日経新聞が農業ネタに入れこんでいる。大歓迎だ。

日経新聞が農業にいれれ込んでいる。
歓迎すべき事。

この間の企画ものはおよそ３つある。
①日経ビジネスオンライン「今こそ作れ、儲かる農業」シリーズで６回。
②日経東北地方版で「農を鍛える」続編　シリーズで１５回。
③日経新聞１面で「食糧危機と日本農業」で３回。

１）特に企画もので良かったのは、東北地方版「農を鍛える」。
正確には、「スタンドアップＴＯＨＯＫＵ第３部ー農を鍛える」続編。
「農業は成長産業だ。市場と隔絶した生産者に甘んじる事なく、消費者を直接見据えてビジネスに育て上げる、、、挑戦する農家や企業の現場を訪ねた」という頭書きが良い。

トップは「秋田のアグリテクノジャパン」池田さん、
宮城の奥田建設の瀬尾さん、
さらに青森のシソ等々、
２回以降は多田君の多田自然農場や
南方の後藤政弘君など、圧巻だ。
女性起業などにも目配りをしている。
『農業経営者』農業技術通信社の日経版。
こうしたシリーズが、農業は成長産業だ、、との理解に一役買うし、
さらには、農業は実は誰でもできるものではない、、あの人達はよく頑張っている、、というプロを尊敬する気持ちが醸成されればいいと思う。

２）日経ビジネスオンライン（ＮＢonline）はそのＷｅｂ版か。
内容は以下の６つ。概要も含めて引用しておこう。これまだまだ続くので今後が楽しみだ。

⑥地方の雇用を守るか、建設会社の農業参入
食糧危機は最大の好機――今こそ作れ、儲かる農業（6）
公共事業の大幅な減少によって、地方の建設会社は青息吐息の状態にある。
活路を見いだすため、農業や介護事業に参入した業者も少なくない。
2000年に農業生産法人「あぐり」を設立した愛媛県松山市の金亀建設（現・愛亀）もその1社だった・・・
⑤ 手作り野菜工場で“世界レベル”の超効率経営 2008年8月5日
食料危機は最大の好機――今こそ作れ、儲かる農業(5)
農業関係者が関心を寄せる植物工場。千葉県船橋市に少し変わった工場がある。
独自に開発した自動化ラインなどによって、高い生産性を実現している・・・
30をお届けします。・・・
④　高齢化という逆境が農業の未来を切り開く 2008年7月28日
食料危機は最大の好機――今こそ作れ、儲かる農業(4)
「いやあ、去年はほんとに厳しかった。会社が潰れると本気で思ったよ」。
間和輝社長はこう言うと、ソファから身を乗り出した。
畜産王国、宮崎県都城市で養豚業を営むはざま牧場・・・
③　国民の負担なくして自給率は上がらない 2008年7月22日
政府の莫大な補助金が支える欧米農業の実態とは
食料危機は最大の好機――今こそ作れ、儲かる農業(3)
自給率を向上させている欧米各国は農業に対して相当の補助金を投入している。
食料自給率100％オーバーの米国やフランス、オーストラリアはもとより、ドイツや英国で70％を超える自給率を達成しているのは国をあげての保護の結果・・・
②“リンゴ1個2000円”の虚実、輸出で農家は救われるか？ 2008年7月15日
食料危機は最大の好機――今こそ作れ、儲かる農業(２)
中国では1個2000円のリンゴや1粒300円のイチゴが飛ぶように売れている」。
首相在任中、事あるごとにこう絶叫していた小泉純一郎・元首相。
この言葉を引くまでもなく、一部の農作物は中国や台湾、中東などではかなりの高値で売れている・・・
①　減反政策は機能不全、コメを解放せよ！ 2008年7月8日
食料危機は最大の好機――今こそ作れ、儲かる農業(１)
昨秋、全国のコメ農家に激震が走った。コメ価格センターの入札価格が大幅に下落したのだ。
2007年産の過剰作付けは7万ヘクタール。生産調整の失敗が響いた。もはや、コメの過剰作付けは常態化していると言っていい・・・


我が国の農業ビジネスを知るにはうってつけの企画。
ただ、６回中コンセプトが違うのが、鈴木宣弘君がでてくる３回目。
その違和感は、国民の負担（消費者の犠牲）がなければ食糧自給率は向上はないなどと、農業サイドの産業化努力とは直接関係ない意見をはさんでいるから。
ビジネスとして考えようとする企画との違和感だ。
書き始めたららけっこう長くなったので、別項に載せることにし、ここはこれでおしまい。


３）食糧危機と日本農業は、主張にある種のストーリー性があるが、けっして真新しいことはない。
①（上）農政無策なお――育たぬ担い手、農地荒廃
②（中）「安全・安心・安定」――国産回帰、企業も参入。
③（下）メード・バイ・ジャパニーズ――貿易関係、双方向で強化。

内容はもっともなのだが、正直企画のコンゼプトがはっきりしない。
三つの記事の共通コンセプトが「食糧危機日本農業」だけでは大きすぎる。
内向きの農政への批判なのか？
世界を目指す日本農業なのか？
企業も参加しはじめた国内農業なのか？
おそらくこれら全てなのだろうが、これら三つがバラバラな感がある。
三つの記事を統一するコンセプトがもう一つ欲しかったところ。
編集上の問題だろう。

それはそうと、農業での「メード・バイ・ジャパニーズ」、
「農業技術通信社」の昆社長が語りはじめた言葉。
いわば彼の造語。
経団連が「メードバイジャパン」（奥田碩『人間を幸せにする経済」）を語りはじめたが、それ以前から使用しているコンセプト。
和郷園の木内君や私が、農業の有り様を語るためにあちこちで使用宣伝しているが、やはり本家は「農業経営者」（農業技術通信社）。
この言葉を使うなら取材が欲しかった。

もっとも会社にいつも出入りしている日経記者はいる。
笠原、青木、石塚、飯山、各氏のクレジットが入っているが、この中にはいない。
昨日の日経新聞に、漁業の記事を書いている、樫原弘志記者がよく出入りしていた。
蛇足だが、この記事よく書いている。
それはともあれ、「メード・バイ・ジャパニーズ」をタイトルにしていただき、一般化していただいたのは感謝であるがやはり、昆や木内の誰かのインタビューで引用を明示しておくのが礼儀だろう。

ともあれ、日経新聞、これからも農業ネタに首をつっこんで欲しいものだ。

今日はＮＢonlineがまた流通革命で儲かる農業を語っている。








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