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2019年年5月8日のインテルアラート コピー

2019-05-08 17:35:08 | イルミ

【インテルアラート:2019年5月8日】


世界経済の突然の大きな転換が起こることが予想される。

アメリカは、中央銀行の合計金保有量の75パーセント以上である、8000トン以上の金を保有している。

ジンバブエは、推定1300万トンの未採掘の金を非公式に所有している。

世界的な債務バブルの破裂が近づき、金融システムは破綻の瀬戸際にある。

旧金融システムが破綻すると、新しい量子金融システム(QFS)が、現在のお仕着せの金融システムに取って代わるだろう。

QFSはすべての通貨を金本位制に戻す。

したがって、すべての通貨が金に裏打ちされることになり、それはジンバブエの通貨が世界で最も価値のある通貨となることを意味する。

自然とジンバブエの通貨は世界の準備通貨になる。

情報源は、この突然の大きな転換がRVの引き金になることを予想している。

 

 

久々にジンバブエの話題が登場しました。

 

ちなみに1300万トンの金を現在の価格で換算すると約650京円です。

 

仮にそれを100億人に均等に分けたとすると、一人当たりの額は6億5000万円になります。

 

RVでは全員に毎月10万ドルが11年にわたって配られると言う話もありますが、それを合計すると約13億円です。

 

ジンバブエの金をすべて配った想定の約2倍ですが、世界の人口は正確には現在約70億人で、RVの資源は同盟の信託資金やサンジェルマンの豊穣資金など、ほかにもいろいろあると考えると、決して非現実的な数字ではありませんよね。

 

そしてこういうお金の計算をすると必ず、RVなんて人を惑わすデマだとか、金を目当てにするなんて、崇高な理想を汚すさもしい根性だなどと文句を言う人がいます。

 

あるいは、大金をもらったら身を持ち崩すだけだとか、ハイパーインフレがおきると心配する人もいます。

 

でもこの際、そういった感情論を抜きにして考えてみてはいかがでしょう。

 

それは例えば今、地球上にいる人たちでゼロから人生ゲームを始めるとします。

 

各人が地球上のものを自由に使ってよいルールとして、そのために最初に各自にチケットを配ります。

 

そしてそのチケットは金と1対1で交換できるという条件を付けます。

 

それがRV/GCRと考えるとわかりやすかもしれません。

 

過去の地球は、同じ人生ゲームでも公平なルールでは行われていませんでした。

 

例えばの話、小学生が道で石けりをしようとしていたところ、ジャイアンがやって来て「ここは俺の道だから使用料を払え」と言ってきたような感じです。

 

そうなると理屈に合わないと思っても、腕力の強い、つまり実社会で権力を持った人には逆らえないので、お金をはらって使わざるを得ません。

 

同じように、もともと誰の所有でもなかったはずの土地なのにもかかわらず、対価を支払って使わざるを得なくなっているのが現在の地球です。

 

それは土地以外の資源に関しても同じことが言えます。

 

今の、いわゆるお金持ちと言われている人たちは、なんで資源を独占できているのでしょうか。

 

それは最終的に暴力的な手段を使って独占することが可能だからです。

 

つまりジャイアンと一緒で、理不尽な要求にも関わらず、腕力で逆らえない庶民は言うことを聞かざるを得ない状況になってしまっているだけのことです。

 

それをあるべき姿に戻したことで、ハイパーインフレ等の問題が起きる云々については、あくまで現象面の話で、物事の本質ではありません。

 

今のねじ曲がったルールの下で、多大な苦痛を強いられながら暮らしていくのと、みんなが裕福になった結果起きる問題に対処するのと、どちらのほうが楽でやりやすいでしょうか?

 

ちなみにハイパーインフレは通貨の価値と物の価値の、物理的、心理的な乖離から起きるので、仮にお金をばらまいたとしても、完全な金本位制では起きることはないでしょう。

 

もともと地球は人類が使うために無条件に与えられたものだと考えると、それをみんなで公平に使うことについては何ら問題はないはずです。

 

ただし、現状のままだと、環境破壊などいろいろな問題が起こりそうです。

 

だからダメだと後ろ向きに考えず、意識を向上させることで、みんなで力を合わせ、前向きに対処しようではありませんか!

 

・・・・・・・・https://ameblo.jp/spiritual-lighter/


米中貿易戦争はディープステートとの闘い コピー

2019-05-08 17:34:29 | イルミ

トランプさんの関税発言には、やはり裏があったようです。

ディープステートの代弁者である主流メディアは相変わらず、突然トランプさんがパフォーマンスで暴走したかのような論調で、狂ったように攻撃しています。

『米中貿易交渉目前、中国も呆れたトランプの手のひら返し』 【ニューズウィーク日本語版】


(写真:Jim Young-REUTERS)


その中で、普段はめちゃくちゃな報道ばかりの読売新聞が、珍しく朝刊一面でまともな記事を書いていました。

 

内容は「中国側が突然、交渉条件を変えてきたのでアメリカ政府として対抗した」という、ライトハイザー通商代表のコメントが中心です。そして日経も控えめながら事実を報道しています。

『米通商代表、関税10日に上げ 「中国、約束破っている」』 【日本経済新聞】

トップレベルで合意した内容を、中国政府内に巣くっているディープステート/カバールが実務レベルで骨抜きにしようと画策し、それに対してトランプさんが「ノー」を突き付けたというのが真相のようです。

米中の貿易交渉の根っこにあるのはメキシコ国境の壁と同じ構図で、国と国の区別をあいまいにすることで、法律の及ばない部分を作り出して不当に利益を得ようとするグローバリズムの犯罪を解消しようという部分にあります。

国境の壁は人と物について、貿易交渉は金と物について、グローバリズムを利用したカバールの収益構造を破壊する試みと言えます。

それは、世界の国と国の間にある貧富の差を固定化し、貧しい国から富める国への人や物の流れを作り出すことで、発生する利益をグローバル企業(=カバール)が全てかすめ取る仕組みです。

その構図の中では、富める国の一般庶民も収奪される側に回ります。

儲けているのは富める国、貧しい国ともに支配層(=カバール)の連中のみで、一般庶民は常に奪われる側の被害者です。

本来であれば富める国のはずの日本でも、回りを見渡せば、庶民の暮らしは一向に楽になっていないことからもわかります。

こんな茶番劇は早く終わらせてほしいものです。

そんな中、株式市場は下がり続けています。日経平均は今日朝一番で300円安、NYダウに至っては、一時600ドル近く下げました。

いよいよ株式市場崩壊が近づいてきているということかもしれません。

 

もうすぐアメリカで始まるであろうDECLAS(機密解除)が、瀕死の株式市場にとどめを刺すことになるでしょう。

・・・・・・https://ameblo.jp/spiritual-lighter/


自作板見てると

2019-05-08 06:31:50 | 日記

NvidiaとAMDの違いを詳しく説明してる人いたりします。

Nvidia製は楽しようとしてCPUに仕事をぶん投げる。

AMD製はクソ真面目に演算する。

簡単に言うとこうらしい。

発色に違いが有るとたまにネットで見ますが、以前は俺は違いは無いと書きましたが、

これについては動かしてる場面でキチンと全部書き込みしてるという意味かもしれませんね。

 

アサシンクリード4ブラックフラグの謎のカクツキはCPUにぶん投げてるのが原因だったのか?

AMDに変わった今カクツキがなくなってます。

AMDが良いんじゃね?という意味ではないんだけど、

CPUとか次に買うグラボはAMD製にしたい欲求はありますね。