OECD Factbook 2006_かきかけ!で、筆をおく

図表でみる世界の主要統計 2006年版―OECDファクトブック 経済、環境、社会に関する統計資料 (2006)
経済協力開発機構(OECD)編著　定価10000円（本体9524円）明石書店

図表でみる世界の主要統計 2006年版―OECDファクトブック 経済、環境、社会に関する統計資料 (2006) 明石書店 このアイテムの詳細を見る

人口と移民
◇人口増加率
◇合計特殊出生率15～49歳の女性が出産する子供の数；ある一人の女性が出産適齢期の終わりまで生存したとして一般的に年齢別出生率に従いその期間中に出産する子供の合計人数。
◇人口の集中化はオーストラリア、カナダ、米国及びメキシコで顕著。また、地域間の人口密度の違いが大きいのはフランス、韓国及びイギリス。
OECDに加盟している半分以上の人口が都市圏に住居している。
人口の最も集中する10%の地域の人口の割合、地域間人口密度の違い、都市圏・中間層・農村部への人口分布、人口の地理的集中度指数
◇高等教育を受けた外国生まれの人

マクロ経済動向
◇産業活動別付加価値；アウトソーシングの方向に移行したため、（実質的仕事内容に変化はなくても、）工業の衰退とサービス活動の上昇がある程度強調されていようこと。
◇GDP[10億ドル];日本3787.8(2004)、OECD 31335.0(2004)、USA11679.2(2004)clickルクセンブルクやスイスの一人当たりのGDPは比較的多数の国境地の労働者を擁すため
◇1人当たり国民総所得と国民純所得
◇地域別のGDP；地域の規模、通勤で評価に注釈がついたり、トルコのコカエリ・ハッカリ地域やイギリスの内部ロンドン西部地区とアングレシー島など格差が顕著に大きい状況が含まれる。OECDでは二つの地域類型論より二つの基準から地域を定めている。
・50%以上の人口が農村地域に住んでいれば、主要農村部。
・15%以下の人口が農村地域に住んでいれば、主要都市圏。
・農村地域に住んでいる人口が15～50%の間であれば中間層。
◇家計貯蓄：日本は引き続き下降傾向click
◇総固定資本形成(GFCF)平均の比較、1991->2004；固定資産の所得額から処分された固定資産を差し引いたもので数年間にわたり生産に利用されることになっている製品、投資率と考える。韓国、日本の落ち込みはみられると同時にそれでも、OECD全体の平均よりは高水準。
◇GDPデフレーター（家庭により消費された商品とサービス）（政府による商品、サービス及び給料支出）（固定資産）（在庫変動）（商品及びサービス輸出）（商品及びサービス輸入；マイナス要因）の価格の指数の加重平均。日本のマイナスが目立つ。
◇鉄鋼生産中国の伸び!
◇マルチファクター生産性(MFP)：非具現化技術進歩1991-95、1995-2003
◇農業、林業、漁業における実質付加価値、直近3年間の比較1991年以来、加盟国全体で農業は年率約1%、工業は2.5%弱、サービスは3%の成長を遂げている。

価格
◇消費者物価指数(CPI)：全品目：食品：エネルギー
◇生産者物価指数(PPI)製造業生産工程における初期段階の価格の変化を測定。
◇長期金利2004年の利率(%)、長期金利の変化
◇購買力平価(PPP)；米ドル当たりの各国通貨
◇為替レート；米ドル当たりの各国通貨
◇為替レートの変化と購買力平価；1991-2004
◇(PPPベースのGDP-為替レートベースのGDP)/為替レートベースのGDP；[%]2004
◇物価レベル指数；OECD=1002004の比較
一般的に所得水準と価格水準の間には正の相関関数がある
為替ルートベースのGDPの比較は商品とサービスの実際量の反映がされない。そのため、低所得国の実質GDP（PPPベースのGDP？）を過小評価し、高所得国の実質GDPを過大評価する。日本について為替のGDPから得られる印象より、生活は豊かではない、生活にお金がかかってますよ。
◇名目実効為替レート；2000=100；2000=100のグラフ
米ドルに対する各国の為替レートの変化を相互貿易の重要性に基づく当年の加重マトリックスを使い、その競争相手国の為替レート(米ドルに対する)の変化の加重平均を比較する。
◇消費者物価指数比較；2000=100；2000=100のグラフ
◇製造業における相対的単位労働コスト；2000=100；2000=100のグラフ

以下の三つ；生産性の向上、イノベーションの推進、生活水準の向上、の成功について各国間で比較することで国際的競争力について考察する方法がある。
指数の上昇は競争力の低下を示す。また、ある期間におけるその国の競争力の変化を表すので各国間の違いは意味を持たない(比較に意味はない?)。
年々で変化がするため長期的な変動を予測することは難しいが、2000～2004年の間では日本、メキシコ、ポーランド、スウェーデン及び米国は総体として、費者物価指数と製造業における相対的単位労働コストの両方から決められる国際競争力を改善したといえる。

グローバル経済(特集)
◇商品とサービスの貿易GDPに対する比率[%]；現行価格での商品とサービスの輸出量及び輸入量の平均のGDP比。経済統合を推進する上で重要な手法。
◇商品とサービスにおける輸入浸透率
◇商品貿易収支[10億ドル]
◇商品の輸入[10億ドル]
◇商品の輸出[10億ドル]
◇サービスの輸出マイナスサービスの輸入[10億ドル]
◇サービスの輸入[10億ドル]
◇サービスの輸出[10億ドル]
◇OECDの商品貿易合計に対する比率(2004)；日本3.8%、EU15_41.7、USA12.1click
◇OECDの商品輸入合計に対する比率_出荷(2004)；日本4.9%、EU15_39.9%、USA9.2click
◇OECDの商品輸出合計に対する比率_仕向(2004)；日本2.6%、EU15_43.7%、USA15.2click
◇経常収支(2004)；日本3.7%、finland5.1%、USA-5.7click財産所得が外資系の子会社の社内留保を含む
◇対外と対内の海外直接投資(FDI)株式
◇FDIの流入額[100万ドル](2004)；日本7819、EU15_206372、USA106832click
◇FDIの流出額[100万ドル](2004)；日本30963、EU15_281178、USA252012click
↑以上、2006年版より。
2006のファクトブック
2007のファクトブック
2007/5/20現在、ご確認ください。

以下↓、2005年版の内容です（あしからず）。

労働市場
◇就業年齢にある雇用者の比率；全体；男性>；女性
◇年齢層における雇用率；15-24age_10；25-54age_30>；55-64_10
◇パートタイム雇用率；click
◇民間雇用全体に対する自営業者雇用率；全体；男性>；女性
◇標準失業率；全体；男性>；女性
◇長期失業；12ヶ月以上失業状態にある人の失業者全体に対する比率

科学技術
◇GDPに対するR&Dへの国内総支出；click日本はGDPの停滞と分析されている。
◇全体の高等教育とソフトウェアに対するR&Dへの支出の合計（知識への投資）がGDPに対する割合；；click
◇雇用者千人当たりの研究者数；click絶対数は日本が一番多いそうな。USは政府部門の軍人は除かれている。
◇三大特許ファミリー特許数；ヨーロッパ特許庁(EPO)、日本特許庁(JPO)、米国特許商標庁(USPTO)発明者の居住国に基づく；)百万人の人口当たり(2000)
◇ICT部門の規模について；click
◇ICTの投資について；click
◇家庭におけるPC、インターネットの普及について；click
◇ハイテク機器の輸出について；click

02へつづく
各項目の定義については書籍やOECD関連のサイト、資料などで
確認してください。