下記の記事を読めば、現在の世界の情勢が非常に良く判ります。
習近平がG20を欠席した訳、中ロの首脳抜きでも、G20がロシア非難を盛り込めなかった意味。インドの役割とは。
インド語での正式国名＝BHARAT
バーラトを議長国名として表示しました。英連邦脱退への布石かも。
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田中宇氏の記事
【2023年9月10日】この9か月間で、政治的にも経済的にも、米覇権の傘下にいることの馬鹿馬鹿しさが露呈した。非米諸国は、貧しいけど対米自立できる自由を持っていた。日欧は（国が）豊かだが不自由で洗脳された哀れな傀儡だった。ウクライナ開戦まで、米覇権傘下の端の方にいた新興諸国や途上諸国は、今や離脱し、中露やBRICSの提案で非米側としてのまとまりを強め、非米・非ドル的な決済システムを作り、米国側に洗脳されない国際政治力をつけた。
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9/9(土) 18:41 遠藤誉女史の記事
習近平はなぜG20首脳会議を欠席したのか？ 中国政府元高官を単独取材
日本人は、「習近平がいかに無能か」あるいは「いかに追い詰められて絶望的状況にあるか」という視点で情報を発信すると、喜んで飛びついてくる。だからそういった視点で分析した情報が多いが、『習近平が狙う「米一極から多極化へ」』に書いたように、習近平はOPECプラスを誘い込みながらBRICSや上海協力機構を軸として地殻変動を起こそうとしている。
日本人が「愚か者、習近平」と拍手喝采している間に、中国は日本の先を行くだけでなく、グローバルサウスを惹きつけて、戦略的に地殻変動を起こそうとしているのだ。 日本は真実を見る客観的な視点を持たないと、ますます立ち遅れていくばかりではないのだろうか。そのことを憂い、警鐘を鳴らし続けたい。
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遠藤誉女史の記事
なぜ中国経済はなかなか崩壊しないのか？ 不動産問題の遠因は天安門事件後の日本の対中支援 全文を読むークリック
上の記事から抜粋
中国の不動産業界が悲惨な状況にある中、中国経済はなかなか崩壊しそうにない。最大の原因は習近平政権になってから徹底してきた金融改革の結果、大手国有銀行の自己資本比率が高いことと、国有銀行の不動産産業への融資割合が6％以下だからだ。しかしそもそも不動産問題が生まれたきっかけは天安門事件後に日本が対中支援を牽引したからで、習近平は今、江沢民・胡錦涛政権が遺した負の遺産の後始末に追われている。 ・・・・・・
2017年7月には「全国金融工作会議」が開催され、習近平は「金融安全保障は国家安全保障の要（かなめ）である」として、金融リスクを回避するために大手国有銀行のあり方を改善しなければならないとスピーチしている。
4大国有銀行をはじめとした19行の国有銀行に、12月1日を以て発効する追加の自己資本比率を要求したのである。・・・・・・・・・・・
その結果、すべて13%を超える高い値を保っていた。これは、債務が膨らんでも金融リスクは起きないことを示す一つの大きなバロメーターだ。
さらに2022年末で、国有銀行が不動産事業に融資している貸出割合は6％に過ぎない ・・・・・・・・・・・・・・・・・・
図表２の2020年にある「3本のレッドライン」は不動産産業の暴走を抑えるためで、習近平としては「既にお金を払った購入者に家を引き渡す」ことが最優先で、それを実行して終わるまでは不動産企業に倒産宣告を許さず、新建設も許さない。こうして漸進的にゆるやかに不動産バブルをしぼませていくのが狙いだ。・・・・・・・・・・・・・
習近平政権は2015年にハイテク国家戦略「中国製造2025」を発表し、同時にGDPの「量から質への転換」を決断し、それを「新常態（ニューノーマル）」とした。
すなわち世界の組み立て工場として工業製品を製造することによってGDPの値を上げていくのではなく、GDP値は低くとも、新しい研究開発やハイレベルの人材育成に国家の予算を注ぎ、未来投資をしていくという戦略だ。
そのため今では論文数や許可件数などにおいて、中国はアメリカを抜いて世界一になっており、ネット空間の開発だけでなく宇宙空間における量子通信や宇宙開発などにおいては世界一になっている。これはGDPの多寡で測れない国力だ。
おまけにGDPの絶対値である「量」においても、中国は2010年に日本を抜き、今では日本の４倍のGDP量を保持している。
その中国に経済崩壊して欲しい気持ちは分かるが、崩壊論に拍手喝采している間に、日本はますます中国に追い抜かれていき、衰退の一途をたどっていくのではないかと懸念する。・・・・・・
矢張り中国の事は、遠藤誉女史に聞くのが一番ですね。
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お正月に公開した、太乙測局に付きまして、下記の様な検証を行いました。
検証-１追記 2023年太乙測局２ 枢軸国を中国として看る 今が革命的な転換期！
此れに付いて、子平+皇極経世の測局では、どうなのか？というご質問が有りました。
太乙測局は、年盤で、毎年の変化を見るのに対し、皇極経世は、局式で、一世＝３０年間を見る、と言う違いが有り、流年を見ても、あまり大きな変化を予測することが出来ません。
２０２３年は、乙酉世の癸卯年で有り、余り変化が期待できない事は、下記の記事に記しております。
寧ろ、見るべき所は、乙酉世の最初の年が、２０１４年＝甲午年で有る、という点に有ります。
甲と乙の関係は、藤蘿絆木と言い、甲が乙を助けて強める、つまり、新しい秩序を築こうとする側に対する反対勢力が結束して抵抗する、と言う意味を見る事ができます。
２０１４年の事件と言えば、
２月（！）にウクライナで起こった、ネオナチ・クーデターで有り、当時の米オバマ政権（バイデン＝副大統領）が関与し、正統な大統領であるヤヌコビッチを追放し、クリミヤ奪取には失敗したものの、ロシア系住民が多く、ネオナチ政権を認めない、ドンパス地域を攻撃・抑圧し、その後の８年間で、１４,０００人以上とされる、子供を多く含む一般市民を虐殺、２０２２年のロシア軍の侵攻？を招きました。
２０１４年９月には、ドンバス地域における戦闘の停止について、ミンスク合意、が調印されましたが、ミンスク合意は「ウクライナに時間を与える」ための試みだった＝メルケル前ドイツ首相 2014年と2015年、各国の代表者らがドンバス地域における戦闘停止を意図した協定「ミンスク合意」に署名したのは、ウクライナに時間を与えるためである。 これによってウクライナは強くなることができた と2022年12月に発言しており、ウクライナ側は、最初から戦争する心算だった事が明らかです。
２０２３年癸卯は、抵抗側で有る世干乙が強くなりますが、飽く迄も剪定を逃れる雑草の効果でしか無く、本質的には、運干乙は弱められ、ただ世界の混乱が酷くなるばかり、と言うことに成ります。
世界新秩序を模索する動きは、此方かも。
脱ドル加速と中国仲介後の中東和解外交雪崩現象
中国がイラン・サウジの和睦を仲介して以来、中東における和解外交雪崩現象が起き、同時に中東やASEAN、BRICSなどが中国と提携しながら脱ドル現象を加速させている。背景にあるのは何か？
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元記事は此方。
2023年癸卯の測局 皇極経世による四柱局式 子平修密無学訣で観測する
明けましておめでとうございます。
今年はどんな年になるのでしょうか。
世界の未来を予測するには「元・会・運・世」という四つの要素で、子平の「局式」を立て、「命理」の場合と同じように「強弱・格局・喜忌」を出し、「象意」を判断することができます。
２０２３年は乙酉世にあり、局式は昨年と変わりません。
＊二干の関係
年月:庚→甲 缺木為材 庚が甲を尅して材木にし、甲は庚に無作用。斧と樹木の関係
日月:乙←庚 利刀修剪 庚が乙を尅すが、鋏で花を剪定する調節作用でもある。
日時:乙－乙 雑草乱生 乙と乙は助け合わないが雑草が生茂るような状態。
＊無学訣大全 種殖（己乙癸丙＝理想形）
乙乙庚甲 種殖Ｃ 月干庚の刃物が日干乙の花を修剪するが時干乙の雑草が生い茂り効果
が出にくく、あまり折り目正しい人にはならない。年干甲は閑神でいつも余計な事ばかり
する人。
乙乙庚甲 種殖 乙を育てる命式。
種殖の乙を干合する月干庚は剪定の鋏のようなもので乙の花芽を切り揃えてより美しく
する。大器晩成。
乙乙庚甲 種殖の時柱が乙酉なら富貴は浮き雲の様で近くに見えても手に入らない。
この局式は「無学訣」の分類で「種殖」の格局に当たります。
会干の庚は、運干の乙を干合しますが、乙を毀すものではなく、
乙の花を剪定して、美しく育てる剪刀の役割をするものです。
つまり、世界の新秩序を構築する、運動勢力が、庚の剪刀に象徴されています。
２０１３年までの、甲申世の局式は、
甲乙庚甲
申亥午子
というもので、本来なら、乙を支えて育てる役割をするはずの、世干甲が、庚の剪定を妨害して、逆に乙を育てる種殖の邪魔をする働きとなっています。
つまり、世界新秩序の構築に対する、強力な抵抗勢力を象徴するものです。
１９８４年～２０１３年までの、甲申世の間、ソ連邦の崩潰を初めとする、世界新秩序と抵抗勢力のせめぎ合いが明らかでした。
（詳しくは、こちらの記事をご覧ください。子平測局の見方 掛川掌瑛著『子平大全』より）
西暦２０１４年から乙酉世に入り、世干支の甲申が乙酉に変っただけで、五行の構成が同じで、喜忌も全く同じですから、あまり変化がないように見えます。
ところが、甲は乙を強めますが、乙はただ数が多いだけで、雑草が繁るような状態であり、世界新秩序の構築に対して、抵抗側は腰砕けとなり、ただ混乱するだけ、という状態になっています。
西暦２０２３年は、癸卯の流年で有り、
流年干の癸は、局中の喜神である、運干の乙を強める喜神ですが、同じく喜神で有る庚を錆びさせ、剪刀としての切れ味を悪くする忌神でも有り、喜忌半々の流年干と言えます。
流年支の卯は、局中の喜神＝会干庚の根である、喜神＝世支の酉を冲して弱めますから、庚の剪刀忌神の流年支と言えます。
すると、流年干が喜忌半々で、流年支が忌神ですから、この流年癸卯は忌神年ということになります。
もともと、会干の庚は剪刀であり、運干乙の花を剪定して美しく育てようとするものですが、世干乙の雑草が蔓延り、思うように剪定できないところ、この流年中は、乙が癸の露水のお蔭で益々繁茂し、庚は弱められて剪定の効率が悪く、乙の花の美しさが引き立ちません。
結論を言えば、
世干が乙の間、新秩序の構築に対して、抵抗側の動きが盛んですが、無秩序で力は無く、新秩序の構築を遅延させ引き延ばすだけで、あまり有効ではありません。
流年にどの干が来ても、乙酉世の３０年間は、あまり大きな変化は期待できないところであり、癸卯の流年も同様です。
中露に対する経済制裁などに依り、アメリカの覇権衰退が急激に進み、米中経済の逆転が、これまでの予測（２０３０年？）よりも早く起こりそうです。
中国とサウジなど産油国の間で、人民元に依る取引が進められて居り、ドル覇権も衰退中です。
アメリカは、ウクライナをけしかけて、代理戦争をさせていますが、仕掛けた経済制裁で、ＥＵ経済が打撃を蒙っており、中露印が結束して、ＢＲＩＣＳが拡大し、中東、アフリカ、南米、アジアの殆んどが非米勢力と化しました。次は、中国に台湾を攻撃させたいようですが、脅しをかけるだけで、自分から攻撃する事は無さそうです。勿論アメリカが参戦することは有りません。
２０４４年からの、丙戌世になってから、新秩序構築の完成を見ることが出来るはずですが、少なくとも、あと３０年は生きていないと、自分の目で見ることはできません。
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