日本の周辺には敵対する国、中共、ロシア、北朝鮮、そうして、今は、まだ、明確な敵国ではないが、反日国の韓国があります。
しかし、これ等の国の軍備に対して、日本の軍備は、数の上で、非常に劣っています。
人員数、装備数、特にミサイルの数においては一桁以上劣っています。
中共と戦った場合、専門家の間では、3日ぐらいしか持たないとか、せいぜい一週間ぐらいしか持たないと言われています。
今年（2019年）の台風による自然災害は、近年になく大規模でした。
これは、ダム建設、堤防建設、浚渫等自然災害対策を、長年、サボってきた結果に他ならないのです。
軍備もサボっていれば、洪水などの自然災害と同じで、大侵略を受けることになります。
日米安全保障条約はありますが、米国は、日本が攻撃された場合、無条件で、即座に、日本に味方して、侵略国に反撃してくれるわけではないのです。
アメリカにおいては、議会の承認が必要です。
この承認には、一定の期間が必要です。
この間、日本の現在の装備で、持ちこたえられる保証は全くありません。
アメリカの反撃体制委が整うまで、少なくとも、一月くらいは、自力で持ちこたえなければなりません。
この間に使用出来るミサイル、爆弾、銃弾の余裕を持った保有が必要となるのです。
中共のミサイルは種類、数において日本を遙かに凌駕し、又、核ミサイルを保有しています。
中共は自国民を数千万人殺害しても平気な国です。
中共の国民性から考えると、あり得ない攻撃が加えられると思わないといけません。
核兵器によって沖縄、九州を攻撃し、皆殺しにして上陸してくると言うことが現実となるはずです。
核ミサイルを撃ち込んで日本人を皆殺しにして、上陸してくると想定した方が確実です。
敵ミサイル基地を破壊しないと、被害は拡大します。
日本は、敵基地攻撃のため、2，000～3，000Kmくらいの中距離射程のミサイルを1，000発以上装備しなければなりません。
又、報復の力が無いと占領が早まるので、これを保持する必要があります。。
その為には、ミサイル搭載潜水艦を60隻、そのうち10隻くらいは、原子力潜水艦とすることが望ましいです。
又、不足する人員を補うため、人的損失を減らすため、自動化された省人化兵器の開発も急務です。
戦闘機、爆撃機、潜水艦等は、自立航法の出来る、無人運用も可能なものとすべきです。
中距離弾道ミサイル、潜水艦、監視衛星(ミサイル防衛、攻撃能力を含む)の装備向上を優先すべきです。
これらの研究のためにも予算をかけるべきです。
防衛産業が、ある程度の生産高を維持することが出来れば、自動車など、輸出の多い製品を生産する企業に、防衛装備品を生産させて、輸出量を少なくして、内需拡大すれば、貿易摩擦も減り、GDPも増えて税収も上がります。
防衛産業で設備投資をすれば広く産業が潤います。
消費税を下げても税収は上がります。
北朝鮮までもが、終末自己誘導の出来るミサイルになった現在、迎撃ミサイルは、殆ど意味をなさなくなった現状考え、全く新規な対応を早急にやらなければなりません。
以前、北朝鮮の弾道ミサイル実験の時、迎撃ミサイルのランチャーを長距離移動して対応しました。
本来なら、中共、北朝鮮、ロシアのどこからミサイルを撃ち込まれても、ランチャーを長距離移動することなく、即時、迎撃出来なければなりません。
コンマ何秒を争う必要があります。
今は、迎撃ミサイルは、内陸にあります。
内陸で迎撃出来ても、敵味方のミサイルの残骸、核物質は、内陸に降ってきます。
たとえ、迎撃出来ても、国民に、人的、物的被害が出るかもしれません。
日本海側の各県毎に1ヶ所くらい、移動可能なランチャーを複数配備する必要があります。
一旦、迎撃発射すると次のミサイルをランチャーに装填するまで時間がかかります。
その間、敵のミサイルは間断無く飛来します。
間髪を入れずに、対応発射出来るように、一ヶ所に複数台のランチャーが必要です。
米中貿易摩擦などで、中共は、弱体化するから、心配ないという人がいますが、中共は、そう、簡単には、滅びるものではありません。
あの、弱小国の北朝鮮を見てください。
中共は、北朝鮮より何十倍も規模が大きいのです。
追い詰められれば、ますます先鋭化して、周辺国に襲いかかるでしょう。
中共の歴史を学んで、冷徹無慈悲な性格、行動を認識しなければなりません。
早急な予算の手当が必要です。
・中共：中華人民共和国 ・中国：中華民国 ・北朝鮮：朝鮮民主主義人民共和国
・ロシア：ロシア連邦
しかし、これ等の国の軍備に対して、日本の軍備は、数の上で、非常に劣っています。
人員数、装備数、特にミサイルの数においては一桁以上劣っています。
中共と戦った場合、専門家の間では、3日ぐらいしか持たないとか、せいぜい一週間ぐらいしか持たないと言われています。
今年（2019年）の台風による自然災害は、近年になく大規模でした。
これは、ダム建設、堤防建設、浚渫等自然災害対策を、長年、サボってきた結果に他ならないのです。
軍備もサボっていれば、洪水などの自然災害と同じで、大侵略を受けることになります。
日米安全保障条約はありますが、米国は、日本が攻撃された場合、無条件で、即座に、日本に味方して、侵略国に反撃してくれるわけではないのです。
アメリカにおいては、議会の承認が必要です。
この承認には、一定の期間が必要です。
この間、日本の現在の装備で、持ちこたえられる保証は全くありません。
アメリカの反撃体制委が整うまで、少なくとも、一月くらいは、自力で持ちこたえなければなりません。
この間に使用出来るミサイル、爆弾、銃弾の余裕を持った保有が必要となるのです。
中共のミサイルは種類、数において日本を遙かに凌駕し、又、核ミサイルを保有しています。
中共は自国民を数千万人殺害しても平気な国です。
中共の国民性から考えると、あり得ない攻撃が加えられると思わないといけません。
核兵器によって沖縄、九州を攻撃し、皆殺しにして上陸してくると言うことが現実となるはずです。
核ミサイルを撃ち込んで日本人を皆殺しにして、上陸してくると想定した方が確実です。
敵ミサイル基地を破壊しないと、被害は拡大します。
日本は、敵基地攻撃のため、2，000～3，000Kmくらいの中距離射程のミサイルを1，000発以上装備しなければなりません。
又、報復の力が無いと占領が早まるので、これを保持する必要があります。。
その為には、ミサイル搭載潜水艦を60隻、そのうち10隻くらいは、原子力潜水艦とすることが望ましいです。
又、不足する人員を補うため、人的損失を減らすため、自動化された省人化兵器の開発も急務です。
戦闘機、爆撃機、潜水艦等は、自立航法の出来る、無人運用も可能なものとすべきです。
中距離弾道ミサイル、潜水艦、監視衛星(ミサイル防衛、攻撃能力を含む)の装備向上を優先すべきです。
これらの研究のためにも予算をかけるべきです。
防衛産業が、ある程度の生産高を維持することが出来れば、自動車など、輸出の多い製品を生産する企業に、防衛装備品を生産させて、輸出量を少なくして、内需拡大すれば、貿易摩擦も減り、GDPも増えて税収も上がります。
防衛産業で設備投資をすれば広く産業が潤います。
消費税を下げても税収は上がります。
北朝鮮までもが、終末自己誘導の出来るミサイルになった現在、迎撃ミサイルは、殆ど意味をなさなくなった現状考え、全く新規な対応を早急にやらなければなりません。
以前、北朝鮮の弾道ミサイル実験の時、迎撃ミサイルのランチャーを長距離移動して対応しました。
本来なら、中共、北朝鮮、ロシアのどこからミサイルを撃ち込まれても、ランチャーを長距離移動することなく、即時、迎撃出来なければなりません。
コンマ何秒を争う必要があります。
今は、迎撃ミサイルは、内陸にあります。
内陸で迎撃出来ても、敵味方のミサイルの残骸、核物質は、内陸に降ってきます。
たとえ、迎撃出来ても、国民に、人的、物的被害が出るかもしれません。
日本海側の各県毎に1ヶ所くらい、移動可能なランチャーを複数配備する必要があります。
一旦、迎撃発射すると次のミサイルをランチャーに装填するまで時間がかかります。
その間、敵のミサイルは間断無く飛来します。
間髪を入れずに、対応発射出来るように、一ヶ所に複数台のランチャーが必要です。
米中貿易摩擦などで、中共は、弱体化するから、心配ないという人がいますが、中共は、そう、簡単には、滅びるものではありません。
あの、弱小国の北朝鮮を見てください。
中共は、北朝鮮より何十倍も規模が大きいのです。
追い詰められれば、ますます先鋭化して、周辺国に襲いかかるでしょう。
中共の歴史を学んで、冷徹無慈悲な性格、行動を認識しなければなりません。
早急な予算の手当が必要です。
・中共：中華人民共和国 ・中国：中華民国 ・北朝鮮：朝鮮民主主義人民共和国
・ロシア：ロシア連邦
