トランプ陣営不正選挙解明にいよいよ動き出す

トランプ陣営のヂープステートへの切り込みがはじまった。パウエル・ジュリアーノ弁護士等の毅然とした姿勢に対して既存の日米のメディアは無視を決め込んでいが、バイデン側の形勢不利は明らかである。
なぜなら、多くの不正への的を射た指摘に対し、全く反論がないことで明らかである。まともな反論ができないバイデンに米国民の支持が広がることはなかろう。今回の選挙は、米国の建国以来の富の偏在が、
引き戻れないところまで来てきたことに対する一般大衆の反乱が２０１７年にトランプ大統領を出現させたが、国内事業者優先の考え方より国籍など無視しボーダレスに活動し富を収奪したい多国籍企業や
そこに群がる党派を超え潜むデープステートの常軌を逸した巻き返しが、その実態である。
一部の富豪が物事を決める独裁的な社会を望むか、伝統文化に根差した落ち着いた自由で民主的な社会を望むか、米国民の選択肢は明らかであろう。
日本人は、今回の選挙の本質を理解し、立ち位置を決めることが大事と思う。