玉井邦夫ＪＤＳ理事長がメッセージ

新出生前検査の導入が波紋を広げる中で、
財団法人日本ダウン症協会（ＪＤＳ）は改めて見解を表明。
玉井邦夫理事長のメッセージを、
同協会ホームページに掲載しました。

このなかで玉井理事長は、
「医療技術の進歩が基本的に幸福の追求であることは信じています（中略）、
出生前検査等の技術に関しても、
それを個々人がどう理解し、選択するかについて
賛成・反対等の意見は表明しません」とした上で、
その技術がまるで義務のようになるかたちでで
『社会の選択』として位置づけられることには反対としています。
さらに、
「ダウン症のある子が生まれることを『不幸』と規定し、
出生前検査等の技術を
ダウン症のある子が生まれないようにする福音であるかのように宣伝し、
安易にこれが行われることについても明確に抗議していきます」
と表明しています。
出生前の検査の現場が、
「私たちは事実を知らせているだけ。対応は妊婦の自己決定に任せている」
という立場を取ることについては、
「そこで知らされている『事実』はどのような『事実』でしょうか。
出生前検査等を行う医療従事者は、
どれだけ『現実に生きているダウン症のある人』のことを
知っているでしょうか。
出生前検査等を受けた妊婦は、
限られた時間の中で本当に理解して自己決定できるでしょうか。
すでに母胎に育ちつつある命を
絶つ選択を妊婦がすることは
『自己』決定なのでしょうか」
として、
議論の余地があるとしています。

メッセージ文の最後は、
「ＪＤＳは今後も議論を続けていきます」と、
太文字で結んでいます。

玉井邦夫ＪＤＳ理事長のメッセージ全文は、
http://www.jdss.or.jp/project/05.html
に掲載。

詳細は
『ダウン症ニュースWeb』
http://www.jdsnews.jp/
をご覧下さい。