故人を“再生”できる…「性格」ダウンロード技術、グーグルが特許
産経新聞 4月11日(土)22時30分配信
昨年、ソフトバンクが発表したパーソナルロボット「ｐｅｐｐｅｒ（ペッパー）」。ロボット事業への参入は日本でも活発化している（写真：産経新聞）
人格データをクラウドからダウンロードしてロボットに吹き込むことによって、亡くなった親族や有名人の「性格」を持つロボットが身近な存在になる－。
米ＩＴ大手グーグルが、ロボットに特定の性格などを植え付けられるシステムの米国特許を取得したことが４日、分かった。
グーグルはさまざまな活用法を想定し、「実社会に多大な恩恵をもたらす画期的システム」と自賛しているが、
一部のメディアは、人間の能力を超える人工知能（ＡＩ）を備えたロボット（コンピューター）の出現が人類に災禍を及ぼすとする「２０４５年問題」への第一歩だと警鐘を鳴らしている。
米メディアによると、特許は２０１２年４月に出願され、３月３１日に登録された。
性格の作成方法は明らかになっていないが、人間の意識の正体やメカニズムはまだ医学的にも解明されていないことから、動画や音声などのデータを解析して、パターン分類的に特徴を抽出する方法などが取られているとみられる。
■亡くなった人「再生」
人のさまざまな特徴に基づく性格情報がデータベースに蓄積され、ネットワークを通じて情報を処理するクラウド技術を活用し
ロボットに性格データをダウンロードするというのが特許技術の基本的な仕組みだ。
例えば、特定の個人に性格を含めて話し方や表情などを似せることが可能で、亡くなった親族らに似せたロボットを身近に置くことによって心痛を和らげたりする活用法も考えられる。
また、クラウドベースなので、ユーザーが旅行の際、自宅のロボットを持ち運ぶことなく、移動先で別のロボットに同じ性格をダウンロードすることもできる。
ロボットの「ポータブル化」が可能なのも大きな特徴だ。
さらに、故人も含めて実際の人間の性格をロボットに植え付けるのではなく、自分好みの性格を自分好みの外見をしたロボットに載せることもできる。
このため、ホテルや飲食店などが、酒を一緒に飲んだりする接客用のロボットを顧客の好みに合うようにセットするといった使い道も想定されている。
グーグルではすでに、子会社ボストンダイナミクスが「アトラス」と呼ばれる人型ロボットを開発しており、性格をダウンロードするための“器”の開発も進んでいる。
■「２０４５年問題」警鐘
だが、こうしたグーグルの試みには、批判的な見方もある。英紙インディペンデントは、「グーグルによる人格ロボットの特許取得は
『技術的特異点（シンギュラリティー）』に至る第一歩だ」と説いている。
技術的特異点とは、人間を超えるロボットが出現する時点を指し、米発明家、実業家のレイ・カーツワイル氏（６７）は２０４５年までに訪れると主張している。
そして、技術的特異点が来れば、ロボットは自身を構成するプログラムをより高度なものに勝手に書き換え、やがて地球を支配。
人間は肉体を失い、意識のみがロボットの中で息づく状態に陥ることなどが想定されると警鐘を鳴らしている。
こうしたカーツワイル氏の「２０４５年問題」の指摘には
米マイクロソフト創業者で元会長のビル・ゲイツ氏（５９）や、米スペースＸとテスラ・モーターズの最高経営責任者（ＣＥＯ）のイーロン・マスク氏（４３）らも、賛同している。
だが、グーグルのエリック・シュミット会長（５９）は「『２０４５年問題』の指摘は誤りだ。
優れた人工知能のロボットは、人類にユートピアをもたらす。ディストピア（暗黒社会）ではない」と真っ向から反論している。
