自然エネルギーの発展を考える

現在の自然エネルギー発電では、火力発電との隔離が完全ではない為、信頼性が低い。
もし、自然エネルギーによって発電された電気の電力網に火力発電で発電された電力網が見えない所で接合されていたらどうであろうか。
しかも、その火力発電所の発電の為の資源が、その発電所が所有している土地の地中から掘り出されていた場合、外部から、その不正に気づく事が出来るであろうか？

この問題の根本的な原因は、自然エネルギーのエネルギー源が大気中に無限に存在している抽象的で曖昧な物を対象としている事だ。
丁度、宇宙人が地球に来た事があるかどうかを国家レベルで国民の税金を使って論争する様なものである。
抽象的で曖昧な概念を国家が扱うべきではない。不正な概念を社会に広め、倫理感を失わせる原因となる。
従って、抽象性や曖昧さが排除されない限り信頼出来るエネルギー源とは言えない。

考えられる方法論の一つが発電設備の製造者が管理、監視する方法である。
建設機械の会社は製造車両を監視し、そこからデータを吸い上げる技術を持っている。
この技術を応用して、自然エネルギーの発電設備の製造会社は独立した立場で発電量を監視し、公にするべきである。
更に、第三者が抜き打ちで設備の発電量が不正に改ざんされていないかを調査出来る様にしなくてはならない。

こうする事によって、万が一、自然エネルギー発電所を所有する会社が自己所有する火力発電所の電気と混ぜ合わせた上、火力発電所の存在を隠蔽したとしても、発電設備を管理する企業が公表する発電量によって不正が発覚するはずだ。
更に、もし発電設備の会社が発電事業者と癒着したとしても、一部でも発覚すれば、企業の信頼性が失墜するので、信頼性を維持しようとするであろう。

社会から曖昧な概念を排除していく事は、不正な独占や独裁を排除する上で重要な課題である。
根拠のない噂を信用してしまう事は、根拠のない噂を流布している犯罪者の共犯者となる事を意味する。
後々に反省したとしても、一時、彼らに協力したという過去は消し去る事はできない。
風評を信じてしまう事そのものが、もはや犯罪行為の流布拡散に協力している事になるのである。
そして風評の拡散に協力する政治家やマスコミが存在し続ける限り格差は拡大し続けるはずだ。風評の目的が独占及び独裁そのものだからである。

自然エネルギーの発展を考えるならば、その競争力が常に問いただされる。
まずはその特性を理解し、社会的に必要なインフラとしての位置づけをすれば競争力が有るのではないだろうか。
しかし、災害時のサポート用のインフラ設備であり、これをメイン電源とする事は難しい。
工場の無い片田舎で自給自足に近い社会ならメイン電源になり得るかもしれないが、大規模な風力発電設備をその様な場所に設置すべきではない。
そういった場所は景観が重要な収入資源となっている。

災害時のインフラ設備として設置し、普段は水素などの備蓄可能な資源に振替えて販売すれば不安定な発電能力でも可能だが、水素の備蓄や移動にコストがかかるので、その様な高額な水素は売れないであろう。
せいぜい自治体で水素自動車を購入して、水素自動車の社会実証に参加するぐらいである。

リチウム電池などの充電設備も高額で容量が小さくその様な付帯設備を設置しようと思う発電事業者はいないであろう。
他には、釣り合うまで二酸化炭素に重税を課せば競争力が有りそうだが、原発が稼働すれば太刀打ちできない。

こういった考察も、まずは本当に信頼できる発電量が公にならなければ始まらないのである。
設備の規模に対してどの位の発電が出来るのか？
これが分からなければ自然エネルギー発展の為の、次のステップには進めない。