アメリカは東シナ海不法占拠、コロナ発生源、ウイグル人、チベット人への人権侵害を理由に共産党員9千万の資産凍結とアメリカへの家族も含め渡航禁止など政治を行っている。比べて日本はgo to政策など政策が迷走している。とても国際関係など意見を述べる知恵も正義もない。是でもまだましな安倍政権というのが国民の選択だ。議員たちも国民の幸せなど念頭になく議員になりたいだけというのが実態だ。韓国、中国が法治国家でないのを笑えない実体が日本にはある。しかも根は深い。中国、韓国が法治国家でないのは最近になって露呈したが日本はかなり前からが法を無視している可能性がある。
みずほ銀行、三菱UFJ銀行は韓国銀行と有事の際ドル融資するという契約を交わしたようだが返済不能になるのは歴然だ。すぐ引き出し別銀行に移すべきだ。倒産するのは歴然としている。
韓国は売春婦像を建てその前に安倍首相の土下座像を対にして建てるそうだ。とにかく気持ちの悪い民族だ。在日議員を選ぶというわが国民の意識も疑う。大丈夫かといいたい。中国、中国となびく二階も同様気持ちの悪い人物だ。次回は野党全員と二階、在日議員をとにかく落とすべきだ。韓国人は直前の歴史も正確に把握できないのだろうか。
日本の軍は医者と従軍看護婦で医務を構成し帯同していたが売春婦など連れて行っていない。日本の遊郭は吉原、品川、内籐新宿、また全国的にも地域を定めて存在し建物も立派なもので許可が要る。地域外で務強化で部屋を借り売春業を経営していたのは、在日韓国人と暴力団のみで、韓国が言う慰安婦は朝鮮戦争時韓国政府が米軍のために設置したものをさす。ちなみに慰安婦像と称しているのは、アメリカ戦車と事故を起こした女子高校生二人を表わしたもので靴が脱げはだし状態で表現されている。いわば米軍戦車事故高校生像であるのは確実だ。
日本の政治家は高給を取りながら事実をなぜ韓国に伝えないのか不思議でならない。
官邸へのメール
尖閣へ先日地対地ミサイル艦、フリケーート艦、ミサイル艦を派遣し今度は漁船を派遣すると事実上宣戦布告している。今度こそ潜水艦を派遣し海上保安庁は退去させ国際法にのっとり侵略した時点で撃沈させるべきだ。アメリカもシナ海にきている。共産党打倒のきっかけが必要だ。当事者は日本、フィリピンなどアジアが担当すべきだ。臨戦態勢をとり撃沈破壊行動を取るべきだ。
各省庁へのメール
上記とほぼ同様のメールを送付した。閣議で一致した意識を持つことが必要だ。
官邸へのメール(6日)
支持率が低下するのは理由がある。多くの首相の中でもまだ上位にいると思うが政策の趣旨を発信できていないからではないか。次に疑問が残る。
一。財界の中にも中国へ資本投下しようとする経団連会長などのグループがいる。利益も日本に持ち帰れない国へ日本から多額の資本を中国へ投資するという愚策になぜ疑問を伝えないのか
二、韓国、中国に対し全てにわたり歴史を示し指導しようとしないのか、まるで日本が従者のような位置にあると思うが
つづく
みずほ銀行、三菱UFJ銀行は韓国銀行と有事の際ドル融資するという契約を交わしたようだが返済不能になるのは歴然だ。すぐ引き出し別銀行に移すべきだ。倒産するのは歴然としている。
韓国は売春婦像を建てその前に安倍首相の土下座像を対にして建てるそうだ。とにかく気持ちの悪い民族だ。在日議員を選ぶというわが国民の意識も疑う。大丈夫かといいたい。中国、中国となびく二階も同様気持ちの悪い人物だ。次回は野党全員と二階、在日議員をとにかく落とすべきだ。韓国人は直前の歴史も正確に把握できないのだろうか。
日本の軍は医者と従軍看護婦で医務を構成し帯同していたが売春婦など連れて行っていない。日本の遊郭は吉原、品川、内籐新宿、また全国的にも地域を定めて存在し建物も立派なもので許可が要る。地域外で務強化で部屋を借り売春業を経営していたのは、在日韓国人と暴力団のみで、韓国が言う慰安婦は朝鮮戦争時韓国政府が米軍のために設置したものをさす。ちなみに慰安婦像と称しているのは、アメリカ戦車と事故を起こした女子高校生二人を表わしたもので靴が脱げはだし状態で表現されている。いわば米軍戦車事故高校生像であるのは確実だ。
日本の政治家は高給を取りながら事実をなぜ韓国に伝えないのか不思議でならない。
官邸へのメール
尖閣へ先日地対地ミサイル艦、フリケーート艦、ミサイル艦を派遣し今度は漁船を派遣すると事実上宣戦布告している。今度こそ潜水艦を派遣し海上保安庁は退去させ国際法にのっとり侵略した時点で撃沈させるべきだ。アメリカもシナ海にきている。共産党打倒のきっかけが必要だ。当事者は日本、フィリピンなどアジアが担当すべきだ。臨戦態勢をとり撃沈破壊行動を取るべきだ。
各省庁へのメール
上記とほぼ同様のメールを送付した。閣議で一致した意識を持つことが必要だ。
官邸へのメール(6日)
支持率が低下するのは理由がある。多くの首相の中でもまだ上位にいると思うが政策の趣旨を発信できていないからではないか。次に疑問が残る。
一。財界の中にも中国へ資本投下しようとする経団連会長などのグループがいる。利益も日本に持ち帰れない国へ日本から多額の資本を中国へ投資するという愚策になぜ疑問を伝えないのか
二、韓国、中国に対し全てにわたり歴史を示し指導しようとしないのか、まるで日本が従者のような位置にあると思うが
つづく