今日の上野不忍池

情報の”洪水”の中から

前回、四正道、愛・知・反省・発展について紹介したのでンネット検索される方もいるかと思い、

検索しているとネットって怖いですね・・・・・

ありとあらゆるもの、ネット人口の何百倍（無限）の情報が残ってしまうのですね。

しかも、それが間違っていたり、また古くなり、現在とマッチしていないものでも

あたかも現在ただ今のように自身の目に映り込んできます。

 

ネットの世界は玉石混交の世界、良いも悪いもいっしょくたの世界です。

ここから玉、宝を見出すにはそれなりの智慧が必要です。

仏法真理の獲得なくしての知恵では弱いです。

大川先生の『太陽の法』の最初のページに

「この仏法真理という「黄金の糸は」人類史のなかで、

さまざまの織物を織って、人々の心を寒さから守ってくれました。

　・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・　現代日本においては、

幸福の科学による第五次宗教ブームが到来しておりますが、

いま、最高の仏法真理の織物が出来上がりつつあるのです。」　　（太陽の法第一章から）

と書かれています。

この書は未来が見えず、混迷する現在の日本、世界に教示された”救世の書”なんですね。

ことしも『救世の書』をはじめ、多くの書がベストセラーとなって世に問われています。

世の中は正しい情報に飢えています！

しかし、私たちの身の回りにあふれる情報のなかから幸福の種を見つけることは大変難しいです。

中には積極的に人類の不幸を推し進める情報もあります。

こうした情報の洪水の中で幸福の科学の仏法真理の教えが注目されてきています。

今後、幸福の科学から発信される情報が新しい日本のモデル、世界のモデルの核になっていくことを信じてやみません。

 

追記

僕は写真をやっているのでたとえ話を・・・・

カメラにはレンズが必要なんですがそのレンズの品質、性能によって

写しだされる絵には格段の違いがありますし、

レンズの焦点距離や絞り、シャッタースピードによってた絵作りは違ってきます。

たとえで申し訳ないのですが幸福の科学の仏法真理は現在存在する中で

最高の心のレンズであり、作りだす絵（幸福の創造）も最高のものです・・・・

しかも現在進行形でこの心のレンズは進化していってます。

人類の幸福にとって最高の教えです。。

 

「新聞週間」――メディアは国民の「知る権利」に奉仕せよ

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[HRPニュースファイル060]「新聞週間」――メディアは国民の「知る権利」に奉仕せよ

より転載

 

10月15日から「新聞週間」が始まりました。社団法人日本新聞協会は、毎年、記念行事を開催すると共に、新聞が担う使命や責任を問い直す節目としています。

新聞の発行部数は、人口の多い中国、インドに次いで日本は世界第３位であり、この上位３ヵ国を成人人口で比較すると日本は断突の１位です。

また、一世帯あたりの部数は0.92部となり、ほぼ全世帯に行き届いている計算になります。文字離れが叫ばれて久しい日本ですが、世界の中では最も活字に溢れた国だと言えます。(新聞協会HP/『World press trends』2010年版)

特に、日本では新聞各紙の活字が社会に与える影響が世界で最も大きいことを踏まえ、新聞やメディアが本当の意味で、国民の「知る権利」に奉仕しているのかを厳しく問うべきです。

「新聞週間」にちなんで、東京新聞では「当たり前の新聞目指す　新聞週間に寄せて」(10/14論説主幹・清水美和氏)という記事で「庶民は正確な情報さえあれば賢い判断を下します」と主張しており、この点、的を得ています。

しかし、その後の行(くだり)を見ると、「膨大な借金を抱える日本は将来の増税もやむを得ないでしょう」と結論付け、短絡的に世論を「増税」に誘導しています。

また、「沖縄の人々が集中する米軍基地に反感を募らせていては、日米関係は安定しません」として、「米軍基地反対」を世論として誘導する意図が見られます。

上記は一例に過ぎませんが、新聞情報には、このような偏向報道が随所に見られます。偏った情報に基づいては、私たち国民は「正しい判断」や「正しい政治家の選択」をなすことが出来ません。

国民の側としても、メディアは単なる判断材料に過ぎないと自覚し、新聞の言論を鵜呑みにせず、情報の発信源は何処の誰か、本当に信頼に足るものなのか、そして隠された意図は何かなど、「メディア・リテラシー」(メディアから正しい情報を読み解く見識)を高めていく必要があります。

「増税」に関して言えば、増税が消費を冷え込ませて不況を深刻化させ、倒産やリストラが増大すること。消費税増税が自殺者が年間３万人を超える引き金となったこと。増税しても税収が減っている事実など、メディアは増税のデメリットも報じるべきです。

そして、「経済成長なくして、税収増(財政再建)も、社会保障の拡充も実現できない」という、世界では常識となっている国家経営の基本を国民に伝えるべきです。

また、「沖縄の米軍基地」に関して言えば、東シナ海や南シナ海における中国の覇権主義の脅威、日本の主要都市に照準を合わせている中国や北朝鮮の核兵器の脅威等を伝え、抑止力として日米同盟が不可欠であることを伝えるべきです。

実際、中国は、米軍がベトナムから撤退した年にベトナムに攻め込んでおり、また、フィリピンでも米軍が撤退した直後に、領海侵犯を行い、実効支配を始めています。

地政学的にも、沖縄に米軍基地が無くなれば、中国や北朝鮮の脅威から、日本や台湾、韓国等を守ることは困難になり、アジアの平和を守ることは出来ないという現実を伝えるべきです。

福島原発の報道においても、マスコミは中途半端な科学的知識を弄して不安を煽り立て、風評被害を拡大させていることに鑑みると、「風評被害」というよりも、「マスコミ被害」というべきものがあります。

また、「政権交代」の大合唱の結果、民主党政権の２年におよぶ混乱と政治空白による国難をもたらした責任を、新聞・マスコミ各社はどのように取るおつもりでしょうか。

新聞各社が国民に確かな視座を与えること無くして、国民は正しい判断は出来ず、日本再建を成し遂げることは出来ません。マスコミは公論を論じる重さを自覚し、その責任を果たして頂きたいと思います。

「新聞週間」の機会に、新聞は本当の意味で、国民の「知る権利」に応えるべく自己変革すべきですし、私たち国民はマスコミ報道の真偽を見抜き、情報を活用していく見識を高め、政治・経済の再建を成し遂げてまいりたいと思います。(文責・小川俊介)
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《人類の幸福》・・・【東日本大震災】「震災、地震学の大きな敗北」 に思う

 

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産経ニュースより転用

【東日本大震災】「震災、地震学の大きな敗北」　学会、異例の自己批判

10月16日 07時55分　

静岡市で開催された日本地震学会で１５日、予測できなかったマグニチュード（Ｍ）９クラスの東日本大震災について考えるシンポジウムが開かれた。巨大地震を想定できなかったのは「地震学の大きな敗北」などと研究者……［記事詳細］

 

 

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人類への幸福・・・・知の探求の奥にある真理を捨てた、忘れた、気付かなかったことが根本の敗北だと思います。

人類の幸福、ここに立ちかえることができない限り、学問も、組織も進化したとはいえないでしょう。

時は金なり！　この敗北も黄金の時の中でのことです。

地震学会の自己批判が”自己批判”で終わらないためにも

四正道・・・愛・知・反省・発展の教えを根底におかれることを申し添えておきます。

四正道についてはネットで多く目にされる幸福の科学出版通販広告を覗かれるといいでしょう。

研究者や地震学会の今後のご発展を願っています。

「自虐史観を強めた河野談話」

http://archive.mag2.com/0001054021/20111016075000000.html

Happiness　Letter684　転載

皆さま、おはようございます！
本日は、いかるが卓徳(たくのり)福岡県本部幹事長より、「いわゆる従軍慰安婦問題について」の４回目として「自虐史観を強めた河野談話」をお届け致します。
☆゜・*:.。. .。.:*・゜
【いかるが卓徳氏】

昨日、お伝え致しましたように、河野談話には「強制連行」を証明するような資料は無かったとの答弁を行った平林内閣外政審議室長(当時)は平成9年3月11日に産経のインタビューに応じ、石原信雄前官房副長官が「日本側に慰安婦の強制連行の資料はなかった」と述べたことについて「その通りだ」と追認しています。

さらに、「慰安婦が、政府が関与したと受け取った場合はあるかもしれないが、政府が強制連行を組織的に行った公的な記録は見つかっていない」とも述べています。(産経新聞1997年3月12日)

これを見ると、「集団自衛権はあるが行使しない」と同様の意味不明、悩乱、理解不能の自民党による政治がこの60年以上に渡って行われてきたことがよくわかると思います。

安倍総理時代の下村博文官房副長官は個人的見解として、慰安婦への日本軍関与の強制性を認めた平成5年の「河野談話」について、「もう少し事実関係をよく研究し、時間をかけて、客観的に科学的な知識を収集し考えるべきだ」と述べ、将来的には見直すことも必要だとの認識を示しましたが、これが本当の政治家像だと思います。

国家の誇りをズタズタにする問題に対しては、政治生命を賭けてでも阻止するのが本来の政治家の姿であるにもかかわらず、この慰安婦問題は教科書にまで載り、子供たちの心まで蝕んできました。

米国の大統領は、原爆を落としたことに対して絶対に謝罪することはありません。

ましてや根拠が見当たらない問題に対して、我が国の政治家のように「謝罪しておけば済むだろう」と安易に応じる責任感の無さには忸怩たる思いがこみ上げてきます。

いかるが卓徳
http://nippon7777.exblog.jp/
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10月15日(土)のつぶやき

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