高山清洲・世界平和 人類みんな兄弟

世界平和に導く為の語録

小沢一郎なんとする!

2011-09-20 23:57:59 | 有害食品

  WSJはロスチャイルドの新聞で、配下のロックフェラーに命じて、あるいは直接日本のマスゴミを操作して、今後小沢をバックアップする可能性がある。小沢はロックフェラーからロスチャイルドに乗り換えた経緯があるが、その後ロスチャイルドから離れた!
 
ロスは撚りを戻したいだろう。それがWSJのこの記事だ。

 

 しかし小沢は「日本防衛には第7艦隊だけで十分だ」と対外政策を述べた経緯があり、2度とロックフェラーとロスチャイルドの手先になってはならない!                  ロックフェラーは、野田を押し立て、次に前原誠司を押す!

 すでに日本のマスゴミは次期首相候補に彼らの名前を挙げている。原口も代表選立候補の意向を表明したが、論外である!
                 

両院議員総会で小沢の党員資格停止が解除されて、代表就任機運が進展すると、政界再編で自民党の親小沢派との協力・連合が出来るだろう。 
 
しかしBenjamin Fulford(ロスチャイルドの米金融・経済誌Forbesの元アジア・太平洋支局長で帰化日本人)が暴露したように、心臓病を抱えている小沢の心臓部には、ロンドンでの以前の心臓手術のさいにCIAが、インプラントしたマイクロチップがあって、それは、電磁波で心臓麻痺を起こす仕掛けになっている。マイクロチップは数ミリ程度の小型で、見分けが付けにくいのが難点だ!

 

キャンベル米国務次官補が小沢の訪米を2010年に再三要請したのは、そうした暗殺目的だった。

だから小沢は、その都度訪米を先送りしてきた。

世界最大のテロリスト国家米国は、ロックによる暴虐の独裁支配下での民主・共和両党の統一操縦政治だから、アメリカ民主主義は恐るべき金権ニセ民主主義だ。

Fulfordによれば、田中角栄、竹下、小渕、橋本の歴代首相が多少の自主路線を目指したため、CIAに謀殺された。中川昭一財務相も謀殺された!

 小沢の謀殺を許してはならない!
 

 米国留学帰りのCIAの手先ら東京地検検事グループが、会社の金の使い込み容疑で脅して得た、司

法取引による水谷建設元社長らの最近の証言-

5000万円ずつ2度、紙の書類袋入れてテーブルの下へ滑らせて秘書に渡した」

のでっち上げ証言は、最近の元小沢秘書裁判で弁護士の追及により破綻している(5000万円の札束

は書類袋に入らない。分かり切ったことを敢えて証言したことには、抵抗心理も透けて見える)。

今後、小沢復活の過程でロックフェラーによる暗殺の試みの可能性がある。しかし仮にロックフェラーの親分ロスチャイルドが、そうさせなければ、可能性は尻つぼみになる可能性がある。
 
小沢は民主党と政界の再編、日本のチェンジという生涯最大の闘いに直面している。 

 

亡国策士・菅は「2条件での退陣」を決めて、逃げてしまった!
  2011.6.3
の参院予算委員会の審議で亡国策士の菅は、終始「辞任・退陣」の言葉を避けながら、「鳩山・菅会談の合意は退陣の条件ではない」と岡田が菅辞任表明を否定した主張を確認して、「私は岡田氏と同じ認識だ」と開き直った。

 

菅は「復興基本法の成立、第2次補正予算編成の目途で若い人に責任を引き継ぐ」と言って、前日の退陣表明をすり替えた。

菅はこうして鳩山との合意を覆した。菅は54番札所から四国遍路を再開するといったが、54番札所は「延命寺」だ。

 

鳩山は「嘘をついてはいけない。ペテン師だ。退陣させる!」と怒りを爆発させたが、後の祭りだ。これで、菅延命となった鳩山と小沢の大失敗と政治的暗愚も明確になった。小沢はこれで事実上政治生命に致命的打撃を受けたかのようだ。

しかし民主党の小沢派、鳩山派でも、自・公・みんなでも、菅辞任要求が再度高まってきている。

 

自民党の山本議員(参院政審会長)は、民主党が少数派の参議院で、菅の問責決議案を出して可決すると予告した。これが可決されると、自・公・みによる第2次補正予算審議の拒否で、菅は立ち往生し辞任に追い込まれた!

 

そして、野田佳彦が前原誠司を制して民主党代表となり、総理大臣に就任して民主党融和内閣を成立させたが難題が山積している不安定内閣となっている!

 

さて、いよいよ26日に陸山会裁判の判決が出ますが、果たして不記載が過失なのか故意なのかが争点なのであろうが、仮に有罪にしたとしたら菅、前原、野田、仙谷、枝野たちも当然有罪とならなければ司法の存在意義が失われてしまいます!

 

国民は、この裁判の行方を関心をもって見つめていますが、司法は如何なる判断を下す事でしょうか?

 

 

 

 


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首都圏の4000万人以上が放射線汚染で 避難する必要が近づいています!

2011-09-20 00:48:01 | 有害食品

首都圏の4000万人以上が放射線汚染で 避難する必要が近づいています!
菅は7.14夜に、民主党1年生議員20人と東京の高級料理屋で会食して、「東京・神奈川の3000万人が放射線汚染で避難しなければならなくなる」と言ったそうです。 

ランク7のチェルノブイリを上回るFukushima Daiichi4基の破局だからだ。東京と神奈川の人口合計は2200万人だから、それ以外の首都圏5県も含めた数字だろう。

先日も34号炉から放射線汚染された白い蒸気が連日立ち昇っていたように、1~4号炉から今も毎日大量の放射性物質が飛散している。風向きで太平洋へ向かう場合があるが、マスゴミ発表ではμSv/hの1時間当りの線量だけで、気休めを狙っているが、気休めにならない。

だから、10月末~11月迄には東京の1300万人、茨城県の295万人、埼玉県の720万人、栃木県の200万人、神奈川県の900万人、千葉県の600万人で計約4000万人その他が、避難する必要が生ずる可能性がある!
 その上、1,2,3号炉の新たな核爆発が近い!

 NHKTVが最近シミュレーション映像を放映したように、西日本連動大地震+大津波が近い!

同時に浜岡原発+玄海MOX燃料原発+伊方MOX燃料原発その他の爆発も起こる!

それらは、俄かには信じられない程の大惨事になる!

国外脱出が必要だが世界的大惨事になるから、逃げ場が限られる!

前記事と世界汚染図で明らかなように米国はとくに危険だ!

パスポートが有効期限内の人々は運がましな方だ!
菅亡国内閣の無為無策が糾弾されなければならない。

欧州放射線リスク委員会は、菅一派とマスゴミ幹部を福島原発-1爆発破局の情報隠蔽と無為無策のかどで、法的制裁を課すよう日本人に勧告した。

しかし何故か殆どの日本人は何も行動を起こしていないことが、外国では理解できないとされている。もっともなことだ。「日本人は忍耐強い」と偽善的に賞賛しているのは、米英のマスゴミだ。原発廃止の高円寺デモ等々に続いて、首相官邸へ100万人デモをかけよ。

としている矢先に菅直人は、総理大臣を突如辞任してしまい新総理大臣は、野田佳彦になってしまったのです。
  地殻大変動と自然激変によるこの地球大掃除の過程が、日本の次に米国でも始まっている。それは、猛威を振るう竜巻!

ドイツ人のハイデマリー・シュヴァルマーさん(精神科医・69歳)が1994年に創った「援け合いセンター(Give and take central)」は、"Living Without Money" (金なし生活)の新しい生活様式を実践して、広がっている。

東日本大地震+大津波は、人災の福島原発-1の爆発をともなったが、「万事無償奉仕社会へ移行せよ」とのメッセージでもあった!

竜巻多発、例年を上回る大雪の雪解け増水、異例の大雨によるミズーリ川の大氾濫、フォート・カルフーン原発とクーパー原発の放射線破局、放射性セシウムの漏出、全米65原発中の老朽化した48原発での配管腐食による、許容限度の750倍内外の放射性トリチウムの漏出と土壌・地下水・1km2以上のトウモロコシ栽培地帯の浸水と農業の放射線汚染などで進展中だ!
 英国では、G8の会議のときにロンドンで "Abolish Money!" の横断幕を先頭に英国労働者らのデモが行われた。

日本でも「金のない世界」「金の要らない国」等々のグループがmixiで出来ているが、ドイツではそれらを実生活で実践して発展させているから進んでいる。


新自由主義の横行、日本人の富裕な支配層と貧困者への両極分化、生活格差と貧困の拡大

深化、失業者の増大、ニート・非正規労働者の拡大、賃金格差と差別待遇、低賃金の慢延、生存の脅威の増大、毎日100人近い自殺者の続出というこの日本でも、ドイツ人の先進的生活様式に続いて、先ず被災地から"Living Without Money"(金なし生活)の新生活が始まる客観的可能性がある。

    

問題は人々の心にある。精神革命が今必要になっている。

既に日本各地で創られて使用されている「地域通貨」は、物品とサービスの等価交換リストを作って「地域通貨」もなしでの交換に移行するか、またはアングラ・カルテルによる独占価格や高物価の新自由主義的固定の大衆収奪体制の現状を政治的に打破して、「地域通貨」なしでそれらの使用価値を奉仕の精神で交換すれば、「金なし生活」へ移行する橋渡しになりうる。

 

迫っている米国財政のデフォルトとドル・円・元・ユーロの崩壊・世界的金融・経済恐慌への突入が、無償奉仕の生活への移行を世界的に促すだろう。
 同時に、mixiの「金のない世界」「金の要らない国」等々のグループがドイツに見習って「援け合いセンター」を創って活動する必要もある。
 4500万人以上の貧困者が生存の脅威に直面している米国でも、"Living Without Money"(金なし生活)の新生活を始める可能性が大きい。クレジット・カードの負債が200兆円以上に達している英国でも、実現できる。

 

ましてや、14000万人の農村失業者・半失業者のいる中国でも可能性が大きい。4000万人の貧困者が、マフィア資本主義の暴虐支配で生存の脅威に直面しているロシアでも、"Living Without Money" (金なし生活)が実現して広がる可能性がある。

現にソ連崩壊後の経済・通貨崩壊時代には、牛乳だけで生き延びた農民の体験を聞いたことがある。また一般市民はダーチャ(菜園付き別荘)で栽培した野菜で生き延びた経験がある。「連帯経済」への移行を目指している中南米諸国でも、苦難のアフリカでも無論実現の可能性がある。
 

米国では連邦政府のデフォルトが切迫している。米ドルと米経済が崩壊する可能性がある。連動して世界金融・経済恐慌になる可能性が大だ。地球変革の時が近づいている。要は、有効なイニシャチブを発揮できるグループが、各国で実践に踏み切るかどうかだろう。米国で空中から電力を得る技術を開発したが、これは万事無償奉仕社会への転換を促す!
米国ジョージア州のSchool of Electrical and Computer Engineering (電気・電算機生産技術学校)の研究者グループは、多数の無線通信設備で創る電磁放射で「空中から」電力を集めることが出来る生産技術を開発した。

 

GizMagの引用で4PDA.ruが伝えたように、彼らが開発した設備は、特殊なセンサーと噴射プリンターを使ってポリマー・フイルムに印刷されたアンテナを連結したものである。

テレビ・スペクトル(100MHzから15GHzとそれ以上まで)が電磁場と相互作用するさいに、設備はエネルギーを捕らえてそれを交流から直流に変換し、そのあとそれをコンデンサーと蓄電池に蓄える。現在この設備は数百μWまでの能力でエネルギーを生産することが出来る。

グループのリーダーMinos Tenzeris教授はジャーナリストらにこう説明した。

「我々の周りには大 量の電磁エネルギーがあるが、誰も利用していない。我々は超広帯状アンテナを使って、様々な周波帯域で様々な信号を利用することが出来る。そのことは、得られるエネルギー量を著しく増大させる可能性を我々に与えている」と。

      
こうした生産技術の開発は、無尽蔵な宇宙エネルギーを利用できることで、万事無償奉

仕の新地球社会への移行を促す。
前記事の"Living without Money"(金なしの生活)を実現したドイツの「援け合いセン

ター」の革命的な新生活様式の広がりと共に、無尽蔵なエネルギーを得ることを可能にし

たこの新生産技術の開発は、地球の新時代の開幕を告げている。
これらを、日本中に、世界中に伝えれば新世界が生まれる。


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