初心者でもできる資産運用の基本ステップとおすすめの方法【プロが選んだ4つ】

お金を増やすためには、賢い資産運用が欠かせません。特に初心者にとっては、何から始めれば良いのか分からないことが多いでしょう。本記事では、お金を増やすために押さえておくべき基本のステップと、初心者でも簡単に始められるおすすめの資産運用方法をプロの視点から詳しく解説します。これらの方法を活用し、着実に資産を増やしていきましょう。

　

■お金を増やす前にやるべき基本のステップ

・目標設定

◎短期目標と長期目標
目標を短期（1年以内）と長期（5年以上）に分けて設定します。
例えば、短期目標としては旅行資金を貯める、長期目標としては家を購入する資金を貯めるなどです。

◎SMART目標
具体的、測定可能、達成可能、現実的、時間制約のある目標を設定することが効果的です。

・予算管理

◎固定費と変動費の把握
家賃や公共料金などの固定費と、食費や娯楽費などの変動費を把握しましょう。

◎貯蓄目標の設定
月々の収入の一定割合を貯蓄に回すように計画します。
例えば、収入の20%を貯蓄するなど。

・緊急資金の準備

◎生活費の3〜6ヶ月分
病気や失業などの緊急時に備えて、最低でも生活費の3〜6ヶ月分の資金を用意します。

◎流動性の高い資産
緊急資金はすぐに現金化できる流動性の高い資産であることが望ましいです。
例えば、普通預金口座や短期国債など。

　

■賢い資産運用のすすめ

資産運用のメリットには以下のようなものがあります。

・リスク分散

1つの投資先に集中するのではなく、複数の投資先に分散することでリスクを軽減できます。
例えば、株式、不動産、債券などに分散投資することが重要です。

・インフレ対策

資産運用はインフレによる資産価値の減少を防ぐための有効な手段です。
物価が上昇しても、投資によるリターンで資産価値を維持できます。

・長期的な成長

短期的な価格変動に一喜一憂せず、長期的な視点で資産運用を行うことで、経済成長の恩恵を受けることができます。

　

 

■資産運用を始める前に知っておくべき基本知識

・リスクとリターンの関係

◎高リスク・高リターン
一般的に、リスクが高い投資はリターンも高い可能性がありますが、損失のリスクも大きいです。
例えば、個別株や暗号通貨など。

◎低リスク・低リターン
リスクが低い投資はリターンも低めですが、資本の安全性が高いです。
例えば、国債や定期預金など。

・分散投資

◎資産クラスの分散
株式、債券、不動産、現金など、異なる資産クラスに分散投資することでリスクを軽減します。

◎地域分散
国内外の異なる地域に投資することで、地域特有のリスクを分散させることができます。

・投資の期間

◎短期投資
数ヶ月から数年の間に利益を得ることを目指す投資方法です。
デイトレードや短期的な株式投資などが該当します。

◎長期投資
5年以上の長期的な視点で投資を行う方法です。
資産の増加とリスクの軽減を図るために、時間をかけて成長を見込む投資が一般的です。

　

 

■初心者でもできるおすすめの資産運用方法【プロが選んだ4つ】

・投資信託
投資信託は、複数の投資家から集めた資金を、専門家が運用するファンドです。
以下のポイントを押さえておくと良いでしょう：

◎メリット
分散投資: 1つのファンドが複数の銘柄に投資するため、リスクが分散されます。
プロの運用: 投資の専門家が運用するため、初心者でも安心して投資できます。
少額投資: 少額から始められるため、初期投資額が低いです。

◎デメリット

手数料: 運用手数料がかかるため、長期的な運用が必要です。
市場リスク: 市場全体の動向に左右されるため、完全にリスクがないわけではありません。

・株式投資

株式投資は、企業の株式を購入することで、その企業の成長に伴う利益を得る方法です。以下のポイントを押さえておくと良いでしょう：

◎メリット

高リターン: 企業が成長すれば、その成長に伴う利益を享受できます。
配当金: 株式によっては、定期的に配当金が支払われることがあります。

◎デメリット

リスク: 株価は市場の動向や企業の業績に大きく影響されるため、リスクが高いです。
時間と知識: 個別株の選定には、市場の知識と時間が必要です。

・債券投資

債券投資は、政府や企業が発行する債券に投資する方法です。
以下のポイントを押さえておくと良いでしょう：

◎メリット

安定した収益: 債券は定期的な利息収入が期待でき、リスクが比較的低いです。
多様な選択肢: 国債、地方債、企業債など、さまざまな種類があります。

◎デメリット

低リターン: 株式投資に比べてリターンが低いです。
インフレリスク: インフレが進むと、債券の実質価値が減少する可能性があります。

・不動産投資

不動産投資は、住宅や商業物件に投資する方法です。
以下のポイントを押さえておくと良いでしょう：

◎メリット

安定した収入: 賃貸物件からの定期的な賃貸収入が期待できます。
キャピタルゲイン: 物件の値上がりによる利益を得ることができます。

◎デメリット

初期投資額: 不動産の購入には大きな初期投資が必要です。
管理の手間: 物件の管理やメンテナンスが必要です。

それぞれの資産運用方法にはメリットとデメリットがあります。
自分の投資目標やリスク許容度に合わせて、最適な方法を選びましょう。
必要であれば、専門家に相談することもおすすめです。

 

　

以上のように、お金を増やすための基本的なステップから、資産運用の具体的な方法までを詳しく解説しました。
これらを実践し、着実に資産を増やすことを目指しましょう。
初心者でも無理なく始められる方法を活用して、未来のための財産を築いていってください。

50代から始める資産形成：iDeCoとNISAの賢い選び方と投資戦略

50代で資産形成を始める際、老後の資金確保を視野に入れてiDeCo（個人型確定拠出年金）とNISA（少額投資非課税制度）を検討するのは賢明です。
両方とも日本政府が推奨する税制優遇制度ですが、それぞれに異なる特徴やメリットがあります。
ここでは、50代から投資を始める際のiDeCoとNISAの選び方と投資のポイントについて詳しく解説し、どちらがより適しているかを比較します。

■iDeCo（個人型確定拠出年金）の特徴とメリット

・ 税制優遇が大きい

iDeCoは、掛金を拠出した際の所得控除により、課税所得が減少するため節税効果が高いのが最大のメリットです。
掛金は毎年の所得税控除となり、年収が高いほど節税効果が大きくなります。
例えば、年収が500万円の方が月々23,000円を拠出すると、年間約8万円の税金が節約できる可能性があります。

・老後資金の安定確保

iDeCoは原則として60歳まで引き出しができないため、強制的に資産を積み立てていくことができます。
50代から始める場合でも、60歳以降の公的年金と合わせて老後資金の一部として安定した備えになるでしょう。
また、受け取る際には退職所得控除や公的年金等控除が適用されるため、受け取りの際の税負担も軽減されます。

・商品選択の自由度

iDeCoでは投資信託、元本確保型商品（定期預金や保険商品）など、リスクの異なる様々な金融商品を選択できます。
リスクを抑えたい場合には元本確保型商品も選べるため、リタイア直前の世代にとって安心です。

・リスクとリターンを考えた資産運用が可能

iDeCoは運用期間が限定されているため、50代で開始する場合はリスクの取り方に工夫が必要です。
例えば、低リスクの債券型投資信託や元本確保型商品を中心にしつつ、一部を国内外の株式型投資信託で運用することでリスク分散を図れます。

■NISA（少額投資非課税制度）の特徴とメリット

・運用益が非課税

NISAの最大の特徴は、運用益が非課税になる点です。
通常、投資で得た利益には20.315％の税金がかかりますが、NISAを活用すればその税負担を回避できます。
年間の投資上限は積立NISAが40万円、通常NISAが120万円で、50代からの資産形成には十分な額でしょう。

・短期～中長期の柔軟な運用が可能

NISAはiDeCoと異なり、資金の出し入れが自由です
そのため、急な出費が必要になった場合でも売却して資金化することができるのが利点です。
50代では老後に向けた資産運用だけでなく、予備費の確保も大切なので、NISAの流動性は魅力的です。

・投資対象の幅広さ

NISAでは国内外の株式、ETF（上場投資信託）、投資信託など幅広い金融商品に投資可能です。
また、積立NISAは長期投資を前提とした投資信託のみ選べるため、分散投資がしやすくリスクを抑えた資産形成ができます。

・期間制限があるが老後資金形成には十分

通常NISAは年間120万円を5年間、積立NISAは年間40万円を20年間運用できるため、50代からの運用期間でもしっかりとした資産形成が可能です。
特に積立NISAを活用すれば、60代後半まで資産運用を続け、老後資金の補完として利用できます。

■iDeCoとNISAのどちらを選ぶべきか？選択のポイント

・ 税制優遇と老後資金の確保を優先する場合：iDeCo

50代の方が主に老後資金の確保を目指す場合、iDeCoは有力な選択肢です。
税制面のメリットが大きく、掛金が所得控除されるため、節税効果が期待できます。
また、60歳まで引き出しができないため、長期的な資産形成に適しています。
安定した老後の生活資金を確保したい方にとっては、iDeCoの強制的な積立がメリットとなります。

・流動性と中長期的な運用を求める場合：NISA

一方で、流動性を重視し、必要に応じて資金を引き出せるようにしておきたい場合にはNISAが適しています。
NISAはいつでも売却可能で、急な出費や予備費の確保に活用できます。
50代から資産形成を始める場合、運用期間が10～15年程度と限られるため、NISAの非課税メリットを活かしつつ、短期的な利益を得る戦略も視野に入れられます。

・両方の制度を活用する選択肢

もし可能であれば、iDeCoとNISAの両方を併用することで、より柔軟かつ効果的な資産形成が可能です。
iDeCoで老後資金を確保しつつ、NISAで運用の自由度を保つことができます。
例えば、iDeCoでは安定した元本確保型の運用を行い、NISAでは株式型投資信託やETFを使った成長期待のある投資を行うことで、リスクとリターンのバランスを取ることができます。

■50代から始める際の投資のポイント

・リスク分散を徹底する

50代からの資産形成では、リスク管理が非常に重要です。
短期間で大きなリスクを取るのは避け、複数の資産クラスに分散投資を行いましょう。
例えば、国内外の株式や債券、不動産関連のリートなど、リスクが異なる資産を組み合わせることで、全体的なリスクを抑えつつリターンを期待できます。

・ 資産配分を定期的に見直す

年齢に応じた資産配分を見直すことも大切です。
iDeCoやNISAでは、定期的にリバランスを行うことでリスクを調整し、相場の変動に対応することが求められます。
特にiDeCoでは年に1回、運用先や配分を変更することで、リスク管理とリターン追求のバランスを調整できます。

・長期的な視点を持つ

50代から始める資産運用でも、リタイア後の資産運用を見越して、長期的な視点を持つことが重要です。
NISAやiDeCoで得た資産は、60代後半以降にじっくりと取り崩していくことを想定しておくと、老後の生活資金に余裕が生まれます。
焦らずに、少しずつ利益を積み上げる姿勢が成功の鍵です。

■50代からのiDeCoとNISA、どちらが良いか？

結論として、老後資金の確保と税制優遇を優先するならiDeCo、流動性を保ちながら資産運用を行いたいならNISAが適しています。
両者を併用することでより効果的な資産形成が可能ですが、どちらか一方を選ぶ場合は自身の目的と状況に応じて判断しましょう。
特に50代からの資産形成では、老後に向けた安定的な運用とリスク管理をしっかりと行うことが重要です。
正しい制度を活用し、計画的な資産形成を目指してください。

 

ご自身に合った資産形成を見つけるためには、金融機関やファイナンシャルプランナーに相談することもおすすめです。

老後資金は本当に「2,000万円」が必要？若いうちからできる対策方法をご紹介

2019年6月に金融庁から報告書が公表されました。
この報告書は高齢社会における資産形成と資産管理に関するデータが公開されていましたが、この情報に基づいて報道された結果、「老後の生活には2,000万円が必要」と騒動になり、老後2,000万円問題として大きな注目を集めました。
しかし、本当に老後資金は2,000万円も必要となってくるのでしょうか？
今回は、老後資金が2,000万円必要だと言われた理由と、若いうちからできる老後資金のための対策方法についてご紹介します。
老後資金に不安を抱いている人やどれくらいの資産が必要になってくるか知りたい人は、ぜひ参考にしてみてください。

■老後資金は本当に2,000万円用意しないといけないのか？

そもそもなぜ「老後には2,000万円が必要」だと報道されたのでしょうか？
これは報告書の中で、2017年の高齢夫婦（無職）世帯の平均値を元に、毎月生活費の不足額が平均約5万円として、老後が20～30年継続すると仮定した場合に1,300万円～2,000万円不足すると記載されていたためです。
この情報を元に報道された結果、「老後のために2,000万円を用意しないといけない」と認識されていきました。
しかし、実際には報告書はあくまで平均の数値を使っているもので、すべての人が該当するものではありません。
例えば60歳を過ぎても現役バリバリで働いている人もいますし、無職でも子どもと同居し、持ち家に住んでいるため生活費が抑えられているケースもあります。
そのため、絶対に2,000万円を用意しないといけないわけではないことを覚えておきましょう。

■本当に必要な老後資金はいくらになる？

老後2,000万円問題はすべての人に当てはまる問題ではないものの、実際に老後資金が不足して生活に困ってしまうケースは少なくありません。
厚生労働省の簡易生命表では2022年時点で日本人の平均寿命は、男性で81.05歳、女性で87.09歳であることがわかっています。
平均値が80歳を超えているということは、90歳以上まで生きる可能性が高いとも言えます。
「人生100年時代」とも呼ばれている中で、やはり必要になってくるのがお金です。
では、具体的にどれくらいの老後資金が必要となってくるのでしょうか？

・単身世帯の場合

65歳以上の無職で単身世帯の場合、平均消費支出は月額約143,000円と言われています。
さらに別の支出として税金や社会保険料などの非消費支出は、約12,000円が必要となります。
単身世帯の場合、公的年金額は平均月額約121,000円です。
つまり、155,000円－121,000円＝34,000円が不足する状態になるため、その分を貯金から切り崩す形になります。
毎月22,000円を切り崩していた場合、1年間で約40万円、20年間で800万円が必要になってくることがわかります。
ただし、これはあくまでも生活費のみの支出であり、例えば葬式費用や老人ホームへの入居費用も考えると、さらに用意しておくべき資金は増えていくでしょう。

・夫婦2人世帯の場合

65歳以上の無職で夫婦2人世帯の場合、平均消費支出は月額約237,000円になり、非消費支出は約31,000円です。
公的年金額は平均月額約22万円になります。
計算式に当てはめると、268,000円－22万円＝48,000円が毎月の生活費から不足することになり、年間で576,000円、20年間で11,520,000円の切り崩しが必要です。

生活費をどれだけ抑えられるかによって不足する金額も変わってきますが、現在の生活水準なども考慮した上でシミュレーションしてみると良いでしょう。

■若いうちからできる老後資金のための対策方法

将来のことも考え、老後資金を貯めておきたい方は若いうちから始めておくのがおすすめです。
ここでは若いうちから始められる老後資金の対策方法をご紹介します。

・資産運用を行う

現在の資産を運用することで、少しでも資産を増やしていく方法がおすすめです。
運用方法も様々ですが、株式投資や投資信託などが挙げられます。
特に若い人が老後資金を考える際におすすめしたいのが、積立投資です。
現在はNISAなどで知られるようになってきましたが、まだよくわからないという方も多いでしょう。
積立投資のメリットには、株式を少額から購入できる点が挙げられます。
株式は購入単位が原則100株からとなっていますが、優良株を買おうとすると数十万円以上かかってしまいます。
しかし、積立投資なら毎月の積立金額を指定することが可能になるため、毎月100円～数千円程度でも投資できるようになります。
また、分散投資がしやすい点もメリットです。
分散投資は株式だけでなく、債券や不動産などあらゆるジャンルに投資することを指します。
分散投資をすることで、例えば全財産を株式に投資しており、投資していた企業の株が大幅に値下がってしまったとします。
すると投資していたすべての資産が影響を受けてしまい、自身の資産が減ってしまう可能性も高いです。
しかし、分散投資をしていれば、たとえ株式の値下がりが発生しても他の資産でカバーできるため、値下がりによる損失を最小限に抑えてくれます。

積立投資を始めるなら、先ほどもご紹介したNISAで始めるのがおすすめです。
NISAは非課税保有期間が無制限になり、年間120万円まで投資できます（つみたて投資枠の場合）。
余分に税金を支払わずに済むため、積立投資を始めるならNISA口座を開設すると良いでしょう。

・保険による資産運用も検討する

保険というと、病気やケガが起きた際に医療費や入院費を負担してくれるものというイメージを持つ方も多いでしょう。
しかし、保険商品によってはもしもの時に備えつつ、老後資金の準備にも活用できます。
例えば終身保険の多くは契約してからしばらく経った後に解約すると、解約返戻金を受け取れるようになっています。
この解約返戻金を活用することで、保険でも老後資金を備えていくことが可能です。
また、個人年金保険に加入すれば契約時に決められた年齢から一定期間、年金を受け取れるようになります。
公的年金だけでは生活資金が不足する場合、個人年金保険を利用することで貯金を切り崩さなくても生活費を賄えるようになるでしょう。

■退職金の活用方法も考えておく

企業に長年勤めていた場合、条件を満たしていれば退職金を受け取ることも可能です。
すべての企業で受け取れるわけではないですが、もし退職金制度がある企業に入社した場合は将来的に受け取れる退職金がどれくらいになるのか、事前に調べておくと良いでしょう。
また、すべて退職金頼りになってしまうのはNGですが、うまく活用することによってさらに資金を増やすことも可能です。
例えば退職金でまとまった資金を受け取れるようなら、個人向け国債や投資信託での運用を検討してみると良いでしょう。
特に投資信託は自分で株式銘柄を選ばなくても、プロに運用をお任せできるので安心です。
ただし、リスクが全くないわけではないため、退職金からリスクが取れる分の一部を回すようにすると良いでしょう。

 

今回は、老後資金に2,000万円が必要なのか、若いうちからどんな対策ができるのかをご紹介してきました。
老後資金は必ずしも2,000万円を用意しなくてはいけないわけではありません。
世帯によって必要な資産が異なるため、事前にどれくらい用意しなくてはいけないのか、自身の生活費なども考慮して計算しておきましょう。
また、老後資金の準備は早ければ早いほど準備もしやすくなります。
積立投資を少額から始めたとしても、20年、30年後には大きな老後資産になっています。
現役で働いている段階から将来のことも見据えて、老後資金の計画を立ててみましょう。

初心者でもオルタナティブ投資は可能？種類や特徴と共にリスクを抑えるポイントも解説！

投資について調べていく中で、「オルタナティブ投資」という言葉を見つけて、一体何のことかと気になっている方もいるのではないでしょうか？

オルタナティブ投資とは簡単に言えば、株式や債券のような従来の投資とは違う新しい投資手法のことですが、その仕組みは複雑で初心者には分かりにくいものとなっています。

そこで今回は、オルタナティブ投資の基礎知識から種類、初心者が始める際のポイントを解説していきます。

オルタナティブ投資に興味のある方、これから始めようと検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。

 

■オルタナティブ投資の基礎知識

まずは、オルタナティブ投資とはどのような投資方法なのか、また株式や債券とは異なる特徴について解説していきます。

 

・オルタナティブ投資とは？注目が高まっている理由

オルタナティブ投資とは、上場株式や債券のような古くから存在する資産投資以外の投資手法、あるいは資産そのものを指します。

オルタナティブ投資が注目されるようになったきっかけが、2000年代初頭に起きたリーマンショックです。

世界的な金融危機に見舞われたことで、投資家の間ではリスク分散投資の重要性が広く認識されるようになりました。

そして、リスク分散投資に適しているのは、株式や債券といった伝統的な投資手法よりも、市場動向の影響を受けにくいオルタナティブ投資であると判断した投資家が新たな資産運用手段として取り入れるようになったのです。

 

・オルタナティブ投資の特徴

オルタナティブ投資についてさらに理解を深めるために、以下の5つの特徴を押さえておきましょう。

 

◎選択肢が豊富

オルタナティブ投資の特徴1つ目は、選択肢が豊富なことです。

基本的に、上場株式と債券以外はすべてオルタナティブ投資に分類されます。

また、投資市場も国内や先進国だけに留まらず新興国にまで広がっており、中には独自の購入ルートでしか手に入れられないものもあります。

そうした選択肢の豊富さが、玄人の投資家を惹きつける理由のひとつと言えます。

 

◎現金化しにくい

2つ目の特徴は、現金化しにくいことです。

通常の投資信託では、自由なタイミングで売買を行えますが、オルタナティブ投資の場合は、解約する時期が定められていて好きな時に売却できないことも多く、すぐに換金できないというリスクがあります。

このリスクをカバーするためには、株式や預貯金などの現金化しやすいものと組み合わせて資産分散を行うことが有効です。

 

◎高額な商品が多い

3つ目の特徴は、高額な投資資金が必要になるケースが多いことです。

商品によっては、最低でも数千万円の資金を投じなければならないものもあり、一般的な個人投資家にはハードルが高い投資手法となっています。

とは言え、低額から投資可能な商品が全くないわけではありません。

中には、10万円程度から安定した利回りで投資できるものもあるため、個人でオルタナティブ投資を検討している方は、次章の「オルタナティブ投資の種類」を参考にしてみてください。

 

◎仕組みが複雑

4つ目の特徴は、収益の仕組みが複雑なことです。

オルタナティブ投資は、リスクを分散させるために複数の投資対象に資金を投じることが一般的です。

しかし、それが収益の仕組みを複雑化し、運用方法がわかりにくく難しいと感じている方も多くいます。

例えば、株式であれば株価が低い時に購入して高い時に売却し、その差額で利益を得るというシンプルな流れですが、オルタナティブ投資は購入・売却以外の従来とは異なる運用方法があるため、初心者だとすぐには理解し難いでしょう。

商品によっては公開されている情報が少ないこともあり、そうなると実態を把握することがより困難です。

つまり、オルタナティブ投資はある程度、投資実績がある方向けの投資方法なのです。

 

◎ハイリスク・ハイリターン

5つ目の特徴は、ハイリスク・ハイリターンであることです。

特に、オルタナティブ投資のひとつである暗号資産は、短期間で数十倍もの価格に跳ね上がることが期待できる一方で、急激な下落により多額の損失を抱えるケースもめずらしくありません。

初心者がオルタナティブ投資を始める際は、資産運用に商品の仕組みやリスクなどについて、十分把握しておくことが大切です。

 

■オルタナティブ投資の種類

オルタナティブ投資の基礎知識について理解したところで、次は具体的にどんな種類があるのか気になる方も多いでしょう。

オルタナティブ投資として代表的なものは、以下の7種類です。

・不動産

・コモディティ

・ヘッジファンド

・インフラファンド

・暗号資産（仮想通貨）

・未上場株式

・NTF

以下で、それぞれの特徴とメリット・デメリットについて詳しく見ていきましょう。

 

・不動産

不動産を扱うオルタナティブ投資には、不動産投資信託（REIT・ETF）と不動産クラウドファンディングの2種類に分けられます。

さらに、不動産投資信託には、1つの不動産に対して複数人で投資してその収益を分配して得る特化型と、複数の不動産に分散投資する複合型があります。

不動産投資信託は、上場企業が行っているため情報を得やすい反面、株価変動に影響されやすいことがデメリットです。

対する不動産クラウドファンディングは、少額からの投資が可能で未上場企業が行っているため株価変動の影響も受けにくくなっています。

その一方で、運用期間内は払い戻しが不可能なことに注意が必要です。

不動産投資信託、不動産クラウドファンディングのそれぞれにメリット・デメリットがあるため、事前にどちらが自分に適しているのかをよく考えてから決めるようにしましょう。

 

・コモディティ

コモディティとは「商品」という意味で、具体的には以下のような実物資産が商品として扱われています。

・四角ガソリンや原油、天然ガスなどのエネルギー

・金や銀などの貴金属

・大豆やトウモロコシ、小麦などの農産物

コモディティ投資の特徴は、インフレ時に価値が高まることが期待される点です。

ただし、利子や配当がないため複利効果で資産を増やすといったことはできません。

 

・ヘッジファンド

ヘッジファンドは、市場変動をはじめとする様々なリスクを想定し、どんなに市場環境が悪化してもリスクを回避して利益を得ることを主な目的としています。

投資方法は投資信託と似ていますが、誰もが少額から投資できる投資信託に対して、ヘッジファンドの場合は高所得者や資産家で、なおかつ投資に関する専門知識と経験を兼ね備えた適格機関投資家などが対象です。

分散投資しやすく、リスクを気にせず確実に収益が期待できることが大きな魅力ですが、一部のセレブや法人を対象にしているため、基本的な運用コストが高く初心者が気軽に始められるものではありません。

 

・インフラファンド

インフラファンドは、道路や発電所、空港などのインフラ施設に投資します。

多数の投資家が資金を出資してインフラを保有し、そこから生じた利益を投資家達に分配する仕組みです。

インフラは株式や債券のように景気の影響を直に受けにくく、また長期的な収益が期待できることがメリットです。

一般の投資家がインフラに直接投資することは難しいですが、インフラファンドであれば10万円程度と比較的少額から投資できます。

分配金の原資は、インフラからの賃料などとなっており、収益の大半が分配金として還元されるため、株式よりも高くて安定した利回りが見込めます。

近年、ESG投資への注目が高まっている中で、これからオルタナティブ投資を始めるなら、インフラファンドは選択肢から外せない投資方法の1つと言えます。

 

・暗号資産（仮想通貨）

暗号資産とは、電子データのみで取引する通貨で、かつては仮想通貨と呼ばれていたものです。

紙幣や硬貨と違い、国が管理しているわけではありませんが、法律によって強制通用力を持つ「法定通貨」に換金できます。

インターネットで24時間365日取引できるため、時間を問わずいつでも送金・決算できることが特徴です。

また、一連の取引は金融機関を介さないため、手数料がほぼかからないのもメリットです。

一方で、ネットが利用できない環境では何もできない、ハッキング被害などのトラブルが起きる可能性がある、価格変動が激しいことなどがデメリットです。

リスクを最小限に抑えるためには、ウォレットと呼ばれる暗号資産の保管場所を複数所有し、資産分散することが大切です。

 

・未上場株式

未上場株式とは、証券取引所に上場していない株式を指します。

未上場企業は、発展途上段階にありながら将来的には十分な成長と伸び代が期待できることが魅力です。

投資先が将来、多大な利益を上げる企業へと成長すれば、購入した株価の何倍にもなります。

上場前の株価が低い時期に株式を購入することで、少ない投資資金で高い利益を得られることが大きなメリットです。

ただし、未上場であることから以下のようなデメリットもあります。

・開示情報が少ない

・必ず成長するとは限らない

・購入ルートが限られる

その企業の将来性を、事前にしっかりと見極められるかどうかがカギとなります。

 

・NTF

NTFとは、世界に一つの存在であると認められたデジタル資産のことで、イラストや漫画、音楽、動画など様々な種類があります。

これまで、デジタルデータは比較的コピーが容易なことから、著作権の侵害や無許可での改ざん・量産などが問題となっていました。

しかし、NTFで管理すれば唯一無二のデータということが証明できるため、無許可でのコピー防止と、オリジナリティのアピールが可能になります。

その結果、データが属する業界の動向によって資産価値が大きく上がる可能性を秘めているのです。

 

■初心者がオルタナティブ投資を始める際のポイント

オルタナティブ投資は、初心者にとってやや難しい投資手法ではありますが、いくつかポイントを押さえておけば、リスクを抑えて資産運用に活かすことも可能です。

ここでは、初心者がオルタナティブ投資を始める際に重要となるポイントを2つご紹介します。

 

・金融機関で取り扱われている商品から選ぶ

1つ目のポイントは、金融機関で取り扱われている商品の中から選ぶことです。

例えば、証券会社なら国内外問わず幅広い商品が揃っており、個人投資が可能なヘッジファンドやインフラファンドの取り扱いもあります。

また、預金やFX、MMFなどで外貨を保有することも、オルタナティブ投資になります。

金融機関で扱われている商品であれば、日本での取引実績が豊富という点で安心感を得られるでしょう。

各商品の特徴やメリット・デメリットなどの説明も丁寧に行ってもらえることが多いです。

そのため、オルタナティブ投資初心者の方は、まず金融機関商品から始めてみましょう。

 

・資産運用の専門家に相談する

2つ目のポイントは、資産運用の専門家に相談することです。

オルタナティブ投資にはいくつもの種類がありますが、その中でどれが最適かは人によって異なります。

自分に合った投資方法を選択するためには、独断よりも資産運用について豊富な知識や経験を元に的確なアドバイスをしてくれる専門家に相談することが大切です。

専門家であれば、一人ひとりのライフプランや資産状況に応じて投資計画を立てて、効率的な運用をサポートしてくれます。

特におすすめの相談先は、資産運用アドバイザーの1種である「IFA」です。

IFAに相談すれば、投資の知識がなくてもオルタナティブ投資の種類や方法を分かりやすく丁寧に教えてもらえます。

金融機関から独立した存在のため、中立的な目線でアドバイスがもらえるのもメリットです。

一方で、証券会社や銀行などと業務提携をしているケースでは、具体的な商品の提案や仲介などを行うことも可能です。

なお、IFAを探す場合は、インターネットのIFA検索サービスを利用すると良いでしょう。

 

 

 

今回は、オルタナティブ投資の特徴や種類、初心者が始める前に押さえておくべきポイントを解説しました。

近年、世界中の投資家から注目を集めているオルタナティブ投資ですが、特性をよく理解せずにハイリスク・ハイリターンな手法を選択すると、多額の損失を抱えてしまう可能性があります。

また、中には全く収益が見込めないものや詐欺まがいのものまであるため、慎重に見極めなければなりません。

オルタナティブ投資を始める際は、事前にしっかりと学習した上で、金融機関で扱われている商品から選ぶ、または専門家に相談するとリスクを抑えた資産運用が可能になります。