そうではないグループを比較したところ、自然食派はコロナの感染率が10%、そして重篤化率が40%も低いことが判明したというのである。

 要は、コロナウイルスを寄せ付けないための決定打は「プラントベースダイエット」であり、野菜や果物など植物を中心とした食事が効果的という結論に他ならない。

加工が最小の果物や野菜、全粒穀物、豆類、ナッツ、ハーブなどを食事のメインにし、赤肉、乳製品など動物性製品を除いた食生活のメリットが強調されている。

 キングズカレッジで栄養学を専門とするベリー博士曰く「健康食がコロナの感染を防ぐことを証明した世界初の研究になる」。

幸い、最近流行の肉類を一切受け付けない「ヴィーガン食」に拘る必要はないとのこと。ある程度の肉や魚を食べてもOKだが、あくまで野菜と果物を主にし、肉や魚は添え物にすることが肝心というわけだ。

イスラエルのテルアビブ大学が7万6,000人の感染者を対象にした調査でも「ワクチンより自己免疫力のほうが重篤化を防ぐ」ことが明らかにされている。

 また、最近、発酵食品の研究で有名な東京農業大学は「納豆菌」がコロナ感染に対する予防効果があるとの研究を発表し、これまた世界で大きく注目されている。

海外では医学専門誌などで取り上げられているのだが、日本国内ではまったくスルーされているようだ。

 こうした内外の研究は食生活の工夫でコロナを撃退する自己免疫力が高まるという朗報である。

ワクチン接種も効果が限られていることを踏まえ、先ず取り組むべきは身近な食生活の改善といえそうだ。

自らが自分の主治医になったつもりで、ワクチンの必要性や自然な免疫力強化の在り方を判断すべきであろう。

 

世界で最もワクチン接種率が高くなっている国の一部で、新型コロナウイルスの感染者が再び急増、死者も大幅に増加している。

感染者と死者が増えているのは、少なくとも1回は接種を受けた人の割合が最も高いセーシェル(72%)と、それに次いで高い水準にあるモルジブ(57%)、チリ(56%)、バーレーン、(55%)、ウルグアイ(51%)など。

ウルグアイはここ数週間、人口10万人あたりの死者数が最も多くなっている。モルジブとバーレーンは、5月中に報告された10万人あたりの死者数が米国、インドを大幅に上回った。また、チリ、セーシェルは、世界で最も早いペースで感染者が増加している。

こうした国について専門家らは、人々の行動を制限してきた規制の解除を急ぎすぎたこと、それが国民に過度の安心感を与えてしまったことが原因の可能性があると警告している。

【関連】米コロナ感染者、再び20万人超える見通し 「ピークアウトの兆しなし」

バーレーンの保健省高官は感染者の急増について、検査数を増やしたことに加え、ラマダン(断食月)に人が集まる機会が増えたこと、ラマダン明けの祭り(イード・アル・フィトル)があったことなどを理由に挙げている。

ただ、行動規制の緩和は、感染拡大の要因となるものの一つにすぎない。新たに出現する変異株が、再び感染者を増やし始める可能性もある。例えば、ウルグアイで(接種が進んだ後に)再び流行が拡大したのは、ブラジルで最初に確認された変異株(P.1)が主な原因とみられている。

また、接種率が高い一方で感染者が増えているこれらの国では、多くが中国のシノファーム(中国医薬集団)製のワクチンを使用している。バーレーン、そして同じ中東のアラブ首長国連邦(UAE)はすでに2回の接種を完了した人を対象とするブースター接種も行っていることから、感染を防ぐことに対する同社製ワクチンの有効性について、懸念が高まっている。

セーシェルの保健当局が5月中旬に明らかにしたところによると、同月第1週に感染が確認された人の3分の1以上は、接種を完了した人だった。この大半がシノファーム製の接種を受けており、同国の感染状況については世界保健機関(WHO)が調査を行っている。
 
米国はその他の多くの富裕国と同様、ワクチン接種の推進を、パンデミックに伴う経済的・社会的な行動制限からの出口戦略と位置づけている。米疾病対策センター(CDC)は先ごろ、接種を完了した人の割合が高くなったことを理由に、マスク着用に関する指針を変更。接種を完了した人は屋内の公共の場で、マスクをせず、ソーシャルディスタンスを取らなくてもよいこととした。

複数の州当局はこれを受け、相次ぎマスク着用に関する規則を緩和している。だが、ワクチン接種率が頭打ちになる中、また一定の割合の人たちが接種を拒否し続ける中、そうした方針転換が今後の感染拡大の抑制において賢明なものであるのかどうか、疑問視する向きもある。

専門家や当局関係者らは、感染者が再び増加に転じる恐れがあるとして、国民には過度の安心感を持たないよう、当局には規制の解除を急がないよう、注意を促している。

また、米国では世論調査の結果から、ワクチン接種を受けた人より未接種の人の方が、パンデミック前の日常と同じように生活することへの安心感を持っていることが分かっている。この安心感が、行動規制の緩和を進める各州当局にとっての問題となる可能性もある。
 
 
 

 


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