トン（う●こ）💩パン。
韓国の伝統酒、トン（うん●）スル。
トンスル製造中の便壺。
どんぶらこっこ・・・と川から流れて来たのは🍑ではなく💩。
💩から生まれた文在寅太郎。
韓国のスイーツ。
こういうモニュメントがあちこちの公共広場に。
新大久保には、時々ある張り紙。
韓国人でなければ中国人でしょうが。
中国由来の「嘗糞」💩を舐めて、健康状態を知る韓国の風習。
これでも「多民族」共生？ むり。
中華朝鮮脱糞族はお断り！！
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祓え給い、清め給え、神(かむ)ながら守り給い、幸(さきわ)え給え
NHK,朝日新聞に続く反日メディアである毎日新聞が安倍内閣が打ち出した対韓国施策について、妙な批判記事を書いたので軽く反論しておきます。
▼対韓輸出規制は、なぜ愚策なのか
7/6(土) 9:00配信 毎日新聞
日本政府が、半導体製造に使われる化学製品の韓国向け輸出手続きを厳格化すると発表しました。徴用工問題で具体的な対応を取らない韓国政府に対する事実上の対抗措置です。菅義偉官房長官は「対抗措置ではない」と強弁していますが、真に受ける人などいません。
BB「対抗措置」だと言わないのが戦略の一つ。WTOへの提訴潰しです。
あの拙劣な文在寅政権でさえ、日本への禁輸に対して「対抗措置」とは表向き言わないと公言しているというのに、悔し紛れに何を言っているのだか、每日新聞。
ユニクロの輸入厳格化ですって？ どーぞ、どーぞ。あんな韓国媚びの反日企業なんか、せいせいします。しかし対抗措置がレクサスとユニクロ？ しょぼいこと。
知日派の韓国人大学教授からは「はっきり嫌がらせだと言えばいいのに」という感想を聞きました。それは、今回の措置が「嫌がらせ」レベルにしかならないという嫌みでもあります。
BB 韓国人一個人のの感情的な発言をオフィシャルに引く、毎日新聞。一国が「嫌がらせ」などと幼稚なことを言うわけもないし、それに今回のは嫌がらせレベルではありません。用意周到に準備された韓国への痛烈な「警告」レッドカードです。韓国の出方によっては限りなく「経済制裁」にレベルアップして退場に追い込むという、これまでの日本からしたら目覚ましいやり方です。
日本政府の措置は、長期的にはブーメラン効果で日本企業に痛みを強いる愚策だからです。
BB 長期的のみならず、短期に痛みを伴います。痛みを覚悟しての措置だということです。痛みなくして「力」なし。日本は、今回そこまで覚悟しての措置です。
今回の措置には多くの問題点があります。整理してみると▽自由貿易を主張してきた日本の国際的信頼の低下
BB 禁輸ではなく、相手の暗部を受けての「優遇措置」を外し、元に戻しただけで国際信頼の低下にはなりません。毒ガス兵器などに転用可能なものを北朝鮮、ひょっとしてイランに横流ししている可能性があるのだから、国際世論はむしろ「是」のほうでしょう。
▽国際的な半導体供給への悪影響
米国マイクロンテクノロジー、や親日国台湾も躍進著しく、に代わる企業が世界には複数あります。マイクロンテクノロジーは事業拡大中。
サムスンごとき、けったくそ悪い反日国の半導体を擁護・支援する必然性は皆無。
▽大口顧客である韓国企業への輸出が減る日本企業の被害
BB 少々の被害は覚悟しての、今回の措置。
▽韓国が代替品の調達・開発を進め、結果的に日本企業の国際競争力が損なわれるだろうこと――があります。
BB 韓国には、当分代替品の調達も開発も不可能です。
韓国がすぐにギブアップして、なおかつ安心して日本製品に再び依存するという選択をするなら、大きな悪影響は出ないかもしれません。でも、そんな展開を期待するのは無理でしょう。
BB ギブアップなどする必要はないし、して欲しくもないというのがこれまで忍耐を重ねてきた、国大事の日本人の大方の反応です。
◇国際供給が滞れば日本が悪役になりかねず
BB 「悪役になりかねず」で「悪役になる」と断言しないのがご愛嬌。実情が知れるに連れ、悪役になるのは韓国で日本ではありません。
一つずつ考えてみます。まず、自由貿易との関係です。大阪での主要20カ国・地域（G20）首脳会議で「自由貿易の推進」を訴えた日本の姿勢とは明確に矛盾しています。安倍晋三首相が議長としてまとめたG20首脳宣言には「予見可能で安定した貿易環境」の重要性がうたわれていますが、恣意（しい）的な輸出規制はこれに真っ向から反します。
BB 禁輸ではなく、胡乱な動きを見せる相手国への優遇措置外しなので、自由貿易の立場とはバッティングしません。恣意的輸出規制でもありません。理由と証拠が明白にあっての措置です。また自由貿易に逆行しているのは、造船業はじめとした韓国です。
さらに本来の争点と無関係な通商措置で政治的目的を達成しようとするのは、尖閣諸島を巡る対立が高まった2010年に中国がレアアースの対日輸出を止めたのと同列です。世界貿易機関（WTO）のルールに抵触しないよう「安全保障」を持ち出すのは、トランプ政権が中国からの鉄鋼輸入や日欧からの自動車輸入の増大を「安全保障上の脅威」だと主張するのと同じ。WTOルールに違反していないと強弁することはできますが、国際社会からどう見られるかは別問題です。
BB 日本が、中国やアメリカ流を踏襲することに、何か問題でも？ それ以前に、別に「輸出を止めた」わけではありません。国際的安全がかかる北朝鮮への横流しがある韓国に「輸出を制限した」だけです。国際社会は理解します。
今回の措置で標的とされたのは、韓国の半導体メーカーであるサムスン電子とSKハイニックスです。サムスンは米インテルと半導体シェアの首位争いを繰り広げる世界最大手の一角で、SKも両社に続く大手です。サムスンとSKが日本の化学製品に依存しているのは事実ですが、両社の製造に支障が出た場合、世界中の関連メーカーの生産に影響が及ぶ恐れが出てきます。特に韓国が世界市場で5割以上のシェアを持つ半導体メモリーの出荷が滞ったら、日本が悪役にされかねません。
BB サムスンとSKに代わる企業が躍進するだけのことで、それは日本にとってもいいことです。
◇日本企業のライバルを育てる契機に
日本企業の被害も考えなければならないでしょう。ステラケミファ（大阪市）は、対象となったフッ化水素の年間売上高が約200億円で世界シェア7割。このうち6割を輸出しており、多くが韓国向けです。半導体市場での韓国2社の存在感の大きさを考えれば、韓国への輸出減少は大きな痛手となります。
BB 韓国だけが市場ではなし、長期的に見れば不安定で反日の韓国相手に商売するより、友好国とビジネス関係を結ぶほうが良い選択です。
日本企業へのマイナスは目先の売り上げにとどまりません。韓国の保守系紙「東亜日報」は2日付社説で「今回の措置は韓国だけでなく日本にも甚大な被害を与えるだろう」と書いています。社説は「輸出規制は長期的には韓国企業の『脱日本』を加速させ、日本には安定的な輸出市場を失う結果をもたらす」と続けます。
BB だ・か・ら目先の損失は日本は覚悟の上です。韓国企業の「脱日本」は望むところ。まず「脱」は出来ないと思いますが。
これは、成允模（ソン・ユンモ）産業通商資源相が前日の会議で行った発言を受けた見立てでしょう。韓国メディアによると、成氏は「韓国政府はこの間、業界とともに日本の一方的な措置に備えて輸入先の多角化と国内生産設備の拡充、国産品の開発などを進めてきた。
BB これは、韓国の強がりです。これが事実なら、こうもあたふたと喚きまくってはいません。
これからも業界と緊密なコミュニケーションを取りながら、韓国企業の被害を最小化するための支援に万全を期す。同時に、韓国の部品、素材、設備産業の競争力を引き上げる契機にしていく」と語っていました。
BB 自由にどうぞ、ということです。
中国にレアアース輸出を止められた日本が必死になって対策を取ったのと同じです。
BB 日本と韓国の能力の歴然たる差を無視しての言い分。韓国には、日本のような速やかな対策を取る能力はありません。
▼韓国の日本からの窃盗略歴
サムスン
シャープから技術を盗みまくる。
ポスコ
創業時から新日鉄と同等 の最新鋭工場を運営することが出来たのは、新日鉄の技術提供なのに、恩人である新日鉄の「方向性電磁鋼板」の技術を盗み、新日鉄に大損害を与えた。
現代重工
現代重工社員２人を研修生として川崎重工に潜り込ませ、特殊工具、図面などを盗み出し「この時持ち出した物でコンテナ２台が満杯になった」と現代重工の社長は自叙伝に記した。
SK Hynix
提携先の東芝からフラッシュメモリの機密情報を盗む。
文在寅（ムン・ジェイン）政権の支持層には財閥への拒否感が強いものの、こういう事態になったらサムスンを支援しても文句は言いづらい。官民一体となって突き進む時の韓国のスピード感はすごいので、猛烈な勢いで対策を進めてくるはずです。
BB その対策には、技術が伴っていません。日本から盗む以外は。
しかも、サムスンは昨年の売上高が243兆7700億ウォン（約22兆6000億円）、営業利益58兆8900億ウォン（約5兆4000億円）という超大企業。ちょっとやそっとのことで倒れたりはしません。日本企業から年収数千万円という破格の条件で多くの技術者を引き抜いてきたこともありますから、必要とあれば同じことをするでしょう。
BB 何をしようと、自国でのフッ化水素他の技術が育ちませんでした。韓国にとっては特許の障壁もあります。
日本が今から措置を撤回すると言っても、事態は変わりません。
BB 変わらないなら、こんな必死で、しかしつまらない記事を書く必要もないのに？
「いつまたやるか分からない」という不信感を植えつけた以上、韓国側が対策を進めるのは当然だからです。
BB 「いつまたやるか分からない」と思ってもらったほうがいいのです。韓国は日本を見くびり、つけあがっています。韓国の発展が日本からの3億ドルでなされたというのに、恩知らず韓国。
韓国政府は日韓基本条約によって日本から受けた資金5億ドル(当時)に含まれた個人への補償金であった無償援助3億ドル分含めて経済発展資金に回したことが発覚しています。
経済産業省の知人は「日本企業の圧倒的シェアは、世界が日本企業への依存に安心しているからにすぎない。諸外国が日本の措置に不安を覚えれば、日本以外のメーカーが増産することになりかねない」と話していました。
BB 「世界が」ではなく「韓国」が、日本の鷹揚さとお人好しぶりにあぐらをかいてきたのです。「諸外国」に、自分たちが反日ベースの韓国のようであると思っている国は一国たりともありません。だから不安にはなりません。友好国は特に。
◇日本製部品依存を克服した前例も
日本からの部品供給が止まったことで韓国企業が代替策を探り、日本依存から脱した前例があります。
BB 今回のケースでは、だ・か・ら無理なのです。
日本からの部品輸入の代表的品目の一つだった自動車部品です。11年の東日本大震災で被災した日本国内の工場が止まったため、世界中の自動車生産に支障が生じました。各メーカーはそうした問題が再び起きないように考えます。具体的には、日本の自動車メーカーは品質が向上した韓国製部品を積極的に買うようになり、韓国の自動車メーカーは日本以外からの部品調達を増やしました。
BB 自動車部品と戦略物資であるフッ化水素他は、全然違います。その声質に於いても開発の困難さに於いても。
その結果、10年に10億ドル超に達した自動車部品貿易での韓国の対日赤字は、11年から急速に減り始めました。そして、統計分類コードの種類によって若干のずれはあるのですが、14年ごろには日韓の収支が逆転しました。ずっと日本の黒字だったのが、韓国の黒字に変わったのです（韓成一「日本の対韓国自動車部品貿易の赤字転換と九州自動車産業への影響」『東アジアへの視点』2015年12月号）。いまや韓国製部品の対日輸出の方が、日本製部品の韓国への輸入より多くなったのです。
BB それでもトータル、輸出入のバランスは、日本が大幅黒字。
徴用工問題の深刻さを認識していない点で、韓国政府には大きな問題があります。日本側の不満を強くぶつける必要はありますし、嫌がらせをしてやりたいという感情も理解できます。ある程度の返り血を浴びるのは仕方ないという考え方もありかもしれません。
BB だから「嫌がらせ」レベルではなく、周到に考え抜かれた措置方法です。バックにアメリカがついていての。
でも、今回の利害得失を考えてみると、日本にメリットはほとんどないように思えます。不思議なのは、なぜこんなに簡単な計算を安倍政権がしなかったのだろうかということです。本当に、どうしてなのでしょうか。【毎日新聞外信部長・澤田克己】
BB 毎日新聞ごときが出来る「簡単な計算」。そんな初歩計算など織り込み済みでの安倍政権の複雑計算をなぜ、毎日新聞の外信部長は解らないのです。本当に、どうしてなのでしょうか。
・・・・・ここまで
▼(朝鮮日報日本語版) 輸出優遇除外：韓国政府・大統領府、米国にSOS
7/6(土) 9:31配信 朝鮮日報日本語版
「前例に照らしてみると、今回の事態も解決のカギは米国」
韓国大統領府（青瓦台）や韓国政府内から「米国は関係が悪化した韓日間の仲裁者として乗り出すべき」という声が本格的に上がり始めた。
BB 今回、アメリカは自国の利益になることではあり、文在寅大統領の北朝鮮べったり、背取り黙認、物資横流しなどにアメリカも切れています。今までのパターンは望めません。
今回の輸出規制は米国を含む国際産業界に悪影響を及ぼし、韓米日安全保障協力まで揺らぎかねないだけに、トランプ政権が乗り出すべき時がきた、というわけだ。韓日関係が最悪の状況に陥っていることを受け、韓国政府が今更ながら米国にSOSを送ろうとしている恰好だ。
BB 毎日新聞と朝鮮日報の言い分が同じなことに、笑えます。
略
だがトランプ政権はオバマ政権と違って、韓日間の問題には消極的態度を示してきた。今回も、米国務省は「米国は韓国・日本との3者協力を一段と強化することに専念している」と、原則論に言及するだけだった。米国の朝野からは「韓日関係がこれほど悪化したのは、トランプ政権発足後に仲裁能力を喪失したから」という批判の声が上がった。
BB キッシンジャーに騙されてきた歴代政権とトランプ大統領は違います。
しかし韓日間の衝突局面が続く場合、トランプ政権はそれ以上放置できないだろう、という見方もある。梁起豪（ヤン・ギホ）聖公会大学教授は「米国務省が韓日対立を今まで放置していたのは、ちょっとやりすぎ。米国が介入する余地は十分にあるだけに、韓国も国際世論化に力を注がなければならない」と語った。また外交消息筋は「韓国政府が、後になってホワイトハウスにSOSを送る恰好は良くないが、現実的で可能な手は全て動員すべき」と語った。
BB 「格好が良くない」だけではなく、無意味なのです。
・・・・・ここまで
自衛隊機へのレーザー照射問題で、国際的に信用を失墜させたのは韓国。明らかに背取りの最中を見られてうろたえた韓国側の軽挙妄動。
次々に国際条約を無視して暴走しているのが、韓国です。そのことを世界は知り始めています。慰安婦、徴用工の嘘もそれに連動して知られ始めているのが現在で、今後も加速するでしょう。
備考 ▼躍進著しい台湾
https://jp.taiwantoday.tw/news.php?unit=150&post=72873
市場調査機関ICインサイトが発表した第1四半期の世界半導体売上高統計によると、ファウンドリー大手の台湾積体電路製造（TSMC）が引き続き3位となった。聯発科技（メディアテック）は昨年の12位から10位に前進した。このほか上位20位にランクインした台湾メーカーは、聯華電子（UMC）が20位だった。
この調査によれば、第1四半期の世界半導体企業上位20社の生産額は全体で、前年比9％増の642億1,800万米ドルだった。
また、上位20社のうち、米国が7社と圧倒的に多く、次いで日本が4社、台湾が3社だった。
注目すべきは、上位20社のうち6社が、第1四半期の売上高成長率で2桁成長を達成。うちTSMCが最大の伸び率で前年同期比44％増だった。
・・・・・ここまで
サムスンはぶっつぶせ、日本も世界も困らない。
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祓え給い、清め給え、神(かむ)ながら守り給い、幸(さきわ)え給え
5. “強制徴用＂の神話
6. 果たして＂奴隷労働＂だったのか
李氏はシンポジウムで、当時の炭坑の賃金台帳などから朝鮮人と日本人の賃金格差の実態を調査した結果も報告する。朝鮮人炭鉱労働者の賃金が朝鮮半島で働く教員の４・２倍になる炭坑もあったとしている。
李氏は、炭鉱労働者は賃金面で他の職に就く日本人に比べても優遇されていたと説明する。韓国の映画などで「やせ細った朝鮮人労働者」のイメージが広がっていることには「当時の写真を見れば健康で壮健堂々としていた」と反論する。
シンポは開催中の国連人権理事会の関連行事として開かれる。長崎市の端島（はしま、通称・軍艦島）の元島民らでつくる「真実の歴史を追求する端島島民の会」が制作した証言の動画も放映する。
・・・・ここまで
下記は韓国のボイコット対象日本関連商品他です。
どんどん不買して、日本に追い風を吹かせてください。
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