トランプ政権ではロバート・ケネディ・Jr氏が厚生長官就任するそうだ（「トランプ氏 厚生長官にロバート・ケネディ・ジュニア氏を起用へ…反ワクチン派で新型コロナ“陰謀論”など物議も」2024/11/15 FNNプライムオンライン（フジテレビ系））。フジテレビはロバート氏のことを「反ワクチン派」と言っているが、米国の第九巡回区控訴裁判所は、COVID19ワクチンは従来基準のワクチンではないと判断しており（投資家の目線983（新型コロナワクチンはトラディショナルなワクチンではない））、ワクチンでないものを批判する人物を「反ワクチン派」などというのは論理的に間違っている。
昨年日本は、佐賀県（約80万人）より多い86万人もの人口減少に直面した（「日本人86万人減、前年比で最大 外国人は初の300万人台」 2024/7/24 日本経済新聞電子版）。このペースが10年続くと800万人を越え、現在の大阪府並みの人口が失われることになる。今年上半期の出生数は昨年より5.7％減の35万人で、通年では比較可能な1969年以降初の70万人割れも懸念されている。人口の自然減少幅は昨年よりも3万5千人多い46万人に達した（「出生数1〜6月、5.7%減の35万人 通年初の70万人割れも」 2024/8/30 日本経済新聞電子版）。日本市場は蒸発に向かっている。医師のヤング・ミ・リー氏と沖縄キリスト教学院大学のダニエル・ブローディ博士の論文（”Real-Time Self-Assembly of Stereomicroscopically Visible Artificial Constructions in Incubated Specimens of mRNA Products Mainly from Pfizer and Moderna: A Comprehensive Longitudinal Study” International Journal of Vaccine Theory, Practice, and Research）には、Pfizer と Modernam の RNA 製品が、生きた血液細胞と精子細胞に対して、より進行性の有害効果、最終的には致命的な効果を示した（Inourstudy of reactions to the foregoing four kinds of COVID-19 injectables bywhole blood, plasma, and sperm, Novavax showed the mostrapid cytotoxic effects.However,Pfizer and ModernamRNA productsshowed more progressively injurious and ultimately lethal effectson living blood and sperm cells.）と書かれている。出生数の減少には、この「ワクチン」接種も関係しているのではないだろうか？
慶応義塾大学と横浜総合病院の共同研究で、COVID19ワクチンを接種すると心不全のリスクが高まることや（”SARS-CoV-2 mRNA vaccine-related myocarditis and pericarditis: An analysis of the Japanese Adverse Drug Event Report database” Journal of Infection and Chemotherapy）、国立成育医療研究センターと日本体育大学の研究では流産を繰り返す患者に検出される抗ホスファチジルエタノールアミン抗体価がワクチン接種前と比較して有意に上昇することなど”Comparison of anti-phospholipid antibody titers before and after SARS-CoV-2 mRNA vaccination in hospital staff” （病院スタッフにおけるSARS-CoV-2 mRNAワクチン接種前後の抗リン脂質抗体価の比較、 Author links open overlay panel Michi Hisano , Naho Morisaki , Makiko Sampei , Erika Obikane , Koushi Yamaguchi ELSEVIER Vaccine: X Volume 20 October 2024）、日本での研究は国外では反響を呼んでいる（投資家の目線992（COVID19ワクチン接種と流産））。しかしこれらの研究成果が日本国内でまったく取り上げられないことはどういうことだろうか？
第二次トランプ政権では、気候変動問題に懐疑的な人物がエネルギー長官に就任する（「エネルギー長官にライト氏 気候変動危機を否定」 2024/11/17 日本経済新聞）。トランプ氏の長男はESGに懐疑的な投資会社に参加するという（『トランプ長男は「反ESG」投資会社に参加、 第二次政権に入らず』 2024/11/13 Forbes JAPAN）。トランプ政権の誕生は、ESGの流れにも大きな影響を与えそうだ。
