日本の朝

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世界の警察官に感謝 【トランプ大統領からのメール返信2018-10-23】トランプ大統領は、あなたが手を差し伸べる時間をとっていることを感謝します。

2018-10-23 08:40:53 | ホワイトハウスからのメール

 

ホワイトハウス、ワシントン 20181022

  

 

ホワイトハウスにお問い合わせいただきありがとうございます。 あなたのメッセージを慎重に検討しています。

 

ドナルド・J・トランプ大統領は、わが国の強みは、米国人の精神と、情報を得て関与する意欲があると考えています。 トランプ大統領は、あなたが手を差し伸べる時間をとっていることを感謝します。

 

敬具、

 

大統領通信局

 

https://www.whitehouse.gov/wp-content/uploads/2018/10/POTD-October-18-2018-1200x800.jpg

 

こちらは、多くの外国人が被害者です。あなたも #MeToo  被害者です。

http://www.miraico.jp/Bridgetohumanrights/

 

 

Reply by e-mail from President  Trump 2018-10-23

 

 

October 22, 2018

 

Thank you for contacting the White House. We are carefully reviewing your message.

President Donald J. Trump believes the strength of our country lies in the spirit of the American people and their willingness to stay informed and get involved. President Trump appreciates you taking the time to reach out.

Sincerely,

The Office of Presidential Correspondence

 

https://www.whitehouse.gov/wp-content/uploads/2018/10/POTD-October-18-2018-1200x800.jpg

 

Here, many foreigners are victims. You are a  #MeToo victim  too.

http://www.miraico.jp/Bridgetohumanrights/

 

 

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#MeToo 人権被害者です! 櫻井よしこ 様 2018-10-23日本を「法の下で統治される国」にするために、この事実を世界に「拡散」してください。

2018-10-23 08:39:26 | オピニオン 


<公開メール>#MeToo 人権被害者です!


櫻井よしこ 様


2018-10-23:日本政府は「留学生」や「実習生」を、労働者として使うために入国させています。
彼らの「就労」は制限されています。
彼らは資格外の労働します。これは日本政府の「罠」です。


拝啓、私は日本人です。
日本政府は、法律に基づかない理由で気に入らない者を処分しています。
悪意のある「適用法の違反」です。しかし日本政府は、いまだに犯罪を認めません。
私だけでなく、中国人(朝鮮族Korean tribe)、フィリッピン大使館の職員や外交官も被害者です。
中国政府やフィリッピン政府そしてメディアは「人権」に「目覚める」べきです。
前日からの続きです。


東京地検は、告訴状および告発状を受理しません。
そして、今後、送付するなと言うのです!!!!
東地特捜第704号
平成26年8月7日
長野恭博殿
東京地方検察庁
特別捜査部「特殊な直告の班」

貴殿から送付された「告発状」と題する書面2通(いずれも平成26年8月4日付)を拝見しました。
前回も記載しましたが、前記書面では、捜査、取締り及び公判に関わった警察官、
検察官、裁判官等の「各職務行為」がいかなる根拠に基づき、なぜ「職務濫用」に当たるとするのか、
「嘘偽告訴」と主張する「根拠等」の具体的内容が判然とせず、
具体的証拠に基づかない主張を記載しただけでは
告訴・告発の対象となる犯罪事実が具体的に特定されているとは認められません。
よって、貴殿から送付された前記書面は辺戻しします。
なお、今後も、これまでと同様な書面が「当庁」に送付されてきた場合は、
刑事訴訟法に規程する告訴・告発状としての取り扱いをせず、
かつ送付された書面等についても「辺戻手続」を執らない場合もありますので。ご承知おき願います。

東京地検特捜部は、私が堤出した全ての告訴状、告発状のいずれも、
「犯罪事実が具体的に特定されているとは認められない」として、何度提出しても受理いたしません。
起訴状の理由は罪になりません。記載事項は下記です。
1.中国人が入管法70条(資格外の不法な労働)違反をした事実。
2.私たちが「嘘偽の書類」(雇用の契約書)を中国人に「提供」した事実。
3.中国人が入管法22-4-4条「在留資格取消の取消理由」(虚偽の書類」の提出をして
「在留資格」を得た事実。

4.罪の「適用」は「入管法70条」の犯罪の支援として「刑法の「他の犯罪を支援した罪」」です。

中国人のした入管法22-4-4条「在留資格取消の取消理由」違反は「刑事処罰」ではありません。
法務大臣の命令です。
「在留資格を取り消す命令」そして「国外への退去命令」です。

検察は入管法70条と、入管法22-4-4条の虚偽の書類(雇用の契約書)を
故意に関係づけて犯罪にしています。
検察は起訴ではなく法務大臣へ申請すべき事実です。
事実は法務大臣が調査します。
罪にならないことは、2010年入管法改正をみれば誰でもわかります。

仮に中国人が(嘘偽の書類)を提出して在留資格を得ても、
在留資格の範囲で働けば「不法な就労」にはなりません。
中国人が(資格外活動による不法就労)になった理由は外国人を不法に雇用し雇用者がいたからです。
雇用した者は入管法73-2違反です。
さらに言います。
不法な労働をさせた雇用した者は逮捕されません(無罪)。
そうであれば、国際法により中国人は無罪です。
外国人だけを意図して処罰するのは国際法違反です。

検察庁は、こんな簡単な論理がわからないのです。
「特別公務員」による違法な「逮捕監禁」は無条件に犯罪です。
最高裁の「判決例」では犯罪の「故意」は不要です。
「逮捕・監禁」の事実があれば「特別公務員が職権を乱用した罪」は「成立」します。
最高10年の「労働の刑」です。
こうした「重罪の犯罪人」が「司法行政」をしています。
日本は、危険な状態です。
日本語ができる外国人は日本政府に指摘してください。
法律がわかる外国人は日本政府に指摘してください。
日本を「法の下で統治される国」にするために、この事実を世界に「拡散」してください。

私はあなたが理解するまで続けます。

メディアは日本政府の入管法違反問題で「不法な拉致監禁問題」を報道すべきです。
各国政府は自国の被害者を守ってください。日本政府に名誉の回復と賠償を請求してください。
留学や観光、就労などのビザで来日した外国人はたくさんいます。
彼らは飲食店などで労働を行い「入管法違反」で「処分」されています。
雇用者が「処分」されないので国際法違反です。よって不法就労をおこなった外国人は「無罪」です。

日本政府は「告訴」を「crush」ています。
しかし国家権力による「crush」は「Statute of limitations」の「停止」です。

資料は下記にあります。
http://www.miraico.jp/Bridgetohumanrights/

最近の日本政府は私の主張に気が付いたようだ。警察は逮捕していません。
入国管理局が彼らを逮捕して「母国へ強制送還している」。
※過去の被害者はたくさんいます。
日本政府は「名誉の回復」と「損害を賠償」するべきだ!
異議があればメールをください。

敬具 長野 恭博


私の情報 ***************************************************

日本を憲法、日本法、国際法を遵守する国にするために、ご支援ください。
国会で立法した法律と、異なる司法行政が行われています。正義が必用です。


下記のプログにて公開しています。
https://blog.goo.ne.jp/nipponnoasa

長野恭博

助けてください。
不明な点はお問い合わせください。
enzai_mirai@yahoo.co.jp

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メディアの皆様 2018-10-23:日本政府は「留学生」や「実習生」を、労働者として使うために入国させています。 彼らの「就労」は制限されています。 彼らは資格外の労働します。

2018-10-23 08:37:41 | 世界の皆さんへメール


<公開メール>#MeToo 人権被害者です!


メディアの皆様


2018-10-23:日本政府は「留学生」や「実習生」を、労働者として使うために入国させています。
彼らの「就労」は制限されています。
彼らは資格外の労働します。これは日本政府の「罠」です。


拝啓、私は日本人です。
日本政府は、法律に基づかない理由で気に入らない者を処分しています。
悪意のある「適用法の違反」です。しかし日本政府は、いまだに犯罪を認めません。
私だけでなく、中国人(朝鮮族Korean tribe)、フィリッピン大使館の職員や外交官も被害者です。
中国政府やフィリッピン政府そしてメディアは「人権」に「目覚める」べきです。
前日からの続きです。


東京地検は、告訴状および告発状を受理しません。
そして、今後、送付するなと言うのです!!!!
東地特捜第704号
平成26年8月7日
長野恭博殿
東京地方検察庁
特別捜査部「特殊な直告の班」

貴殿から送付された「告発状」と題する書面2通(いずれも平成26年8月4日付)を拝見しました。
前回も記載しましたが、前記書面では、捜査、取締り及び公判に関わった警察官、
検察官、裁判官等の「各職務行為」がいかなる根拠に基づき、なぜ「職務濫用」に当たるとするのか、
「嘘偽告訴」と主張する「根拠等」の具体的内容が判然とせず、
具体的証拠に基づかない主張を記載しただけでは
告訴・告発の対象となる犯罪事実が具体的に特定されているとは認められません。
よって、貴殿から送付された前記書面は辺戻しします。
なお、今後も、これまでと同様な書面が「当庁」に送付されてきた場合は、
刑事訴訟法に規程する告訴・告発状としての取り扱いをせず、
かつ送付された書面等についても「辺戻手続」を執らない場合もありますので。ご承知おき願います。

東京地検特捜部は、私が堤出した全ての告訴状、告発状のいずれも、
「犯罪事実が具体的に特定されているとは認められない」として、何度提出しても受理いたしません。
起訴状の理由は罪になりません。記載事項は下記です。
1.中国人が入管法70条(資格外の不法な労働)違反をした事実。
2.私たちが「嘘偽の書類」(雇用の契約書)を中国人に「提供」した事実。
3.中国人が入管法22-4-4条「在留資格取消の取消理由」(虚偽の書類」の提出をして
「在留資格」を得た事実。

4.罪の「適用」は「入管法70条」の犯罪の支援として「刑法の「他の犯罪を支援した罪」」です。

中国人のした入管法22-4-4条「在留資格取消の取消理由」違反は「刑事処罰」ではありません。
法務大臣の命令です。
「在留資格を取り消す命令」そして「国外への退去命令」です。

検察は入管法70条と、入管法22-4-4条の虚偽の書類(雇用の契約書)を
故意に関係づけて犯罪にしています。
検察は起訴ではなく法務大臣へ申請すべき事実です。
事実は法務大臣が調査します。
罪にならないことは、2010年入管法改正をみれば誰でもわかります。

仮に中国人が(嘘偽の書類)を提出して在留資格を得ても、
在留資格の範囲で働けば「不法な就労」にはなりません。
中国人が(資格外活動による不法就労)になった理由は外国人を不法に雇用し雇用者がいたからです。
雇用した者は入管法73-2違反です。
さらに言います。
不法な労働をさせた雇用した者は逮捕されません(無罪)。
そうであれば、国際法により中国人は無罪です。
外国人だけを意図して処罰するのは国際法違反です。

検察庁は、こんな簡単な論理がわからないのです。
「特別公務員」による違法な「逮捕監禁」は無条件に犯罪です。
最高裁の「判決例」では犯罪の「故意」は不要です。
「逮捕・監禁」の事実があれば「特別公務員が職権を乱用した罪」は「成立」します。
最高10年の「労働の刑」です。
こうした「重罪の犯罪人」が「司法行政」をしています。
日本は、危険な状態です。
日本語ができる外国人は日本政府に指摘してください。
法律がわかる外国人は日本政府に指摘してください。
日本を「法の下で統治される国」にするために、この事実を世界に「拡散」してください。

私はあなたが理解するまで続けます。

メディアは日本政府の入管法違反問題で「不法な拉致監禁問題」を報道すべきです。
各国政府は自国の被害者を守ってください。日本政府に名誉の回復と賠償を請求してください。
留学や観光、就労などのビザで来日した外国人はたくさんいます。
彼らは飲食店などで労働を行い「入管法違反」で「処分」されています。
雇用者が「処分」されないので国際法違反です。よって不法就労をおこなった外国人は「無罪」です。

日本政府は「告訴」を「crush」ています。
しかし国家権力による「crush」は「Statute of limitations」の「停止」です。

資料は下記にあります。
http://www.miraico.jp/Bridgetohumanrights/

最近の日本政府は私の主張に気が付いたようだ。警察は逮捕していません。
入国管理局が彼らを逮捕して「母国へ強制送還している」。
※過去の被害者はたくさんいます。
日本政府は「名誉の回復」と「損害を賠償」するべきだ!
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敬具 長野 恭博


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世界中の多くの人々が犠牲になっています。
ジャーナリストとして、事実を報道してください。
「法の下での統治」はお金では買えません。

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私は、貴方のジャーナリストとしての正義に期待しています。
お問合せください。

下記のプログで公開しております。
http://omoide-tommy.seesaa.net/
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長野恭博


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不明な点はお問い合わせください。
enzai_mirai@yahoo.co.jp

 


#MeToo Human rights victim!


To everyone at the media


2018-10-23: The Japanese government is entering "international students"
and "interns" to use as workers.
Their "work" is limited. They will work outside of their qualifications.
This is a Japanese government's "trap".


Dear Sirs, I am Japanese. The Japanese government is dispose of those
who do not like it for reasons not based on law.
It is malicious "breach of applicable law".
But the Japanese government still does not accept crime.
In addition to me, the Chinese (Korean tribe),
the staff of the Philippine Embassy and diplomats are also victims.
The Chinese government, the Philippine government
and the media should "wake up" to "human rights".
It is the continuation from the previous day. In case

The Tokyo District Public Prosecution will not accept complaints and accusations.
And say, do not send it in the future! ! ! !
Dongzhi Special Prospect No. 704
August 7, Heisei 20
Yasuhiro Nagano
Tokyo District Public Prosecutor's Office
Special Investigation Department "Special Direct Recovery Team"

I witnessed two copies of the letter titled "Accusation letter" sent from you,
both of which were dated August 4, Heisei 20.
As mentioned in the previous survey, in the above-mentioned documents,
why "duties" such as police officers, public prosecutors, judges, etc.
involved in investigation, enforcement and trial were to assume "abuse of duty" based
on what grounds, Specific criminal facts subject to charges
and accusations have been specified specifically
by merely describing an assertion not based on concrete evidence without concrete content
of "grounds etc."
that claims to be a "false accusation of lies" is unknown It is not allowed.
Therefore, the written document sent from you will be turned back.
In the future, if the same document as before has been sent to the Office,
we will not handle it as a complaint and accusation letter stipulated
in the Code of Criminal Procedure, and also regarding the sent documents etc.
Because there are times when we do not take the "backhaul procedure".
Please understand it.

The Special Prosecutors Office of the Tokyo District Public Prosecutors Office does not accept
any complaints and accusations
that I submit as "no criminal facts are identified as being specified specifically",
no matter how many times I submit it Hmm.
The reason for the indictment is not a crime.
Items listed are as follows.
1. The fact that the Chinese violated Article 70 of the Immigration Act
(illegal labor outside the status of qualification).
2. The fact that we "offered" a "false document" (contract of employment) to the Chinese.
3. The fact that the Chinese obtained the "status of residence" by submitting the "Reason
for cancellation of cancellation of status of residence" (false document)
of Immigration Act 22-4-4.

4. "Application of sin" is "crime that supported other crimes" of criminal law as support
for crime of "Immigration Act 70 Article".

The violation of Article 22-4-4 "Reason for cancellation of cancellation of status
of residence" made by the Chinese is not "criminal punishment".
It is the order of the Minister of Justice.
"Order to cancel the status of residence" and "Order to leave the country".

The prosecution deliberately makes a criminal offense relating
to Article 70 of the Immigration Act and false documents (contracts of employment)
of Article 22-4-4 of the Immigration Act.
The prosecution is not a prosecution but a fact to apply to the Minister of Justice.
The Minister of Justice investigates the facts.
Anyone can understand that it will not be a crime
if you look at the 2010 Immigration Control Law amendment.

Even if the Chinese submits (lie fake document) and obtains the status of residence,
if you work within the scope of the status of residence,
it will not become "illegal work".
The reason why the Chinese became illegal employment due to activities
other than the qualification is that illegally employed foreigners and employers.
Those who employed employees are in violation of Immigration Act 73-2.
I will say further.
Those who hired illegal labor will not be arrested (innocent).
If so, by international law the Chinese are not guilty.
Punishing only for foreigners is a violation of international law.

The public prosecutors office does not understand this simple logic.
Illegitimate "arrest detention" by "special civil servants" is unconditionally a crime.
In the "judgment example" of the Supreme Court,
"intent" of crime is unnecessary.
"The crime that a special civil servant abused his / her official authority" is "established"
if there is the "arrest / confinement" fact.
It is "sentence of labor" of up to 10 years.
These "criminals of felony" are doing "judicial administration".
Japan is in danger.
Foreigners who can speak Japanese should point out to the Japanese government.
Foreigners who understand the law should point out to the Japanese government.
In order to make Japan "a country governed under the law",
please "spread" this fact to the world.

I will continue until you understand.

The media should report the "illegal abduction detention problem" as a matter
of violation of the immigration law of the Japanese government.
Governments of each country should protect their victims.
Please request the Japanese government for honor recovery and compensation.
There are a lot of foreigners who came to Japan with visas such as study abroad,
sightseeing and work. They work at eating and drinking establishments and are "disposed of"
by "immigration law violation".
It is a violation of international law because employers are not "disposed".
Therefore foreigners who worked illegally are "innocent".

The Japanese government is "crushing" complaints.
But "crush" by state power is "stop" of "Statute of limitations".

The material is below.
http://www.miraico.jp/Bridgetohumanrights/

It seems that recent Japanese government has noticed my argument.
The police have not arrested.
The Immigration Bureau has arrested them and is "forcibly repatriated to their home country."
※ There are many victims in the past.
The Japanese government should "recover honor" and "compensate for damage!"
Please mail me if you have objections.

Sincerely yours,

Yasuhiro Nagano


Request to media ******************************************

Many people around the world are being sacrificed.
Please report the facts as a journalist.
"Government under the law" can not be bought by money.

My information *************************************************

I hope for justice as your journalist.
Please inquire.

It is published in the following program.
http://omoide-tommy.seesaa.net/
https://toworldmedia.blogspot.jp/

Yasuhiro Nagano


Help me.
Please contact us if you have any questions.
enzai_mirai@yahoo.co.jp

*****************************************************************

 

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10月22日(月)のつぶやき その5

2018-10-23 03:15:54 | コーヒータイム:日本の朝
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10月22日(月)のつぶやき その4

2018-10-23 03:15:53 | コーヒータイム:日本の朝
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10月22日(月)のつぶやき その3

2018-10-23 03:15:52 | コーヒータイム:日本の朝
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10月22日(月)のつぶやき その2

2018-10-23 03:15:51 | コーヒータイム:日本の朝
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10月22日(月)のつぶやき その1

2018-10-23 03:15:50 | コーヒータイム:日本の朝
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