沖縄・台湾友の会

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鍛冶俊樹の軍事ジャーナル (2023年2月14日号) *広域強盗事件の本当の怖さ

2023-02-14 20:51:33 | 日記
鍛冶俊樹の軍事ジャーナル
(2023年2月14日号)
*広域強盗事件の本当の怖さ
 大学で情報科学論を学んでいた私は、将来、人間は巨大な情報組織の一部品に過ぎなくなるのではないか、と本気で懸念したものだった。卒業後、航空自衛隊に入って訓練用シミュレーターを目にして、その思いはいよいよ強くなった。

 当時のものは、高額なわりには、ちゃちで実戦訓練を補強するのが精々だったが、すでに本格化しつつあったインターネットと連結して高度化すれば、将来、一般の民間人を動員して戦闘マシンに変身させる事ができるだろうとSF的な期待と懸念を抱いたものだった。
 冷戦が終了して予算が削減されつつあった当時の自衛隊には、インターネットの導入がやっとのことで、それに伴って必然化するサイバー戦争にすら対処する余裕がなかった。従って、夢見がちな若手幹部の「たわごと」などに耳を貸す上司などいるはずもなかった。

 ところが、懸念は次第に現実のものとなった。若者はもはやテレビも見ないし漫画も読まない。活字などは論外で、彼らの目には古代エジプトの象形文字と変わらない。彼らが熱中するのは、CG化されたゲームだ。
 これらのゲームは、もともと軍事用に開発された訓練用シミュレーターをアレンジしたものに他ならない。若者はこれをSNSから入手している。つまり、上述したように訓練用シミュレーターをインターネットに連結しているのだ。

 今回の広域強盗事件では、若者たちは、フィリピンにいて会った事もない人物からSNSで指令を受けて、強盗殺人マシンに変身した。情報技術はコンピュータ、インターネット、IT、AI、メタバースと進化して、今でもバラ色の幻想を振りまいている。
 だが私は、情報技術の本質は情報戦争の兵器そのものだと考えている。この本質から目をそらせば、その瞬間に我々は情報戦争の犠牲者になることを、今回の事件は立証したのである。


 軍民融合とは新技術の軍事転用のこと   中国、ステルス・ドローン開発も一番乗りか。

2023-02-14 20:50:35 | 日記
「宮崎正弘の国際情勢解題」 
    令和五年(2023)2月14日(火曜日)
       通巻第7637号 
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宮崎正弘の最新刊 
 『誰も書けなかった「ディープ・ステート」のシン・真実』(宝島社、1650円)
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 ●中国には古代からディープステートドラゴン(潜龍)と呼ばれる闇の存在がある。
  表の皇帝政治をたぐる影の存在。三期目の独裁体制を敷いた習近平のバックに見えないドラゴンがいる。その正体は???  
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 軍民融合とは新技術の軍事転用のこと
  中国、ステルス・ドローン開発も一番乗りか。
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ステルス・ドローン開発へ中国が一番乗りか。
なにしろ中国はドローン生産で世界一。そのうえ安価なため日本で国土地理院などが使用している。
軍民融合を掲げる中国は、あらゆる新技術を第一に軍事転用する。AIも、ロボットも、リニアカーも、ありとあらゆる新技術を日米欧から盗み出し、もっぱら軍事目的の悪用を考えてきた。

その一環として「忍びの無人機」(ステルス・ドローン)を開発してきたのだ。
中国は圧縮空気のバーストを使用して操縦する新ステルス無人機の設計を試験中である。このステルス・ドローンは、中国空軍の第 6 世代戦闘機の設計に甚大な効果をもたらすのは確実である。

中国航空工業公司 (AVIC) は第 6 世代のコンセプトとして、ジェット戦闘機を第 5 世代の J20 (殲20)に似た3 機の航空機を展示した。
尾翼、前尾翼がなく、混合翼の機体を特徴とする。つまり関節がない固定翼で、そのうえ移動制御面、推力方向転換、および操縦用の AFC(アクティブ・フロー・コントロール) 技術を特徴に機体にとりつけられる高圧空気のバーストを使用して操縦するという。
 この基本設計はアメリカ人である。

 従来の攻撃型ドローンは高感度カメラで撮影された現場の画像を見ながら、遠隔操作で敵を判断し攻撃を命じた。
AI搭載のステルス・ドローンは、自ら操縦し、AIが判断して攻撃するようになる。これが高価な戦闘機に代替されるようになると、中国の空軍力は倍加する可能性がある。