■地中へのCO2隔離で地震が増加？～地球環境産業技術研究機構（ＲＩＴＥ）が０３年から１年半をかけて新潟県長岡市内の陸域の地下１１００メートルの砂岩層に１万トンのＣＯ２を圧入～

 

 

■地中へのCO2隔離で地震が増加？

ナショナル ジオグラフィック（2013.11.08）

https://natgeo.nikkeibp.co.jp/nng/article/news/14/8526/

 

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近年、アメリカのテキサス州西部で発生した18回の小規模地震は、油井へ注入する二酸化炭素（CO2）が引き起こした可能性が明らかになった。

アメリカでは気候変動対策として、大気中のCO2を地下に隔離・貯留する「温室効果ガス隔離政策（GCS）」が施行されている。

今週、22カ国および欧州連合（EU）のエネルギー行政の責任者がワシントンD.C.に集結、炭素捕捉・隔離技術を世界的に普及させるための方策を話し合った。

一方、CO2の地下貯留と地震の関連性を指摘する調査結果によって、地下深くに温室効果ガスを蓄積する新たなリスクが浮上している。

テキサス州スナイダー近郊にあるコッジェル油田では、2006～2011年に約マグニチュード3の地震が多発している。

75～82年にも多数の地震が発生、油田に被害が及んだが、石油の回収量増加を狙って地下に注入した水が原因とみられていた。

当時は、水の注入を中断すると、自然と地震も収まったという。

しかし2004年からは、CO2などのガスを油井に注入するガス圧入法を採用。

CO2が溶け込むと石油が膨張し、回収が容易になるという手法だ。

その直後から、再び地震が増え始めたという。

共同研究者で、テキサス大学オースティン校地球物理学研究所の副所長クリフ・フローリック（Cliff Frohlich）氏は、「活発化前の大きな変化と言えば、CO2注入しかない」と語る。

フローリック氏によると、油田でのガス圧入とCO2の隔離・貯留策を単純には比較できないが、同様の技術が抱えるリスク把握の一助にはなるはずだという。

「さまざまな温暖化対策が提案されている中、実際に効果が期待できる手法は確定していない。気候工学の専門家ではない私が言えるのは、地球環境の問題に対処する場合、常に予期せぬ結果を想定する必要があるということだ」。

最近話題のシェールガス・オイル採掘でも、水圧破砕法（フラッキング）という同様の技術が採用されている。

2012年に米国科学アカデミーがまとめたレポートによるとCO2注入は、フラッキングよりも地震発生率を高めるリスクが高いという。

地下に貯留するCO2の量が桁違いだからだ。

現在、CO2の隔離技術はノルウェーやアルジェリアなど世界65カ所で試験的に導入されており、イリノイ州ディケーター近郊の試験場では、3年間で計100万トンが地下の塩水層に注入されている。

ミシガン工科大学で、地球工学や鉱山工学、科学の教鞭を執るウェイン・ペニントン（Wayne Pennington）氏は、「フローリック氏の論文は、CO2注入と地震の相関性を初めて示したという点で非常に重要だ」と評価する。

 

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■地中へのCO2隔離で地震が増加？
ナショナル ジオグラフィック（2013.11.08）
https://natgeo.nikkeibp.co.jp/nng/article/news/14/8526/

 

 

 

 

 

■【視点】ＣＯ２を地下に封入　ＣＣＳの実証試験が始まった

産経新聞（2016.8.16）

https://www.sankeibiz.jp/business/news/160816/bsd1608160500001-n1.htm

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日本でも、ついにＣＣＳの本格的な実証試験が始まった。

ＣＣＳは、地球温暖化防止のための二酸化炭素（ＣＯ２）排出削減の切り札として世界で注目されている技術である。

火力発電所などから大気中に放出されるＣＯ２を回収し、地下深くの地層に押し込んで閉じ込めるという力業だ。

“Ｃａｒｂｏｎ　ｄｉｏｘｉｄｅ　Ｃａｐｔｕｒｅ　ａｎｄ　Ｓｔｏｒａｇｅ”の頭文字を並べてＣＣＳ。

その実証試験は、北海道苫小牧市の太平洋に面した臨海工業地帯の一画で行われ、今年４月から海底下の地層中へのＣＯ２の圧入が開始されている。

取り組んでいるのは、株式会社の日本ＣＣＳ調査（東京都千代田区）の苫小牧ＣＣＳ実証試験センターだ。

２０１８年度末までの３年間で３０万～６０万トンのＣＯ２を、目の前の太平洋の海底下１１００～１２００メートルに広がる砂岩層と、より深い２４００～３０００メートルの火山岩層に押し込んで貯留する計画となっている。

手始めの圧入は砂岩層へ。その深度の地圧に負けない約１００気圧の圧力を地上の設備でＣＯ２にかけ、圧入井（せい）のパイプを通して地下に送り込んでいる。

高圧のＣＯ２は、気体と液体の間の「超臨界流体」という状態なので、砂岩の隙間を満たしている塩水を押し出しながら浸透しやすいという利点がある。液体の密度と気体の流動性を併せ持つためだ。

ＣＣＳは、石油掘削から派生したという歴史を持つ。枯渇寸前の油田にＣＯ２を押し込んで、石油を残らず絞り出すという既存技術（ＥＯＲ）の応用なのだ。米国などで半世紀前から実施されてきた。

このＣＣＳの実施には、隙間の多い砂岩や火山岩から成る貯留層の直上に、緻密で流体を通しにくい泥岩の遮蔽層が存在していることが必要だ。貯留層に入れたＣＯ２が漏れ出さないよう遮蔽層が蓋の役目を果たす。苫小牧の沿岸部にも、こうした地層構造が存在しているのはもちろんだ。

ところで、日本でのＣＣＳによるＣＯ２の貯留可能量だが、１４００億トンという見積もりがある。

日本の排出量は年間約１３億トンなので１００年分に相当する規模だ。

数年前のことになるが、政府の審議会でＣＣＳの導入に難色を示した委員がいた。

理由は「削減力が巨大過ぎるので、国民の間での地道な削減意欲が損なわれる」ということだった。

それほどの圧倒的な削減力を秘めた技術なのだ。

地球温暖化防止の枠組みとして昨年、採択された「パリ協定」では、今世紀末の気温上昇を産業革命前に比べて１．５℃未満を目指しつつ、２℃未満に抑えるという国際合意に達している。

この「２℃目標」の達成には、２０５０年に世界のＣＯ２排出量の半減が必要なので、ＣＣＳへの期待度は高いのだ。

だが、ＣＣＳが地震の引き金を引くのでないかと心配する声もある。

活断層による被害地震が起きる深度は、ＣＣＳの貯留層よりも１桁深い所なので、両者の関係はなさそうだが、不安の声を無視して進めることは難しい。

苫小牧での実証試験でもＣＯ２の圧入で地震が誘発されることがないことを証明するための観測網を敷いている。

その一方で、大地震に襲われても地下に貯留したＣＯ２が漏れ出したりしないことは、新潟県中越地震（０４年１０月）と新潟県中越沖地震（０７年７月）で実証済みなのだ。

２つの地震に先行し、地球環境産業技術研究機構（ＲＩＴＥ）が０３年から１年半をかけて新潟県長岡市内の陸域の地下１１００メートルの砂岩層に１万トンのＣＯ２をＣＣＳの予備試験として圧入していたのだ

 

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【視点】ＣＯ２を地下に封入　ＣＣＳの実証試験が始まった
産経新聞（2016.8.16）
https://www.sankeibiz.jp/business/news/160816/bsd1608160500001-n1.htm

 

 

 

 

 

■検証　人工地震　CO2貯留　中越地震

https://www.youtube.com/watch?v=jMrwopB7Vz8

 

 

 

■平成23年7月11日衆議院東日本復興特別委員会にて、柿沢議員の質問に浜田政務官

「地震兵器は多くの国が研究している」

YouTube(ユーチューブ)2011/07/11

https://www.youtube.com/watch?v=dyJfcqLCe6c

 

 

 

■3.11人工地震の証明～日本人が知らねばならない真実～

https://youtube.com/watch?v=wrrpRR8KNlw

 

 

 

 

■人工地震についての恐ろしい噂

https://www.youtube.com/watch?v=DxSzJi6UNu0