製造業の比重が急速に低下しています。
手元にある統計では、製造業の事務所数は、１９９０年の７３万から２００８年は４４万にまで減っています。
同じく、製造業で働く就業者数も、１９９０年の１，４８８万人が、２００８年には１，１００万人となっています。この間に、４００万人ちかい雇用が失われたことになります。また、全就業者にしめる製造業の就業者の比率も、２３．２％から１７．１％へ減少しています。
国内総生産における製造業の比率も、２６．５％から１９．９％へと急速な低下です。
ドラッカーは、脱工業社会という観点で、米国の製造業比率がGDPの１０％を割ったトレンドを指摘し、日本もやがて１０％を割ると予測していました。この背景には、日本などの優秀で低価格の工業製品に圧倒されていく米国の現状がありました。いま、役割はめぐって、日本が、新興国の安くて優秀な工業製品との競争に直面しているのです。
では、今後、サービス業主力に生き残っていけばよいのでしょうか？そのように主張する経済学者もいます。
しかし、アメリカの経済学者のなかには、サービス業でもおなじことが起きると予測して警告している人もいます。もし、サービス業でも同じことがおきるのであるとしたら、より真剣に未来像を考え構築する必要があります。