日本には、歴史上、太平洋戦争は存在しなかった。
日本がかって植民地主義国と戦った先の大戦のことを指すと思われる事項に関し「太平洋戦争」と誤記しているものが多い。
日米開戦二日後の昭和16年12月10日に、当時、国家意思決定の実質的最高機関であった大本営政府連絡会議で「今時の対米英戦争及び今後情勢推移に伴い生起することあるべき戦争は支那事変も含め大東亜戦争と呼称す」として決定したものである。
翌々日12日、この呼称は閣議で正式に決定された。
先の大戦の呼称については、これだけが歴史上の真実のすべてある。
「大東亜戦争」という呼称は、当時の地勢的、経済圏的な情勢を的確に表した命名であり、他の呼称で代替え出来ない歴史的な現実を表現している。
また、先の大戦中に施行された法令条規にもこの呼称が使用されている。
「大東亜戦争」のことを「太平洋戦争」と変更して呼ぶ様になったのは日本を占領した植民地主義国の占領統治機関GHQ(General Head Quater)のアメリカ人マッカーサー元帥の通達によるものである。
先の大戦で日本に勝利した植民地主義国が、占領した日本を占領統治するためのGHQ(General Head Quater)を通して、自分たちの悪かった植民地支配を隠蔽し、アジア解放のために戦った日本を悪者にするために行った思想統制、思想改造の一環である。
WGIP(WAR Guilt Infoumation Proguram自虐的贖罪史観の植え付・言論界からの反対者の追放)という、当時、既にある国際法、ハーグ陸戦法規第43条にも違反する理不尽な思想統制を行った。
自分たちに都合の悪い真実を書いた表現や書物の発行を禁じた。
占領が終了して、通達の効力が自然消滅しても、まだ、「太平洋戦争」と言っているものがいる。
その原因には次の様なものがあるのではないか考える。
1.GHQの言論統制が今も有効であると誤認識しているもの
2.まだ、GHQの思想統制、思想改造宣伝操作を鵜呑みにしているもの
3.左翼系の自虐的史観を持ったもの
4.戦後教育で、まともな日本近代史を勉強していないもの
5.戦後の教育で「大東亜戦争」を「太平洋戦争」と習って、そのままになっているもの
6.旧ソ連、ロシア、旧中華民国、中華人民共和国、大韓民国の意思を代弁しているもの
7.旧植民地主義国の古い見解を代弁しているもの
8.その他のもの
日本の正確な歴史の理解が乏しい人が増えている様に思われるのは、問題である。
新規に発行される書物、報道では、修正されるべきである。
著者が亡くなられた著作物に対しては、改丁修正出来ないと思うが、著者が生存されている場合は、了解を取った上で、修正すべきである。
戦記物などは、ほとんどが日米戦争の記録であるから「日米戦争」と書くべきである。
ともかく、「大東亜戦争」のことを「太平洋戦争」と書かれたものは、内容を疑ってみる必要がある。
決して鵜呑みにしないことである。
GHQの言論統制下において教育を受けて、そのまま「太平洋戦争」と誤認しているものが多いと思うが、そんな状態に中華人民共和国や大韓民国がつけ込んでいる。
中華人民共和国や大韓民国は、歴史を捏造して、日本を貶め、相対的に自国の地位を上げようとしているが、日本は、米国の言うことは、すぐ聞くが、我々の言うことは聞かないと言っている。
米国から言われたことも、間違ったことは正していかないと、執拗に、中華人民共和国や大韓民国から有りもしない歴史捏造を仕掛けられ続ける。
日本がかって植民地主義国と戦った先の大戦のことを指すと思われる事項に関し「太平洋戦争」と誤記しているものが多い。
日米開戦二日後の昭和16年12月10日に、当時、国家意思決定の実質的最高機関であった大本営政府連絡会議で「今時の対米英戦争及び今後情勢推移に伴い生起することあるべき戦争は支那事変も含め大東亜戦争と呼称す」として決定したものである。
翌々日12日、この呼称は閣議で正式に決定された。
先の大戦の呼称については、これだけが歴史上の真実のすべてある。
「大東亜戦争」という呼称は、当時の地勢的、経済圏的な情勢を的確に表した命名であり、他の呼称で代替え出来ない歴史的な現実を表現している。
また、先の大戦中に施行された法令条規にもこの呼称が使用されている。
「大東亜戦争」のことを「太平洋戦争」と変更して呼ぶ様になったのは日本を占領した植民地主義国の占領統治機関GHQ(General Head Quater)のアメリカ人マッカーサー元帥の通達によるものである。
先の大戦で日本に勝利した植民地主義国が、占領した日本を占領統治するためのGHQ(General Head Quater)を通して、自分たちの悪かった植民地支配を隠蔽し、アジア解放のために戦った日本を悪者にするために行った思想統制、思想改造の一環である。
WGIP(WAR Guilt Infoumation Proguram自虐的贖罪史観の植え付・言論界からの反対者の追放)という、当時、既にある国際法、ハーグ陸戦法規第43条にも違反する理不尽な思想統制を行った。
自分たちに都合の悪い真実を書いた表現や書物の発行を禁じた。
占領が終了して、通達の効力が自然消滅しても、まだ、「太平洋戦争」と言っているものがいる。
その原因には次の様なものがあるのではないか考える。
1.GHQの言論統制が今も有効であると誤認識しているもの
2.まだ、GHQの思想統制、思想改造宣伝操作を鵜呑みにしているもの
3.左翼系の自虐的史観を持ったもの
4.戦後教育で、まともな日本近代史を勉強していないもの
5.戦後の教育で「大東亜戦争」を「太平洋戦争」と習って、そのままになっているもの
6.旧ソ連、ロシア、旧中華民国、中華人民共和国、大韓民国の意思を代弁しているもの
7.旧植民地主義国の古い見解を代弁しているもの
8.その他のもの
日本の正確な歴史の理解が乏しい人が増えている様に思われるのは、問題である。
新規に発行される書物、報道では、修正されるべきである。
著者が亡くなられた著作物に対しては、改丁修正出来ないと思うが、著者が生存されている場合は、了解を取った上で、修正すべきである。
戦記物などは、ほとんどが日米戦争の記録であるから「日米戦争」と書くべきである。
ともかく、「大東亜戦争」のことを「太平洋戦争」と書かれたものは、内容を疑ってみる必要がある。
決して鵜呑みにしないことである。
GHQの言論統制下において教育を受けて、そのまま「太平洋戦争」と誤認しているものが多いと思うが、そんな状態に中華人民共和国や大韓民国がつけ込んでいる。
中華人民共和国や大韓民国は、歴史を捏造して、日本を貶め、相対的に自国の地位を上げようとしているが、日本は、米国の言うことは、すぐ聞くが、我々の言うことは聞かないと言っている。
米国から言われたことも、間違ったことは正していかないと、執拗に、中華人民共和国や大韓民国から有りもしない歴史捏造を仕掛けられ続ける。