『森林の育成はいいことである』(210405)

　ロシアでは政府が意外にも、
「森林の育成」という方針を打ち出している。

　産経新聞（4月２日朝刊）に小さくのっていた。

「へ～っ」と思った。「カネがないからかな？」

　だけれど、すぐ、同じ紙面にＥＵや中国がＣＯ２対策で石油石炭天然ガスの利用をどんどん削減しているという話があって、近い将来にはまったくＣＯ２の排出をゼロにするための道筋なども書いてあったのだ。

　ロシアにとっては死活問題である。

　すなわち、ロシアは、
「ＣＯ２は（自国産業の柱：石油石炭天然ガスで）排出しても、緑が吸収し、温暖化は防げる」という理屈で世界の潮流に異議を唱えているのだろうと気づいたのだった。

　ロシアの専門家は、
「その効果に疑問を持っている」と書いてあるけれど、効果はあるに決まっている、専門家は誰か知らないけれど、それはともかくである。

　わたしはこと、
「森林の育成」というロシア政府の方針に関しては大いに支持したいのであった。

　経済というのは、いろいろあるものである。

 

ロシア政府の温暖化対策の

 

柱の一つは森林の育成

 

 

『心不全も患者さんが多すぎるなあ』（２００７０２）

　国内には１３０万人の心不全の患者さんがいるという。この数字は昨今耳にするパンデミックに相当する。心不全は（少なくとも今現在）感染症という範疇ではないので、パンデミックと呼ばれないけれど、もしこれがインフルエンザなら、確実にパンデミックであり、危機的な状況である。

　十年後には１３０万人という予想だけれど、まるで増加する病に対して打つ手がないというのが現実ではないか？

 

　だとすれば、これは感染症とどこが違うのか？心不全がもし人から人へ移らないという理由からパンデミックといわれないのだろうけれど、はたしてそれ、人から人への伝染はしないという考えは本当か？

 

　食生活、住環境の何かが伝染・拡大しているからこんなに患者さんが増えているのではないのか？

 

　そしてまともな治療法がないから患者さんは増えているということではないのか？

 

　新型コロナが怖いというけれど、あんがい他にも怖いことはいっぱいあるのが病気の世界である。

 

 

心不全百三十万人のパンデミック

 

 

 

 

『あれは流れ星というべきではない』(200531)

　人工の流れ星には反対である。万人の共通の財産である宇宙や富士山といった自然を、一企業の金儲けのために独占あるいは破壊し毀損する行為は許されるべきではないという意見なのである。

　誰にも夜空を見上げて心の平和を得る権利があるだろう。あるいは誰にもそれを人類から奪う権利はないだろう。

　宇宙はわたしたちの根源的な世界に通じる神秘である。多くの宗教家が宇宙との一体化を経て神を体験してきたことからも分かるだろう。富士山だって世界平和の象徴である。夜空や宇宙、富士山といった心の世界にある価値を、人工の星を降らせて、破壊するとは、世界平和や宇宙の平和を冒涜する行為で、平和を願うすべての人たちを苦しめる、悪魔の挑戦状である。

 

 

人工の流れ星には反対だ

 

 

 

注：きょうの某全国区の新聞に、人工の流れ星を降らせる企業の記事が、好意的に記述されていたのでこれを書いた。

　ときどきこの会社を紹介する宣伝が新聞に出るのである。

『今世紀最初の人類の歴史的危機になるかもしれない』（200214）

 

　新型のコロナウイルスによる人類の危機は、情報が不十分で、かつ生物や化学の知識が欠如した人たちの対応が目立ち、下手をすると、多くの犠牲者を出すのではないかと思った。

 

　さいきん（濃厚接触の？）感染ルートが特定できそうにない事例が報告され、かつ二十代でも肺炎になってしまうという事実、また降ってわいたように出て来た患者（愛知県、東京、北海道、沖縄で次々）などでの報道を聞いていると、みんなわかっていないのではないか、あるいはおそらく強烈な肺炎の苦しみに無知であるゆえに、のんきになっている、それとも賢くもあきらめているのであろうか、当局はパニックを恐れているのか、いろいろ思ったけれど、そうしたいくつかの理由からか、今世紀最初の人類の危機になってしまうのではないか、とさえ思ったのだ。

　このウイルスは、当初、
「人から人への感染はない」といわれていた。

　しかしあっさり人から人への感染が確認された。ウイルスが変異したことが原因であろう。これからも人から人へと感染する過程で、あっさり変異して、より悪質な症状をもたらすようになることだって考えられるのだ。

　もしかしたら今現在がそうかもしれないのだ。こうなると、薬に頼るより、自分の体は自分でケアして、仕事や遊びよりまずはウイルスに負けない体づくりに専心はげむことが命を守る上で大切になるといえるだろう。

 

 

武漢から世界に拡がるウイルスは

闇でうごめく新型コロナ

 

 

P＆Gの株は買わないと決めた１７０７１６

　きょう洗剤を買いに行った。とくにいいからというわけでもなく、安いのでトップを買った。税抜き、１５８円である。そこで驚いたのは、「消臭」とうたった柔軟剤が隣に並んでいたので手に取ってみると、それは消臭とはいうものの、フローラルとか香りが残るものであった。香りはいろいろなものがあるようだった。

 

　メーカーを見てP＆Gだったので、この会社の株は絶対に買わないぞと思った。以前消臭に力を入れた研究をしていることが日経新聞に出ていた。そこで好感を持っていたのだ。なぜなら匂いを分解するという効果をうたっていたからだ。化学変化で無臭化。しかし匂いを分解し、新たに香りをくっつけるのでは（環境保全・保護に）まったく意味がないからである。

 

 

　あきれて物が言えない。

　世間にはこれら香料であまたの人が苦しんでいるのだ。

 

 

「香害１１０番」が設置される170715

　夏になり、いちだんと香料の被害が増えたようである。基本的に人に迷惑をかける行為は自粛すべきと思うので、香料は自粛するべきという結論になるであろう。人工であれ天然であれ、濃度の極端に濃いものは体に害を与えるのは当然である。

 

香水や制汗剤、柔軟剤などに含まれる人工の香り。こうした香りが原因で、体調不良を訴える人が少なくないとして、日本消費者連盟は、「香害110番」を設置。

「香害１１０番」のご案内

☎ ０３（５２９１）２１６６（下記期間のみ開設）
第1回　2017年７月２６日（水）午前１１時～午後３時
第2回　2017年８月 １日（火）午前１１時～午後３時

　近年、芳香柔軟剤、消臭スプレー、制汗剤など、人工の強い香料により体調を悪くする人が増えています。ご近所の洗濯物のニオイでベランダに出られない、電車に乗ることも辛い、と感じる人も多くいます。
　症状も、吐き気、気分イライラ、喉がイガイガ、体がだるい、咳き込む、目がチカチカする、くしゃみ、心臓がドキドキする、頭痛など様々です。
　2013年9月には国民生活センターが「柔軟仕上げ剤のにおいに関する情報提供」を記者発表しました。
　いわゆる「香害」で苦しんでいる方々の身になって、被害の状況や悩みなどをお聴きし、「香害から身を守る」暮らし・社会を共に模索していくことが喫緊の課題ととらえ、下記のように電話相談を受けることにしました。
　ぜひ声をお寄せください。
　
場所：日本消費者連盟事務所
対象：香りの害で苦しんでいる方々

～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～
【問い合わせ先】特定非営利活動法人　日本消費者連盟　
　　担当：杉浦陽子
〒169-0051 東京都新宿区西早稲田1-9-19-207
　TEL：03-5155-4765 fax：03-5155-4767　
　Eメール　office.j@nishoren.org

 

『このごろ社会性を失った身勝手な行為が増えたけれど、香料もその一つ』(170108)

　昨今の香料を売りにした洗剤を含め、香料を前面にした製品が巷にあふれている。


　世間では、部屋の中に入ってくる香料で、いやな思いをしている方も少なからずおられる。ベランダの植物の生育にも影響し、人工物による香料でベランダなどの花に夏来ていたミツバチも来なくなることも現実にある。

　植物に影響する香料類が、人間にいい訳がないのである。たとえば食事のときに香料が部屋に入ってくれば、食べ物の味が変わる。食べ物の味は、味覚だけではなく、食べ物の香りも大きく影響していることは、知らない人もいるかもしれないけれど、現実である。

　食事中に限っても、団欒のあるいは一人楽しく食事していても、そこに自然界ではありえないような濃度の高い香料が流れ込んでくれば、気分も悪かろう。心理学的にはもちろん、科学的にも食事がまずくなるというものである。

　たしかに自分の好みで自分の部屋の中でささやかに使う分にはよろしい。けれども、自分の部屋の外に開けっぴろげに香料を発散し、他人に自分の好みの香料を押し付ける行為はどうだろうか。

　他人の部屋に自然界にはありえないような香りを他人に嗅がせ、生きるうえでの基本でもある食事にまで影響するような行為を何の規制も自粛もなく野放しにしておくことは、密集した戸建てもそうであろうし、特に公共の場である集合住宅では、控えるべきであろうと思う。

　また、こうした社会人として差し控えるべきであろう行為を助長するような昨今のメーカーの製品作りにも社会的な倫理観の欠如を感じる。

自然を大切にする心のない税金161113

　きょう名古屋の牧野ヶ池緑地公園へいった。北のほうの環状線のほう、草刈で禿山みたいになったちょっとした山のふもとというか、盛りあがった平地があった。そこに素人と思える人の植えた桜やどんぐり、かえでの木などが植わっていた。それらの苗木は生え際にペットボトルが見えた。すなわちこれはペットボトルで育てたものである。
　ぼくはすぐにぴんときた。県が税金を投入して、自然に生える木も草も買ってしまったという、無残な草刈の結果、禿山になってしまったところへ、愛すべき、植物や自然を大切にする市民が純粋にボランティアで植えたんだなって。

代替フロンはCO2より温暖化ガスとして環境に影響大

代替フロン規制　締約国会議が採択 先進国生産85％減 19年に発効

2016/10/16付
日本経済新聞　朝刊


温暖化の要因 代替フロン規制　各社、影響小さい製品競う

2016/10/16 2:00
日本経済新聞　電子版

　代替フロンの生産規制を盛り込んだモントリオール改定議定書が採択された。エアコンメーカーなどはすでに、温暖化への影響が小さい冷媒を使った製品の開発や国内外での販売拡大に動き出している。

　ダイキン工業は、温暖化効果が先進国で現在主流となっている代替フロンの３分の１と比較的小さい冷媒「Ｒ32」を使ったエアコンの普及に力を入れる。同社が持つ製造特許を一部無償で開放。日本と中国の大手エアコンメーカーが軒並み採用した。「エアコン用冷媒で当面の世界標準を狙う」（ダイキン工業）ことで、同社製エアコンの世界販売に弾みをつける。

　将来はさらに温暖化への影響が小さい冷媒への置き換えが進む見通しだ。カーエアコンや業務用冷凍機では、米ハネウェル・インターナショナルや、米デュポンから分社した米ケマーズなど米国勢が、温暖化効果がＣＯ2と同等の冷媒を開発済み。カーエアコンでは米社の冷媒が世界標準になるとの見方が自動車業界では広がっている。

　日本勢はＣＯ2を直接冷媒に使う製品で対抗する。パナソニックはＣＯ2冷媒の業務用冷蔵冷凍機を販売。業務用冷凍機大手の前川製作所や日本熱源システムなどはアンモニアやＣＯ2を冷媒に用いる製品を開発した。





　ルワンダで開催されたモントリオール議定書の締約国会議は15日、エアコンや冷蔵庫の冷媒に使われる代替フロンの生産量の段階的な規制を盛り込んだ改定案を採択し、閉幕した。日本などの先進国は2036年までに、地球温暖化への影響が大きい代替フロンの生産量を85％削減する。参加した197カ国・地域のうち20カ国以上の批准により、19年に発効する。

（関連記事総合・経済面に）

　モントリオール議定書はオゾン層を破壊する特定フロンを規制している。オゾン層の回復をもたらしたが、これに代わる代替フロンのハイドロフルオロカーボン（ＨＦＣ）の使用量が急増した。

　ＨＦＣは地球温暖化への影響が最大で二酸化炭素（ＣＯ2）の１万倍と大きい。

　交渉では米国が、ＨＦＣの生産を規制すれば今世紀末までの気温上昇を最大0.5度抑えられると主張。削減の開始時期を巡って先進国側と途上国側が対立したが、最終的に温暖化対策で世界を主導したい中国が米国の呼びかけに応じ、合意に至った。

　日本には、今回規制の対象となったＨＦＣの生産を明確に規制する法律はない。温暖化対策などのためにＨＦＣなどの製造抑制を事業者に求める「フロン排出抑制法」は強制力がなく、強制力がある「オゾン層保護法」はＨＦＣは対象外。いずれかの改正か新法律の制定が必要で、政府は早急に検討を始める。



代替フロン、環境に影響大

2016/9/9付
日本経済新聞　朝刊


　かつてエアコンや冷蔵庫の冷媒として使われたフロンは、オゾン層破壊の原因になるとして、国際協定「モントリオール議定書」により全廃された。代わってオゾン層を破壊しない代替フロンが急速に広まったが、温暖化への影響が二酸化炭素（ＣＯ2）をはるかに上回るため、改めて規制すべきだとの論議が出ている。
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　先進国で普及している代替フロンは、「Ｒ410Ａ」という種類だ。コストや安全性に優れているが、温暖化への影響はＣＯ2の2000倍以上。今年10月、モントリオール議定書に参加する国々がルワンダで会合を開き、新たな生産規制について検討する。

　新興国の多くは、先進国では全廃された代替フロン「Ｒ22」を使っている。オゾン層を破壊するため、もともと2030年までに全廃することになっている。

　ダイキン工業が開発した冷媒「Ｒ32」は温暖化への影響が410Ａの約３分の１と比較的低く、規制対象にはならないとみられる。プロパンを用いた自然冷媒「Ｒ290」も、温暖化効果は３倍程度と低い。ただ燃えやすいのが難点だ。

　米国は新冷媒「Ｒ1234ｙｆ」を開発した。コストや安全性でやや劣るが、温暖化への影響は小さい。



代替フロン、環境に影響大

2016/9/9付
日本経済新聞　朝刊


　かつてエアコンや冷蔵庫の冷媒として使われたフロンは、オゾン層破壊の原因になるとして、国際協定「モントリオール議定書」により全廃された。代わってオゾン層を破壊しない代替フロンが急速に広まったが、温暖化への影響が二酸化炭素（ＣＯ2）をはるかに上回るため、改めて規制すべきだとの論議が出ている。
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　先進国で普及している代替フロンは、「Ｒ410Ａ」という種類だ。コストや安全性に優れているが、温暖化への影響はＣＯ2の2000倍以上。今年10月、モントリオール議定書に参加する国々がルワンダで会合を開き、新たな生産規制について検討する。

　新興国の多くは、先進国では全廃された代替フロン「Ｒ22」を使っている。オゾン層を破壊するため、もともと2030年までに全廃することになっている。

　ダイキン工業が開発した冷媒「Ｒ32」は温暖化への影響が410Ａの約３分の１と比較的低く、規制対象にはならないとみられる。プロパンを用いた自然冷媒「Ｒ290」も、温暖化効果は３倍程度と低い。ただ燃えやすいのが難点だ。

　米国は新冷媒「Ｒ1234ｙｆ」を開発した。コストや安全性でやや劣るが、温暖化への影響は小さい。




代替フロンの生産規制、Ｇ７環境相会合で合意へ

2016/5/13 2:00
日本経済新聞　電子版



　主要７カ国（Ｇ７）は15～16日に富山市で開く環境相会合で、エアコンの冷媒などに使う代替フロンの生産を規制することで合意する。オゾン層を破壊しないものの、地球温暖化への影響が二酸化炭素（ＣＯ2）の千倍以上あるため、段階的に生産量を減らすよう対策を促す。日本企業でも代替技術の導入や開発の動きが出てきそうだ。

　規制対象となるのはハイドロフルオロカーボン（ＨＦＣ）。オゾン層を破壊する特定フロン類を規制するモントリオール議定書が1989年に発効したのを受け、代替品として開発された。エアコンのほか、冷凍冷蔵庫の冷媒、発泡断熱材などに使われている。Ｇ７は2030年代半ばまでに世界全体で大気中に排出される量を現在の８割以上の削減を目指す。

　モントリオール議定書で、30年までにフロンの全廃が決まっているが、代替フロンは規制されていない。Ｇ７は７月と10月に開かれる同議定書の締約国会議で、途上国も含むすべての国で規制対象となるよう求め、協定として合意を目指す。

　日本政府はその後、署名したうえで、フロン排出抑制法やオゾン層保護法など関連法の整備を手がけ、批准などの手続きを進める。国内で規制が始まるまでに最低でも２～３年かかる見通しだ。代替フロンにはいくつか種類があり、温暖化への影響が大きいものから生産が規制されるとみられる。

　モントリオール議定書によって代替フロンに切り替わった。今後、より温暖化の影響が小さいＣＯ2やアンモニアといった自然冷媒の導入や新しい冷媒開発が進みそうだ。すでに、イオンやローソンは新規店舗で自然冷媒の冷凍冷蔵機器の導入を進めている。パナソニックはＣＯ2冷媒を使った業務用の冷凍冷蔵機器を戦略商品と位置づけ、普及に力を入れる。

　海外では米デュポンなどが新しい冷媒を開発した。高温多湿の日本では技術的なハードルが高いとされるが、新冷媒の開発に向けた調査や研究が始まっている。