アルペン､突然300人リストラに至った裏事情
中原 美絵子：東洋経済 記者
2018年春に開業した新業態「アルペンアウトドアーズ」。不採算店を新業態店へ転換を進めていく（写真：アルペン）
「スポーツデポ」「アルペン」「ゴルフ5」などのスポーツ用品店を展開するアルペンが1月9日、45～64歳未満の社員を対象に、社員（アルペンと子会社ジャパーナ）の約1割に相当する300名程度の希望退職者を募集すると発表した。
【グラフあり】伸び悩むアルペンの業績
アルペンと言えば、1972年に名古屋市でスキーのプロショップとして設立以降、スキーブームともに成長してきた会社だ。テレビCMの影響もあって、社名を聞くと冬のゲレンデを連想する人も多いだろう。
ただ現状、スキーやスノーボードなどウィンタースポーツ用品のグループ全体の売り上げに占める割合は5％未満。過半を占めるのは、野球、サッカー、スポーツアパレル、アウトドアなど一般スポーツ用品だ。
7～9月期は上場来初の赤字に
アウトドア関連は好調ながら、野球やサッカー、テニスなどの競技スポーツはここ数年、中学や高校の部活に参加する学生が減少し、市場が縮小している。加えて、ネット販売との競争で値引き販売が常態化。2018年は販売ピーク期である夏場に猛暑や豪雨、台風などの自然災害が重なったことで、レジャー関連用品の需要が低下し、業績悪化に拍車をかけた。直近2018年7～9月期の決算は、2006年の上場来初の赤字に転落している。
同業で「スーパースポーツゼビオ」「ヴィクトリア」などの店舗を展開するゼビオホールディングスなどと比べると、アルペンは自社ブランド商品の占める割合が全取り扱い商品の4割と高い。アウトドア専門店の内部。週末は車列ができるほどの人気に（写真：アルペン）
アルペンは創業当初から自社商品の開発に取り組み、ウィンタースポーツ用品では「キスマーク」や「ハート」、ゴルフウエアの「コラッジオ」、競技スポーツ用品からスポーツカジュアルウエアの「イグニオ」など11のブランドを展開。スポーツメーカーの商品と比べて低価格でありながら、品質にこだわった競争力のある商品で利益を稼いできた。
だが、ユニクロ（ファーストリテイリング）や、最近では作業服のワークマンなどが高機能、低価格のスポーツウエアやアウトドア商品を展開し人気となっている。スポーツ用品販売のボーダーレス化は加速している。
5年ほど前まで、アルペンの売り上げの約3割を占めてきた利益率の高い自社ブランド商品は直近、2割程度にまで落ち込み、2013年度117億円だった営業利益は18年度30億円と、上場来の最低水準にまで収益力は悪化している。今回の希望退職者募集はこのコスト構造を改善するためであり、アルペン本体と自社ブランド商品開発を行う子会社ジャパーナ社員の約1割にあたる希望退職者募集に踏み切った
2018年6月に東証マザーズに上場したメルカリ。上場初日に時価総額7000億円を超えた、言わずと知れた日本発のユニコーン企業(企業評価額10億ドル以上のベンチャー)だ。スマートフォン上で個人が物を売買するフリマアプリの市場を、わずか5年で築き、人々の生活を大きく変えつつある。メルカリが、これほど短期間で急成長を遂げ、後発にもかかわらずフリマアプリでトップにのし上がれたのはなぜなのか。その要因は、現会長兼CEOの山田進太郎氏を中心とする創業メンバーの、並々ならぬ情熱と挑戦の積み重ねに見出すことができる。
