America should defeat China ｂｙ war.

人口１０万人あたりの死者数はイタリア２２名、スペイン２３、アメリカ１．５、韓国０．４　日本０．０５　で日本は押谷東北大教授、西浦北大教授が指導してクラスターつぶし作戦でコロナに対抗している。韓国は検査ローラー作戦を取り入れている。気温が２５度以上、湿度が高いほうがウイルスは活動しにくくしめつする。イタリアは今２１度、東京１６度、ニユーヨーク１５、フランス１４、ドイツ１８、シリア１７などウイルスには適温になっている。日本では５月末から６月はじめに収束する見込みだ。感染者を調べるｃｐｆ検査は結構難しく誰でもできる検査方法ではなくしかもかなり不正確で日本以外では重要視されているが疑問のある調査方法らしい。アメリカが死者が結構多いが栄養状態が悪いのではないかと推測する。

肉主体でマックか好きで肥満体質ということは国民は、ほぼ糖尿病状態ではないか？それでは死ぬのも当然。

５月６日まで全てが止まってしまった。ｕ－ｔｕｂｅを見ているが金が死亡しただの生きているだの情報がコロナも含め不確かだ。様子を見るしかない。日本にはスパイ防止法案がなく成案する気もない。なぜか二階そのもののようにスパイ同然の政治家が自民党に多いと見る。

４日時点での金正恩は植物人間か死亡しているとする李相哲氏の意見立証が信用できる。

今日は１２日だが全国４７６選挙区から立候補者を選ぶ方法に思案している。ここは淡路島選挙に行っているが兵庫何区かも分からない。調べている。候補者３人程度上げるにも苦労する。それからハガキを送付するとしても時間がかかると思案する。コロナで社会が止まっている。このまま１ケ月となると自殺者も出るかもしれない。どうせ死ぬなら出身地区の情報でもくれないか。読んでくれているだけでは意味がない。役に立つ人、協力する人を求めている。ぜひコメントに出身地区と協力する意思をお願いします。日本には悪人が存在し、残念ながら活躍している。

官邸へのメール

　首相は日本の最高権力を持っていますか


　　　　　　　　　　　　　　つづく

専門家と芸能人

同大三木光範教授は先にサンケイ新聞に日本企業の新卒採用方法が入試時の偏差値によっていることに警鐘を鳴らしている。文部省も時代をにらんで社会構造が大きく変化するのに対応できる人材を育成できるように高等教育を変化させようと模索しているようだ。必要なのは科学的思考力、活用力、感性、科学的創造力、ビッグデータ活用力などだ。

科学的能力のない人が１ケ月１６０時間かかる仕事を能力が高ければ１０分でできる。大学の学部名称を新規なように変えてもやっていることは旧態依然たる大学の姿勢と基本的に企業が旧態依然たる入試時の偏差値による採用方法では日本の国際競争力は落ちていく。と警鐘を鳴らしている。

今まさに合格者の発表が済み東大、京大はじめ入学を待ち望んでいるが東大、京大にも女性の合格者が多くなってきているが武田邦彦教授も心配するように物理、数学の能力のない人が設備の整った大学に押しかけるのは大学の衰退につながる。理系は物理、化学必修としなければ高等教育が泣く。必要なのは知識ではなく思考力だ。悪いが女性は思考力がおとる。また1部の高校に東大、京大合格者がやたら多い例が多くなっているがそんなに天才が集まるわけがない。数学、物理が思考力の目安だが多くは英語、社会など暗記力で合格している可能性が高いと推定するが大学関係者はどう見るだろう。

官邸へのメール
３０万円支給とのこと苦慮の結果の判断でよろしいかと思います。ただ給料が減額になった人で申告制とのことこれが解せません。今日本は年収４００万、一方アメリカは１２００万円。この差は２０００年バブル崩壊時給料を上げないと社員が納得したことで回復後も企業は給料を上げてこず内部留保は４４６兆円になっている。今は社員に臨時ボーナスとして２割を支給させ残りの３割は臨時法人税として強制徴収し国民全員へ配布すべきと思うがどうでしょう。今投資をしても国民には購買力はありません。ご存知ですか　　　　　　　　　　　以上

４月７日首相はコロナ緊急事態宣言をした。報道機関やプロデューサーの指示に基づくものなのか芸能人、文系評論家の危機感なのか、まあ海外のような都市封鎖でなくてよかった。少なくとも今回は医療問題であるから理系の評論家の意見を参考にすべきだが、もともと報道機関には文系の中でも一番能力の劣る文学部出身者が多く採用されているから正論というより誤論が多い。

先にもアパホテルが軽症者を受け入れることになった際にもわざわざその地域へ行き、住民の方は不安に思わないのでしょうかとあおるような報道をさせている。武田教授が発言しているように日本は世界の状況とはまったく違うことを認識すべきだ。藤井厳喜でさえ、気をつけなければイタリア、アメリカのように日本もなるとあおる。経済学者の限界を見た気がする。


　　　　　　　　　　　　つづく