（告知）2013年3月13日「上関原発計画現状報告会（仮称）開催のお知らせ」
シーカヤックガイドの原康司さんや上関町議で「上関原発を建てさせない祝島島民の会代表」の清水敏保さんら4人が、中国電力による上関原発埋め立て工事強行に対する妨害をしたとして現在中国電力から損害賠償請求を伴う訴訟が起こされています。こういった訴訟は、欧米諸国では、大企業が、一般市民の反対行動を抑え込むための「スラップ（嫌がらせ）訴訟」として、広く知られ、国によっては、法制度によって厳しく規制されていることも珍しくありません。
2013年3月13日（水）山口地方裁判所においてこの訴訟に関する公判が行われます。また、それに合わせて、午後3時から、山口市の山口県労働者福祉文化中央会館の大会議室にて、「上関原発現状報告集会（仮称）」が開催される予定になっております。この集会には、みらい山口ネットワーク特別顧問の飯田哲也さんも参加予定です。わたしたちは、草の根の市民の力で原発計画に反対する市民の権利を守っていきたいと思っています。皆様のご理解と併せて、ご支援のほど宜しくお願い申し上げます。
銀行振り込み
ゆうちょ銀行
加入者名：祝島島民の会
店名：一三九（イチサンキュウ）
当座：００６７７８２
郵便振替
加入者名：祝島島民の会
口座番号：０１３９０－４－６７７８２
＊郵便振替の方は裁判へのカンパとお書きください。
＊領収書が必要ない方はその旨を通信欄にご記入ください。
シーカヤックガイドの原康司さんや上関町議で「上関原発を建てさせない祝島島民の会代表」の清水敏保さんら4人が、中国電力による上関原発埋め立て工事強行に対する妨害をしたとして現在中国電力から損害賠償請求を伴う訴訟が起こされています。こういった訴訟は、欧米諸国では、大企業が、一般市民の反対行動を抑え込むための「スラップ（嫌がらせ）訴訟」として、広く知られ、国によっては、法制度によって厳しく規制されていることも珍しくありません。
2013年3月13日（水）山口地方裁判所においてこの訴訟に関する公判が行われます。また、それに合わせて、午後3時から、山口市の山口県労働者福祉文化中央会館の大会議室にて、「上関原発現状報告集会（仮称）」が開催される予定になっております。この集会には、みらい山口ネットワーク特別顧問の飯田哲也さんも参加予定です。わたしたちは、草の根の市民の力で原発計画に反対する市民の権利を守っていきたいと思っています。皆様のご理解と併せて、ご支援のほど宜しくお願い申し上げます。
銀行振り込み
ゆうちょ銀行
加入者名：祝島島民の会
店名：一三九（イチサンキュウ）
当座：００６７７８２
郵便振替
加入者名：祝島島民の会
口座番号：０１３９０－４－６７７８２
＊郵便振替の方は裁判へのカンパとお書きください。
＊領収書が必要ない方はその旨を通信欄にご記入ください。
栃木県の有名私立一貫校，放射線量高く廃校へ
2013/1/29(火) 午後 9:32放射能対策茨城県
福島第1原発から100km離れた栃木県那須郡那須町
有名私立：那須高原海城中学・高校
放射能汚染のために廃校を決めた
1時間あたり0．5μSv(1年間で4．3mSv)
芝生上では0．8μSv(1年間で7mSv)
一般人の年間許容被曝線量は1mSv
線量低下のめどが立たず，除染をしようにも付近には膨大な森林があり無理．
運営を継続するのは困難と2017年3月に廃校決定
-----2012年12月東京新聞より引用-----
自然豊かな那須に愛着があり，全員が今でも戻りたいと
残念がる生徒たち
那須高原海城中学・高校
海城学園が1991年に100周年を迎えたのを機会に
東京都新宿区の海城中学・高校の兄弟校として
96年に栃木県那須郡那須町で開校．
転載元: 茨城(ＫＩ)県那珂市近郊の歯科：中川デンタルクリニック
2013/1/29(火) 午後 9:32放射能対策茨城県
福島第1原発から100km離れた栃木県那須郡那須町
有名私立：那須高原海城中学・高校
放射能汚染のために廃校を決めた
1時間あたり0．5μSv(1年間で4．3mSv)
芝生上では0．8μSv(1年間で7mSv)
一般人の年間許容被曝線量は1mSv
線量低下のめどが立たず，除染をしようにも付近には膨大な森林があり無理．
運営を継続するのは困難と2017年3月に廃校決定
-----2012年12月東京新聞より引用-----
自然豊かな那須に愛着があり，全員が今でも戻りたいと
残念がる生徒たち
那須高原海城中学・高校
海城学園が1991年に100周年を迎えたのを機会に
東京都新宿区の海城中学・高校の兄弟校として
96年に栃木県那須郡那須町で開校．
転載元: 茨城(ＫＩ)県那珂市近郊の歯科：中川デンタルクリニック
「百害あって一利なし」は 読売新聞に贈る言葉 @植草一秀
掲載元：植草一秀の『知られざる真実』 2013年1月27日 (日)
二つの社説を読み比べていただきたい。
ひとつのタイトルは「尖閣問題を紛争のタネにするな」
次の書き出しで始まる。
「日本が尖閣諸島の魚釣島で進めいている開発調査に対し、中国外務省が公式に遺憾の意を表明するとともに、善処を求めてきた。
この遺憾表明は口頭で行われ「日本の“行為”は法的価値を持つとは認めない」と中国側の立場を明確にしながらも、厳しい抗議の姿勢ではなく、繰り返し大局的な配慮を要望したという。
事をあら立てまいとする中国の姿勢がうかがわれるが、わが国としてもこの問題を日中の“紛争のタネ”に発展させないよう慎重な対処が必要だろう。」
さらに次のように続く。
「尖閣諸島の領有権問題は、一九七二年の国交正常化の時も、昨年夏の二中平和友好条約の調印の際にも問題になったが、いわゆる「触れないでおこう」方式で処理されてきた。
つまり、日中双方とも領土主権を主張し、現実に論争が“存在”することを認めながら、この問題を留保し、将来の解決に待つことで日中政府間の了解がついた。
それは共同声明や条約上の文書にはなっていないが、政府対政府のれっきとした“約束ごと”であることは間違いない。約束した以上は、これを順守するのが筋道である。
小平首相は、日中条約の批准書交換のため来日した際にも、尖閣諸島は「後の世代の知恵にゆだねよう」と言った。
日本としても、領有権をあくまで主張しながら、時間をかけてじっくり中国の理解と承認を求めて行く姿勢が必要だと思う。」
もうひとつの社説を読んでいただきたい。
タイトルは「習・山口会談 首脳対話に必要な中国の自制」
次の書き出しで始まる。
「途絶えている日中首脳会談が再開できる環境を整えるには、日中双方の外交努力が必要だ。」
そして、こう続く。
「中国は尖閣諸島の領有権問題での日本の譲歩を求めているのだろうが、それは認められない。むしろ中国にこそ自制を求めたい。
昨年９月に日本が尖閣諸島を国有化した後、中国政府による日本の領海侵入は恒常化し、領空への侵犯も起きている。不測の事態を防ぎ、日中関係を改善するには、まず中国が威圧的な行動を控えるべきだ。」
「公明党は、１９７２年の日中国交正常化の際、議員外交で大きな役割を果たした。今回も、溝が広がった政府間の橋渡しをしようとする意図は理解できる。
尖閣諸島は日本固有の領土であり、領土問題は存在しない。日本政府の立場を堅持することが肝要なのに、気がかりな点がある。
山口氏が訪中前、香港のテレビ局に対し「将来の知恵に任せることは一つの賢明な判断だ」と述べ、「棚上げ論」に言及したことだ。日中双方が自衛隊機や軍用機の尖閣諸島上空の飛行を自制することも提案した。
山口氏は習氏らとの会談では触れなかったが、看過できない発言だ。棚上げ論は、中国の長年の主張である。ところが、中国は１９９２年に尖閣諸島領有を明記した領海法を制定するなど一方的に現状を変更しようとしている。」
「先に訪中した鳩山元首相は、尖閣諸島を「係争地だ」と述べた。領有権問題の存在を認めたことなどから、中国の主要紙が大きく取り上げた。中国に利用されていることが分からないのだろうか。
国益を忘れた言動は百害あって一利なしである。」
二つの社説の主張のなかに、正反対の事実認識がある。尖閣の領有権問題についての事実認識だ。
前者の社説では、次のように指摘している。
「尖閣諸島の領有権問題は、一九七二年の国交正常化の時も、昨年夏の二中平和友好条約の調印の際にも問題になったが、いわゆる「触れないでおこう」方式で処理されてきた。
つまり、日中双方とも領土主権を主張し、現実に論争が“存在”することを認めながら、この問題を留保し、将来の解決に待つことで日中政府間の了解がついた。
それは共同声明や条約上の文書にはなっていないが、政府対政府のれっきとした“約束ごと”であることは間違いない。約束した以上は、これを順守するのが筋道である。」
尖閣領有権問題は日本と中国がそれぞれに領有権を主張しているため、１９７２年の日中国交正常化時と、１９７８年の日中平和友好条約調印時に「領有権問題の決着を先送りすること」で日中両政府が了解した。
共同声明や条約上の文書にはなっていないが、政府対政府のれっきとした「約束ごと」であることが間違いないとしている。
「棚上げ合意」が間違いなく存在しているとの事実認識だ。
これに対して、後者の社説では、
「尖閣諸島は日本固有の領土であり、領土問題は存在しない。」としている。
そのうえで、公明党の山口代表が「棚上げ論」に言及するとともに、日中双方が自衛隊機や軍用機の尖閣諸島上空の飛行を自制することを提案したことについて、「看過できない発言だ」としている。
さらに、鳩山由紀夫元首相が訪中して、尖閣諸島を「係争地だ」と述べ、領有権問題の存在を認めたことについて、「国益を忘れた言動は百害あって一利なし」と罵倒する主張を掲示した。
こちらの社説では、「尖閣領有権問題は存在しない、尖閣諸島は日本固有の領土である」との認識が示されている。
まったく正反対の事実認識を示す新聞社説だ。
どの新聞社とどの新聞社が全面対決しているのか興味深い。
正解を示しておこう。
前者は読売新聞社説であり、後者は読売新聞社説だ。
真冬の夜のミステリー。
前者は１９７９年５月３１日付の読売新聞社説
後者は２０１３年１月２６日付の読売新聞社説
である。読売新聞とはこのような新聞である。こんな新聞を購読するのは「百害あって一利なし」だと言える。
掲載元：植草一秀の『知られざる真実』 2013年1月27日 (日)
二つの社説を読み比べていただきたい。
ひとつのタイトルは「尖閣問題を紛争のタネにするな」
次の書き出しで始まる。
「日本が尖閣諸島の魚釣島で進めいている開発調査に対し、中国外務省が公式に遺憾の意を表明するとともに、善処を求めてきた。
この遺憾表明は口頭で行われ「日本の“行為”は法的価値を持つとは認めない」と中国側の立場を明確にしながらも、厳しい抗議の姿勢ではなく、繰り返し大局的な配慮を要望したという。
事をあら立てまいとする中国の姿勢がうかがわれるが、わが国としてもこの問題を日中の“紛争のタネ”に発展させないよう慎重な対処が必要だろう。」
さらに次のように続く。
「尖閣諸島の領有権問題は、一九七二年の国交正常化の時も、昨年夏の二中平和友好条約の調印の際にも問題になったが、いわゆる「触れないでおこう」方式で処理されてきた。
つまり、日中双方とも領土主権を主張し、現実に論争が“存在”することを認めながら、この問題を留保し、将来の解決に待つことで日中政府間の了解がついた。
それは共同声明や条約上の文書にはなっていないが、政府対政府のれっきとした“約束ごと”であることは間違いない。約束した以上は、これを順守するのが筋道である。
小平首相は、日中条約の批准書交換のため来日した際にも、尖閣諸島は「後の世代の知恵にゆだねよう」と言った。
日本としても、領有権をあくまで主張しながら、時間をかけてじっくり中国の理解と承認を求めて行く姿勢が必要だと思う。」
もうひとつの社説を読んでいただきたい。
タイトルは「習・山口会談 首脳対話に必要な中国の自制」
次の書き出しで始まる。
「途絶えている日中首脳会談が再開できる環境を整えるには、日中双方の外交努力が必要だ。」
そして、こう続く。
「中国は尖閣諸島の領有権問題での日本の譲歩を求めているのだろうが、それは認められない。むしろ中国にこそ自制を求めたい。
昨年９月に日本が尖閣諸島を国有化した後、中国政府による日本の領海侵入は恒常化し、領空への侵犯も起きている。不測の事態を防ぎ、日中関係を改善するには、まず中国が威圧的な行動を控えるべきだ。」
「公明党は、１９７２年の日中国交正常化の際、議員外交で大きな役割を果たした。今回も、溝が広がった政府間の橋渡しをしようとする意図は理解できる。
尖閣諸島は日本固有の領土であり、領土問題は存在しない。日本政府の立場を堅持することが肝要なのに、気がかりな点がある。
山口氏が訪中前、香港のテレビ局に対し「将来の知恵に任せることは一つの賢明な判断だ」と述べ、「棚上げ論」に言及したことだ。日中双方が自衛隊機や軍用機の尖閣諸島上空の飛行を自制することも提案した。
山口氏は習氏らとの会談では触れなかったが、看過できない発言だ。棚上げ論は、中国の長年の主張である。ところが、中国は１９９２年に尖閣諸島領有を明記した領海法を制定するなど一方的に現状を変更しようとしている。」
「先に訪中した鳩山元首相は、尖閣諸島を「係争地だ」と述べた。領有権問題の存在を認めたことなどから、中国の主要紙が大きく取り上げた。中国に利用されていることが分からないのだろうか。
国益を忘れた言動は百害あって一利なしである。」
二つの社説の主張のなかに、正反対の事実認識がある。尖閣の領有権問題についての事実認識だ。
前者の社説では、次のように指摘している。
「尖閣諸島の領有権問題は、一九七二年の国交正常化の時も、昨年夏の二中平和友好条約の調印の際にも問題になったが、いわゆる「触れないでおこう」方式で処理されてきた。
つまり、日中双方とも領土主権を主張し、現実に論争が“存在”することを認めながら、この問題を留保し、将来の解決に待つことで日中政府間の了解がついた。
それは共同声明や条約上の文書にはなっていないが、政府対政府のれっきとした“約束ごと”であることは間違いない。約束した以上は、これを順守するのが筋道である。」
尖閣領有権問題は日本と中国がそれぞれに領有権を主張しているため、１９７２年の日中国交正常化時と、１９７８年の日中平和友好条約調印時に「領有権問題の決着を先送りすること」で日中両政府が了解した。
共同声明や条約上の文書にはなっていないが、政府対政府のれっきとした「約束ごと」であることが間違いないとしている。
「棚上げ合意」が間違いなく存在しているとの事実認識だ。
これに対して、後者の社説では、
「尖閣諸島は日本固有の領土であり、領土問題は存在しない。」としている。
そのうえで、公明党の山口代表が「棚上げ論」に言及するとともに、日中双方が自衛隊機や軍用機の尖閣諸島上空の飛行を自制することを提案したことについて、「看過できない発言だ」としている。
さらに、鳩山由紀夫元首相が訪中して、尖閣諸島を「係争地だ」と述べ、領有権問題の存在を認めたことについて、「国益を忘れた言動は百害あって一利なし」と罵倒する主張を掲示した。
こちらの社説では、「尖閣領有権問題は存在しない、尖閣諸島は日本固有の領土である」との認識が示されている。
まったく正反対の事実認識を示す新聞社説だ。
どの新聞社とどの新聞社が全面対決しているのか興味深い。
正解を示しておこう。
前者は読売新聞社説であり、後者は読売新聞社説だ。
真冬の夜のミステリー。
前者は１９７９年５月３１日付の読売新聞社説
後者は２０１３年１月２６日付の読売新聞社説
である。読売新聞とはこのような新聞である。こんな新聞を購読するのは「百害あって一利なし」だと言える。
» 平和
「死ぬのは嫌だ」 アキバ系戦争反対パレード♪
アキバ系コスプレも登場。彼女は「戦争は１％の人の利益のためにある。その仕掛けの酷さを99％の人に知らせたい」と話した。＝26日、渋谷 写真：田中撮影＝
10名もの邦人が命を奪われたアルジェリアのテロ事件を受けて、自衛隊の戦地派遣が現実味を帯びてきた。国防軍の創設を唱える安倍政権は、本腰を入れて自衛隊法の改正を検討し始めたようだ。
「戦争で死にたくない」…若者たちがきょう、渋谷をパレードして「戦争反対」を街の人に訴えた。主催したのは秋葉原をベースに言論・表現の自由を守る活動を続けている「反ACTA /反TPPチーム」。
「反戦」という言葉が持っていた堅苦しいイデオロギーはない。参加者たちは楽器や鳴り物を持参し、派手なコスチュームに身を包んだ。パレードで戦争反対を楽しく訴えようというのだ。
会社員の女性（都内・30代）はサンバの羽飾りを付けて登場した。サンバ・ダンスを習っているそうだ。「戦争は嫌だという自分の気持ちを気軽に表現したくて参加した」。女性は屈託なく語った。
一方で「戦争が近づいているのを肌で感じる」と話す参加者（女性59歳）もいた。広島出身だ。彼女自身戦争体験はないが、小さい頃から学校や家庭で戦争の悲惨さを教えられてきた。「原爆でケロイドになった人を見てきた」と眉をしかめながら話す。
「戦争反対、愛し合いたい」「死ぬのは嫌だ、平和がほしい」…パーカッションの賑やかなリズムに乗ったシュプレヒコールが週末の町に響いた。
若者を中心に約200人が参加した。「戦争よりロックンロール」、沿道に向かって呼びかけた。＝写真：田中撮影＝
「死ぬのは嫌だ」 アキバ系戦争反対パレード♪
アキバ系コスプレも登場。彼女は「戦争は１％の人の利益のためにある。その仕掛けの酷さを99％の人に知らせたい」と話した。＝26日、渋谷 写真：田中撮影＝
10名もの邦人が命を奪われたアルジェリアのテロ事件を受けて、自衛隊の戦地派遣が現実味を帯びてきた。国防軍の創設を唱える安倍政権は、本腰を入れて自衛隊法の改正を検討し始めたようだ。
「戦争で死にたくない」…若者たちがきょう、渋谷をパレードして「戦争反対」を街の人に訴えた。主催したのは秋葉原をベースに言論・表現の自由を守る活動を続けている「反ACTA /反TPPチーム」。
「反戦」という言葉が持っていた堅苦しいイデオロギーはない。参加者たちは楽器や鳴り物を持参し、派手なコスチュームに身を包んだ。パレードで戦争反対を楽しく訴えようというのだ。
会社員の女性（都内・30代）はサンバの羽飾りを付けて登場した。サンバ・ダンスを習っているそうだ。「戦争は嫌だという自分の気持ちを気軽に表現したくて参加した」。女性は屈託なく語った。
一方で「戦争が近づいているのを肌で感じる」と話す参加者（女性59歳）もいた。広島出身だ。彼女自身戦争体験はないが、小さい頃から学校や家庭で戦争の悲惨さを教えられてきた。「原爆でケロイドになった人を見てきた」と眉をしかめながら話す。
「戦争反対、愛し合いたい」「死ぬのは嫌だ、平和がほしい」…パーカッションの賑やかなリズムに乗ったシュプレヒコールが週末の町に響いた。
若者を中心に約200人が参加した。「戦争よりロックンロール」、沿道に向かって呼びかけた。＝写真：田中撮影＝