仏国を始め、海外６ヶ国で以前から創価学会は「カルト指定」（反社会セクト）指定されているということをご存知だろうか。
1995年12月、仏国民議会で採択された報告書「仏国におけるセクト」は「通常の宗教か、セクト（カルト）か」を判定する国際的な指針の一つとされている。
1995年12月、仏国民議会で採択された報告書「仏国におけるセクト」は「通常の宗教か、セクト（カルト）か」を判定する国際的な指針の一つとされている。
この報告書は、調査委員会の委員長の名前を取って「アラン・ジュスト報告書」ともよばれているのだそうで、この中で、セクトの本質を「新しい形の全体主義」と定義した上で、以下のように「セクト構成要件の10項目」を列挙している。
■「セクト（カルト）構成要件の10項目」
①精神の不安定化 ②法外な金銭的要求 ③住み慣れた生活環境からの断絶
④肉体的保全の損傷 ⑤（信者の）子供の囲い込み ⑥反社会的な言説
⑦公秩序の攪乱 ⑧裁判沙汰の多さ ⑨従来の経済回路からの逸脱
⑩公権力への浸透の試み
以上の項目のいずれかにあてはまる団体はセクトとみなされるそうだ。創価学会は仏国だけではなく米国、ドイツ、オーストリア、チリ、ベルギーといった6か国から「セクト（カルト）指定」されている。
また日本の専門家も創価学会をセクトと判定している。例えば創価学会に詳しいジャーナリスト古川利明氏が創価学会をカルトであると判定し著著『カルトとしての創価学会＝池田大作』（第三書館、2000年）で詳細に論及しているそうで「特に「暴走財務」に象徴される②＝法外な金銭要求などは広く知られていることだそうで、⑤（＝子供の囲い込み）についていえば、学会員二世、三世に、小さい頃から池田大作著の絵本やアニメを見せて、いかに池田が尊敬すべき素晴らしい人間であるかを刷り込ますといったことなどもあてはまる」と指摘。
「⑧の裁判沙汰の多さに関しても、訴訟を乱発して批判意見を封じ込めようとする動き。」（これはちょうど隣国の様々な団体の行動様式にも似ている）
「⑨の「通常の経済回路からの逸脱」とは、詐欺や脱税、裏金捻出、不法労働の類のことで、例えば、これまでルノワールの絵画購入に関して約15億円の裏金を捻出したり、初代第一庶務室長・中西治雄が、１億7500万円入りの金庫を竹ヤブに放置したりなど、いくらでも具体例は出てくる」のだそうだ。
「⑨の「通常の経済回路からの逸脱」とは、詐欺や脱税、裏金捻出、不法労働の類のことで、例えば、これまでルノワールの絵画購入に関して約15億円の裏金を捻出したり、初代第一庶務室長・中西治雄が、１億7500万円入りの金庫を竹ヤブに放置したりなど、いくらでも具体例は出てくる」のだそうだ。
「⑩の「公権力に浸透する企て」も、官公庁や大企業に学会員を侵入させる「総体革命」はもとより、公明党を作って、99年以降、自・公で政権与党入りしている」といった現状を見れば、言わずもがな。
引用：
以下引用より抜粋
■外務省乗っ取りを企てた創価学会
創価学会尾は「総体革命｣と銘打って学会員の優秀な子弟を官界、法曹界、経済界、マスコミ界、教育界などの各分野に送り込み、枢要な部署を学会員で占めることを画策し、その一環として外交官の輩出にも注力してきたようなのだ。
インド大使を務める学会員キャリア外交官第1号榎泰邦氏を中心に「大鳳会（おおとりかい）」が結成され、会のメンバーはキャリアから在外公館の現地採用組まで含めると300～400人に達するとの声もある。平成17年現在で創価大学の卒業生が41名、外務省内の中級職、語学研修員など、あらゆるｽﾀｯﾌも含めれば､同省内の創価学会信者はゆうに400人超と指摘されているそうだ。
400人ともいわれる外務省「大鳳会」のメンバー「妙法の外交官｣の使命は「創価学会や池田会長のために働くこと」だったのだそうだ。（注１）
具体的には会長の外遊のための根回しや、学会・創価大学の文化交流や教育交流のサポート、情報収集などに尽力することである。1994年ミラノの日本領事館勤務の「大鳳会」メンバーが創価学会の依頼に応えてバチカンの動向報告書を学会本部に提出。
当時の外務省大臣官房長小和田恒氏（1987年～1988年就任）が池田会長の東南アジア外遊時の便宜供与について国会で憲法第20条違反だと問題となったこと（注２）があったそうだ。憲法20条では「いかなる宗教団体も、国から特権を受け、または政治上の権力を行使してはならない」と定めてある。
この後、池田大作への便宜供与は中止されたが、それまでは池田大作氏の外遊の際には皇族や総理・国務大臣などと同じ最高ランクだったのだそうだ。
創価学会の海外6カ国での「カルト認定」に関し、創価学会はこれを取り消させることを悲願としているらしい。
■皇室とのつながり
昭和天皇が皇太子殿下のお妃候補として大反対なさったお相手を、天皇崩御（1989年1月7日）を待って、韓国現代グループ会長とも懇意の高円宮ご夫妻の橋渡しにより小和田恒氏長女の雅子様が入内されてのご成婚（1993年6月9日）。パレードの沿道で「創価学会旗」が最前列で振られていたのは有名な話。
現天皇皇后両陛下ご成婚の前年の1992年(平成4年）10月23日～28日には、平成の天皇皇后両陛下(当時）が1989年の6月4日の中国で起きた天安門事件後、中国が国際社会で孤立している中で手を差し伸べるように、日本の皇室として初の中国ご訪問を果たされている。当時の外務省事務次官は小和田恒氏。これが中国の国際社会復帰を助けることになるご訪問であったことは事実。
参考：
中国の民主化運動のために立ち上がった大学生など2600人～3000人を戦車で踏みつぶして民主化運動を弾圧した天安門事件（89年6月4日）は世界に衝撃を与えるに十分な事件であったし、その後国際的に孤立していた中国を救った平成天皇皇后両陛下の中国ご訪問（92年10月23日～28日）であったことがまちがいない。国交20周年とはいえ、果たしてこの時期に日本の天皇皇后両陛下が歴史上初の中国ご訪問なさるのが適切であったのか疑問である。
雅子様入内は昭和天皇の反対で一度は消滅しており、それを徳仁皇太子殿下（当時）のたっての希望で平成に入り皇后美智子様の強い後押しでのご成婚であったといわれている。このご成婚に、雅子様の父君である当時の外務省大鳳会で親中派の小和和田恒事務次官が、天皇皇后両陛下の中国ご訪問を雅子様入内の条件にした可能性もあるのではないだろうか。
創価学会旗
2004年夏には創価学会高野議員（元外務省キャリア)が仏国に公務出張した際、セクト対策法を制定した元仏国会議員に「セクト解除｣を求めたという事実があるそうだ。
学会員キャリア外交官第1号である榎泰邦氏を更に駐仏大使に登用するという異例の人事が発令されれば当然、学会・公明党の外務省人事への容喙が疑われていた。実際には駐仏大使には任命されず、外務省中東アフリカ局長や、駐インド特命全権大使を経て、退官後は創価大学客員教授、日本ブータン友好協会会長、日印協会顧問等を歴任。
日中国交正常化後、中国留学生を最初に受け入れた大学は創価大学だったそうで、その留学生らが中国外務省の対日部門の要職を占めるようになったのだそう。2004年に中国の潜水艦が宮古島近海で日本の領海を侵犯した際に日本政府の抗議を突っぱねた中国大使館の程公使は創価大学留学第一期生。
「大鳳会」のメンバーが対中国の日本外交の窓口として彼らのカウンターパートとして登用される可能性は否定出来ないし、現実そうなってきたようなのだ。
創価大学はモスクワ大学の留学生も多数受け入れており、対ロシア外交においても同じことが起こる可能性があるということらしい。
日本の大手メディアは戦後から実はほぼ全て朝鮮の政治的影響を明確に受けているといわれる。日本の場合、全国ネットのテレビ局や全国紙新聞にはかなり昔から放送コードとしての「菊と鶴のタブー」という２大タブーがあるそうで、菊はもちろん“皇室”のことで、鶴は“創価学会”のことなのだそうだ。
雅子様入内後、近年宮内庁の東宮大夫職は外務省OBが就任する場合が多く、例えば2006年～2011年まで東宮大夫を務めた野村一成氏は外務省の「ロシアン・スクール」OBで1960年代後半にはモスクワの日本大使館において小和田恆と同時期に勤務していた人物であったし、その後任の小町恭侍氏（2011年～2016年）もその次の小田野展丈氏（2016年～2019年5月1日）も外務省OBであった。
2008年夏のブラジル・パラオ州の「日本人移民100年祭」は創価学会主催。池田大作氏の長男で創価学会副会長の池田博正氏と皇太子さま（当時）が、間に5人を挟む格好で同席。（つまり同格扱いに近い席順）皇太子さまが祝辞を読まれ、ブラジル創価学会青年部200人が音楽と組体操を披露したのだそうだ。
（組体操ってのりが「北」そっくり。「日教組」の教師が小中学校の運動会で狂気の高さの「ピラミッド」を毎年やらせるのもそのりらしい）
余談だが、車室内での座席では運転者が家族などでなく、単なる「運転手」である場合には、運転席の後ろの席が最も上座とされ、下の2枚の写真で最上位の席に座っているのは「愛子様」。
次は助手席後ろ（2枚目の場合は雅子様）後部座席中央、そして助手席が下座になるそうだ。
家族が運転している場合ではこの順番ではなく、助手席が上座になり、次に運転席後ろ、助手席後ろ、後部座席中央と順序が少し入れ替わるのだそうだ。
ミニバンやワゴンの3列シート車の場合、３列目が下座になり、詳しくは３列目は進行方向左側がもっとも下座でその上が３列目右側。
2列目に左の最上位の上座に愛子さま、次が雅子さま、3列目の下座に皇太子さまお一人で乗車されているという絵なのであった。
写真では、現在天皇に即位された当時の皇太子徳仁殿下は、ご家族内での位置はなんと「最下位の扱い」であることを東宮侍従関係者（外務省大鳳会OB)が当時黙認していたということが垣間見られるショット。これが平成の天皇ご一家であったならばあり得ないことで、本来ならば、2列目に皇太子殿下がお一人で座られ、3列目に雅子様がまだお小さい愛子さまに付き添われるのが妥当。
しかし、現在では高校生で「親が横に付き添う年齢でない」愛子さまが相変わらず2列目の上座に座わられ、（横はSPでしょうか）3列目に皇太子さまと雅子さま（ご即位前の写真のようですが）。
この2列目と3列目も席順としてはちぐはぐで、つまりご一家の中での地位は「愛子様」が最上位であることは相変わらずということの現れのよう。
かくして、マスゴミは皇位継承順位の第1位と2位の方々がおられる秋篠宮家に対し、これでもかこれでもかの「精神攻撃」をしながら、不敬この上ない表現でご一家を貶める一方で、むしろこれまで、小学校時代や中学2年時の長期不登校問題、その他の疑惑で海外のメディアや国民の耳目を集めてきた愛子様を「偏差値72で皇室一ご優秀な頭脳の持ち主」などと「ごり押し」で爆上げ。
「男女同権」とは本質的に異なる問題なのに「愛子様を女性天皇に」などのキャンペーンを展開して国民をミスリードしながら、日本の皇室を取り返しのつかないものに変容させていくことを企てているとしか思えないのが、「在日マスゴミ」の昨今の「目標」のようなのだ。
図らずも「小室問題」で女性皇族の伴侶が、仮に意図的な組織を背後にもつ「何者か」であった場合、その女性皇族およびその子孫がその「組織」に操られかねず「日本の皇室乗っ取り」作戦がこのように進行してきたということがわかるというもの。天皇陛下に「半島」に謝罪しに来いなどと発言していたどこかの国の大統領や国会議長もいたわけで。実におそろしいことだ。
本来、宮家の主たる役割は「皇統という血」の「スペア」になることなので、「女性宮家や女性天皇」のご伴侶に相応しい人物は、天皇家が万世一系を続けていくための前提として、皇室の血をひく男系男子に限られるのである。
（注１）
大鳳会の歴史
大鳳会の歴史
引用元：
1970年代、池田大作・創価学会 名誉会長（当時、会長）は、官僚や法曹会など、国家権力の中枢に学会員を送り込み、創価学会があらゆる分野で世界を牽引していこうという、いわゆる『総体革命』を打ち出した。
その先端として組織内に、学会員の師弟たちを一流の大学に進学させようという目的で作られたのが「鳳雛（ほうすう）会」で、特に池田氏が切望したのは法曹会と外交官。そのために、国家試験を突破させるために､さらに「法学委員会」といった勉強会ｻｰｸﾙを発足させた。
発足当時の指導体制は、学生部部長の渡部一郎（後の公明党 衆議院議員）、原島崇・主任副学生部長(後の教学部長｡現在、脱会)､山崎正友・副学生部長（後の創価学会 顧問弁護士｡現在、脱会）ら。
同会のｻｰｸﾙなどから司法試験に合格した学会員は「旭日ｸﾞﾙｰﾌﾟ」と呼ばれ、また外交官や務省採用試験に合格した学会員は、「大鳳会」というｸﾞﾙｰﾌﾟに名前を連ねた。
その先端として組織内に、学会員の師弟たちを一流の大学に進学させようという目的で作られたのが「鳳雛（ほうすう）会」で、特に池田氏が切望したのは法曹会と外交官。そのために、国家試験を突破させるために､さらに「法学委員会」といった勉強会ｻｰｸﾙを発足させた。
発足当時の指導体制は、学生部部長の渡部一郎（後の公明党 衆議院議員）、原島崇・主任副学生部長(後の教学部長｡現在、脱会)､山崎正友・副学生部長（後の創価学会 顧問弁護士｡現在、脱会）ら。
同会のｻｰｸﾙなどから司法試験に合格した学会員は「旭日ｸﾞﾙｰﾌﾟ」と呼ばれ、また外交官や務省採用試験に合格した学会員は、「大鳳会」というｸﾞﾙｰﾌﾟに名前を連ねた。
その第1号になったのが1968年に外務省に入り、経済協力局 有償金協力課長、中近東東ｱﾌﾘｶ局中近東第一課長、経済局参事官、ｵｰｽﾄﾗﾘｱ参事官、EU代表部公使、大臣官房 文化交流部長等を歴任したH氏であった。
東大卒のH氏は、先の「法学委員会」の重要なﾒﾝﾊﾞｰにもなり、後輩たちを指導。続く、外務省官僚の第2号になった人物は、文化交流部 文化第二課長職等を努めた、現、公明党の遠藤乙彦 代議士。「大鳳会」の会員数は公にはされていないし、正確なところは不明。
一説に、専門職の採用や、在外公館に勤務する学会員を含めたら三桁の人数になるのではないかと推定されている。
( 別冊 BUBKA 2005年 12月号「創価学会世界布教戦略の手足に堕ちた外務省」より) ちなみに、｢別冊 BUBKA｣は、この時期、集中的に学会問題のﾀﾌﾞｰに迫る記事を掲載していたが、なぜか突然 休刊。
（注２）
1988年 1月6日、創価学会副会長で本部の事務総長でもあった原田稔氏が、「The SOKA Gakkai」と印刷された同会の事務用便箋に書いた文書で、あて先は、当時の小和田恒・外務省大臣官房長であったそうだ。内容は池田大作・創価学会 名誉会長 一行が、香港、ｼﾝｶﾞﾎﾟｰﾙなどASEAN 3ヵ国を訪問するが、その際に、「各国大使館、総領事館におかれましては入国、出国の際の空港内の特別通関等の便宜供与を宜しくお願いします」という要請書であったらしい。
特別通関とは外交用語で、出入国の手続きを一般の旅行者と差別して、別室で入国管理官がﾁｪｯｸ(簡易通関)したり、代理人が通関を行ってもよしとするもので、普通、特別通関とは、国の大臣など閣僚級受ける便宜供与だが、創価学会は外務省に、池田大作氏を大臣級の扱いにしてくれと要求。
文書の発覚によって、創価学会がこの憲法に抵触していた事実が明らかになって、同問題が国会で言及されたことから、以来、池田大作氏に対する便宜供与は見直されることになったが、これまで池田氏が海外に出ると、現地の大使館員が飛行場までお出迎えという事実があったことが明るみになったのであった。
第二十条には「信教の自由は、何人に対してもこれを保障する。いかなる宗教団体も、国から特権を受け、又は政治上の権力を行使してはならない。・・・」とあります。
一般的に宗教法人は宗教活動が公共的という理由で税金がかからず法人税にも税制上の優遇を受けており、これは国からの特権を受けているのではないかと思います。
また、政教分離といいながら創価学会は公明党を介して政治上の権力を行使しているのは周知の事実です。
政治献金や選挙の票をあてにする政治家は多いでしょうから憲法を厳格に適用できないのでしょうが英断が必要ですね。
選挙に弱い自民党内のベテラン議員などが小選挙区で公明党の学会票で選挙協力をとりつけるための「連立」に過ぎずませんね。
「小選挙区制」は1994年の公職選挙法改正で衆議院選挙において小選挙区比例代表並立制（小選挙区300、比例代表200）が導入、1996年の衆院選から実施で、「自公連立」が始まったのはその次の選挙が行われた1999年からということで、政治理念もあったものではないです。
公明党は「女系天皇容認」しているようですが、創価勢力が「ごり押し」の愛子様を皇太子することは流石に出来ずに不満に思われているようで、「創価学会の公明党離れ」の現れとして、この前の統一地方選の目玉の大阪クロス選で、大阪公明は大阪維新に「勝てる」と見得を切ったわりに敗北しました。
自民党は公明との連立を組む意味もなくなってきたところで、潔く次の選挙では連立解消して単独与党を目指すべきですね、
わたしは政教分離の理念から常々、創価学会に限らず、宗教は政治に口を差し挟まない方がいいのではないのかなって思ってきていました。
よくは分かりませんが、創価学会が人々のためにというのでしたら、貧しい人たちのために病院を建てたりなどといった活動もやっているのでしょうか…?
そもそも、公明党は党員資格に「国籍を問わない」とはっきり明記してあり「大衆」という名の在日外国人のための政治団体です。
名誉会長の池田大作氏は天皇陛下のことを韓国朝鮮人達同様に「日王」と呼んでいたそうで、永田町ウォッチャーの冨士谷紹憲という人物によると「成大作 성대작 ソンテチャク」という名の戦後のどさくさに帰化した在日朝鮮人だそうです。
帰化しても尚天皇陛下を「日王」と呼ぶような（「恨」の文化圏にいる）人物がトップの組織であり、つまり創価学会や公明党は在日外国人の互助会のよう組織です。
「病院云々、貧しい人々云々」は年金を払わずに生活保護を不正に受給しているような在日外国籍の人々のことなども含めた「大衆」のようですね。
日本人の学会員や党員は純粋に信心している年配の信者もいるようですが、大体が調子のいい話でマインドコントロールを受け引っ張り込まれただけの（組織にとっての）「頭数」に過ぎず、政治的な力となる「団体票」を増やすための勧誘や様々な利権で肥大してきた「大衆」のための互助組織です。
上層部の実態は「宗教」とは名ばかりで、本文にもあるように、池田氏は恰もご自身が「王侯貴族」のようにふるまう大変な「金満家」だったそうです。