薬物中毒の患者が、自分で、自分の腕に、覚せい剤などの薬物を注射する。禁断症状のあまり、薬物を注射しないでは、生きていけない。あまりにも、薬物依存が強く、もはや、自力更生など不可能。薬物をやめることは、もう、無理だ。
これが、一人の患者なら、なんとか、なるかもしれないが、もし、この患者が国家だったとしたら?怖い話ですね。でも、こういう覚せい剤中毒の国が、あるんですよ。そうです、朝鮮半島にある南鮮です。南鮮は、国家ぐるみで、「反日」という覚せい剤を使用し続けており、国家も、国民も、日本に住む「在日」も、すべてが、「反日」覚せい剤の中毒、薬が切れると「反日」禁断症状になり、妄言や妄動を繰り返す危険な存在になっています。これを、取り締まるべき国連も、事務総長が朝鮮人で、自分が、「反日覚せい剤」の常習者なので、国連ぐるみで、「反日」を許容し、反日覚せい剤の乱用で取り締まられるべき南鮮も、国連は野放し状態にしています。
この、「反日」覚せい剤を飲むと、日本人には、侮辱しても殺しても、何をしてもいいのだという、症状が現れます。そこで、半島本国はもとより、日本において在日の反日ヘイトクライム(人種差別殺人)など、日本人をさなざまに迫害する在日が絶えません。
南鮮国民は、在日と称して、日本にも、たくさん生息しております。最近では、南鮮の海外遠征売春婦が、大挙して日本へ出稼ぎにきており、日本の風俗を汚染して大きな社会問題になっています。不法滞在、不法営業、不正送金、日本の法律や常識、習慣を無視した朝鮮人の犯罪が日本社会とのトラブルを日常的に巻き起こしています。本来は、日本へ先住している在日が、こういう不法な渡来朝鮮人を告発して、日本から追い出すべきなのですが、そういう様子はまったくありません。在日朝鮮人も、渡来朝鮮人も、やはり、同じ穴のムジナなのです。
さて、具体的な「反日薬物中毒事件」の話になります。
南鮮の中央地方検察庁は、サンケイ新聞の支局長を、情報通信網法における名誉毀損(きそん)で在宅起訴にしました。パックネという、一国の大統領自身が「被害者」となって、刑事訴追を促すとは、「報道の自由」への弾圧、民主主義の否定です。到底許されるものではありません。これは、言うまでもなく、民主主義国家各国が憲法で保障している言論の自由に対する重大かつ明白な侵害です。
サンケイ新聞が、パックネ大統領について書いた記事が、犯罪に該当するとは、どういうことなのでしょうか?もともと、南鮮国内では、セウォル号」沈没時の大統領の行動に、疑惑が上がっていました。
沈没事件が発生した後、パックネの所在に「七時間の空白」があると言われていました。
沈没事故当日、午前10時ごろに最初の報告を書面で受け、その日の夕方に「中央災害安全対策本部」に姿を見せるまでの間、「7時間の空白の時間帯」がありました。
パックネが、対策本部に姿を現した夕方まで、いったい、パックネは、どこで、何をしていたのか?
この問題を報じたのは、韓国大手の「朝鮮日報」です。
サンケイ新聞は、基本的には、このコラムを引用し、紹介したにすぎません。
産経新聞ソウル支局長の日本における記事を、自分に対する侮辱だとして「大統領に対する冒涜は自分を選んだ国民に対する冒涜だ」と怒り、それを受けた韓国検察が大統領を「被害者」として産経新聞のソウル支局長を三ヶ月間出国停止にして取り調べ、十月八日に起訴した。
この記事は、日本語で、日本人向けに書かれた記事ですが、それを、南鮮が、南鮮国内の法律によって起訴するということ事態が、理解不能です。
くどいようですが、サンケイ新聞の加藤前ソウル支局長のコラムは、基本的に韓国大手紙、朝鮮日報の引用に基づいて書かれています。その記事が、パックネの名誉毀損なら、最初に、パックネの消息問題(「7時間の行方不明」 「不倫疑惑」のうわさなどなど)について報道した「朝鮮日報」が、真っ先に起訴されるべきだが、こちらは、何らのお咎め無しです。まことに、不可解です。
これは、ヘイトスピーチどころではないぞ。
民主主義の根幹に関わる言論自由の弾圧をするとともに、日本や日本国家への、南鮮政府の、不当な差別そのものではないか。これでは、南鮮は、民主主義国家ではなく、独裁恐怖政治を行う独裁国家ですね。
南鮮は、法律よりも、国民の民情が優先するという、外国人にとって、誰も理解不能な特殊な国情を持っている。つまり、南鮮は、法治国家ではなく、国民感情が法を左右する、愚民放置国家、なのです。
しかも、南鮮に君臨する民度の低い愚民は、南鮮国家が愚民育成政策により、国策として長年に渡って育成してきた愚民なのです。どのように、育成したのかといえば、「反日」という覚せい剤を、飲ませつづけて育成してきたのです。
戦後、南鮮は、徹底して、国民を反日工作員に育成すべく、「反日」覚せい剤を飲ませてきた。その効能は、「日本人諸悪根源論」が、教えこまれることにあります。
幼稚園児から、「独島は、わが土地だ」と、嘘を教え込み、日本人は鬼の顔をした侵略者、日本が朝鮮人を虐殺し、祖国の富を奪った、日本人が初めて祖国の独立を奪った、など、出鱈目極まりない、嘘と捏造の反日洗脳教育を、国家方針として、教育し、洗脳を継続してきた。
その結果、南鮮国民は、すべて反日脳となり、反日プロパガンダを日常的に繰り返すことが、正常な生活習慣になっている。北鮮と、戦争状態であるにもかかわらず、北鮮に回れ右をして、「南鮮の敵は日本だ」と、教えこまれている。
で、この、南鮮という反日モンスターの餌が、「反日」という覚せい剤です。
たとえば、捏造慰安婦(朝鮮人志願売春婦)であり、対馬から盗んだ仏像の南鮮地検による返還禁止措置であったり、今回の、パックネスキャンダルを書いたと犯罪者扱いをされている産経新聞支局長への弾圧、出国禁止だったりするわけです。つまり、反日という薬物漬けにされた薬物中毒患者となった南鮮と南鮮に住む朝鮮人は、いつも、反日という覚せい剤を餌として食っていないと、あるいは、即効性のある覚せい剤注射を打っていないと、禁断症状が出てしまっておかしくなるのです。
薬物中毒なので、理性的な判断能力がなくなり、憲法も、法律も、民主主義も、常識も道徳も、へったくれもありません。南鮮の現実や将来が、どうなろうと、関係ないのです。
大統領に就任いらい、パックネが海外首脳へ、日本が悪いと、海外各国に何の関係もない日本の告げ口外交を繰り返し、世界中の顰蹙を買いましたが、これも、反日薬物の中毒による、反日という覚せい剤の禁断症状の一つなのです。
今回の、サンケイ新聞への言論弾圧については、ソウルに駐在している外国メディアの記者らも、異常な南鮮検察による言論弾圧に抗議しています。
「ソウル外信記者クラブ」は、10月8日、今回の捜査や起訴が「自由な取材の権利を著しく侵害する素地があるという点に深刻な憂慮を表明する」とした南鮮の検察あての公開書簡を発表した。
あの、南鮮御用達の朝日新聞さえも、南鮮に批判的な記事を書いている。
尋常なら、これは、おかしいと、南鮮国内でも、声があがる場面ですが、「サンケイ憎し」の、声が、理性も法律も、ぶち壊して、「サンケイ新聞を、南鮮から、追放しろ」の大合唱です。ついには、デモ隊も出動しました。
本来は、あの「セウォル号」事件発生の日に、7時間も、行方をくらませていたパックネに対して、「どこで、何をしていたか、はっきりしろ」と、怒るのが正常な感覚なのです。パックネは、これまで、国会で追及されても、いまだに、釈明会見を拒否し、一方的な発表をして、あとは、沈黙したままです。
監査院は、すでに、5月の時点で、大統領府の監査にて、セウォル号事故当日の大統領の行跡(何をやったか、どこにいたか、という意味)に関する情報を要求していました。これには、大統領の秘密事項を盾にして、回答を拒否しています。不都合なことがなければ、とことん、記者の質問に答えて、説明すれば。それで何の問題もありません。頑なに答えないと言い張るので、南鮮国民さえも、疑惑の目を向けているわけです。
そこで、その目眩ましに、サンケイ新聞を、やり玉に上げているとしか、思えません。まともじゃないですね、どうみても。まさに、薬物中毒です。「反日」という、不毛な劇薬を飲み続けてきた結果、南鮮は、臓器機能不全に、陥っているようです。
こういう国に、擦り寄られても、日本は、敬遠すべきです。敬して、遠ざけ、近寄らせない。抱きあい心中される、恐れがあります。これは、シナについても、同じことが言えます。
シナ韓は、遠ざけるに如くはありません。日本が、色んな意味で、苦境に陥るのは、シナ韓と近づいた関係にあるときです。32年間の朝鮮を合邦化した時代、日本は最悪の犠牲を払い、その後も、いままで、たかり続けられています。この、教訓から、朝鮮人には、近づかない、近づけない、ことが、最上の政策だという結論が、出ています。パックネが、擦り寄って来たら、「日本は、朝鮮の宗主国ではありません。何か、言いたいことがあったら、昔からの宗主国のシナへ、お話ください」と、突き放すのが上策です。
今回、起訴されたサンケイ新聞の支局長は、もしかしたら、執行猶予付きの有罪判決を受けて国外退去となるかもしれない。そうなれば、南鮮は、国際的な信用を失墜することは、明白だ。
「セウォル号」事件とともに、パックネも、南鮮も、自爆沈没して、永久に海の藻屑となるであろう。
南無。
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