2018/3/26(月) 午後 10:02
今なぜ、主要マスコミが「森友問題」が恰も安倍総理の責任であるかのようなの印象操作によって安倍政権潰しキャンペーンをやっているかといえば、北朝鮮や韓国の「南北友好ムード」と、安易な「米朝対話路線」にとり、安倍政権が邪魔であるからにほかならない。
「米朝開戦前夜」とまでいわれている中で、トランプ米大統領と共に圧力強硬路線をとりづづけてきた安倍総理は北朝鮮にとり邪魔な存在であることは明白。
また、歴史問題と経済などを切り離したツートラック外交で日本から日韓スワップ協定などの経済支援とりつけたい韓国文在寅政権にとっても、「慰安婦合意の履行が二国間関係の前提」として強硬姿勢を貫き続ける安倍政権が退陣に追い込まれて「親韓的政権」に交代してほしいことも明らか。
「韓国、米利上げ時に通過危機の可能性・・・日米との通過スワップ必要」中央日報2018/3/19
http://japanese.joins.com/article/701/239701.html?servcode=300§code=300
そして、「マスゴミ」と揶揄されているように、日本の主要TV局がほぼ、在日韓国朝鮮人たちによる支配が実像だということを前提に考えれば、「印象操作」での安倍潰しをやることは彼らにとって当然ともいえる。
どのTV局も「韓流」ドラマで埋め尽くさてれていた数年前を思い出して頂きたい。彼らが当時ゴリ押しで作りだしたのが「韓流」ブームであったし、
彼らの「自民党下げ民主党上げ」キャンペーンに騙された国民がまんまと民主党政権を誕生させてしまい、危うく外国人の地方参政権付与を法制化される寸前であったことや、
円高容認・経済政策皆無で日本経済を低迷させる民主党政権時に「韓国経済は日本を超えた」かのように韓国礼賛していたのも彼ら、
民主党政権時には沖縄からの米軍追い出しによって日米安保を弱体化させるよう反米キャンぺーンをしていたのも彼らだった。
今、彼らは印象操作によって「森友問題の責任をとって安倍総理は辞任すべき」であるかのような風向きを作り出して支持率を低下させ安倍退陣を誘導しようとしていることが目に見えている。
現在北朝鮮はトランプ米批判をトーンダウンし、日本を集中的に攻撃中
北朝鮮「安倍首相を批判『愚かで幼稚』圧力強化姿勢に」(2018/1/18 朝日新聞）：
https://www.asahi.com/articles/ASL1M4S97L1MUHBI021.html
「北朝鮮メディアが慰安婦虐殺の動画に論評「日本軍の獣性を暴露」2018/3/11 livedoor's NEWS)
： http://news.livedoor.com/article/detail/14417543/
日本のマスコミが在日韓国朝鮮人によって支配されるようになった経緯：
「在日による恐怖のマスコミ支配 韓流ブームの正体 在日の圧力で隠蔽された真実」
引用元：https://blog.goo.ne.jp/mar7sa/e/5ddea37aa4dabe587d6acc3645b0b6ff
以下引用文からほぼそのまま転載
1960年代：
テレビ放送が始まってまもなくの頃、放送中のちょっとした言葉づかいの問題 （例えば「朝鮮民主人民共和国」を“北朝鮮”と呼んでしまった、など）に対して、 朝鮮総連から会社及び経営幹部の自宅に対して脅迫に近い抗議行動が繰り返される。
抗議行動に対する「手打ち」として、採用枠に“在日枠”が密かに設けられる。総連幹部の子弟を中心に入社試験無し（カタチだけの面接）での採用が毎年続く。
在日枠の密約を所轄官庁に対して内密にしてもらうよう局側から総連に「お願い」をしてさらに弱みを握られるなど、素人のような甘い対応で身動きがとれなくなっていく。
1970年代：
政府を叩きさえすれば世論が喝采する狂った時代。
在日社員の「反日番組」を「権力に対するペンの戦い」「調査報道」と勘違いした経営幹部が 社内で在日を積極登用。
「日本人社員と在日社員に昇進の差別があってはならない」 などと理想論を述べたのは良かったが、結果を見れば昇進差別をしなかったのは甘い 日本人幹部だで、課長、部長と昇進した在日社員は、帰化した在日二世を理不尽なまでに優遇する逆差別人事を徹底。 異を唱えた日本人社員は徹底的にマークされ、営業や総務など番組制作の第一線から退けられる。
1980年代～90年代：
昇進した在日社員が主要な報道番組のプロデューサーや報道局長など、 決定的なポストを占める。某サヨク週刊誌の在日編集長（筑紫哲也 本名：朴三寿）をキャスターに迎えたニュース２３の番組が学生時代に学生運動に没頭した団塊の世代の視聴者の支持により高い視聴率を得る。
1989年の参議院議員選挙では「土井たかこ（本名：李高順）社会党」「マドンナブーム」を「消費税反対キャンペーン」で徹底的に援護。
宇野総理のスキャンダルを連日報道し社会党党首を徹底して「おたかさん」と呼ぶなど、あからさまな社会党支持。社会党が地すべり的な勝利。「山が動いた」と感動の報道。
1990年代～2000年代：
偏向報道、捏造報道、取材情報を特定の勢力に提供するなど、報道機関として存在を否定されかねない不祥事が続発。
TBSと同様に「左翼的」と呼ばれる朝日新聞、系列のテレビ朝日が、どちらかといえば「北京の意」を汲んだ報道が多く、その手法が良くも悪くも緻密で計算高いのに対して、TBSの場合、この時期に発生した数多くのトラブルは、ほとんどすべてが朝鮮半島絡み。
TBSの不祥事の内容も、テロを実行した朝鮮カルトの手伝いをしたオウム事件を筆頭に、粗雑で行き当たりばったりだった。
バブル崩壊以降の景気低迷で、ただでさえ厳しい広告収入 が、「サラ金」と「パチンコ」に大きく依存。まさに、在日朝鮮人の資金で在日朝鮮人が運営しているのがTBS。
2005年以降、更に露骨な形で在日のスターを「作り上げる」ような番組制作開始。
2013年12月、「公務員がスパイ、テロ、防衛、外交についての機密を漏らしたら懲役10年以下と言う罰則があり、事実上スパイ防止法の特定秘密保護法案が制定されると数の力で国民の意見を聞かず法制定」や「旧社会党の土井たか子のような強い野党がいないとかオスプレイの写真撮影で逮捕される、原発事故の被害が隠蔽される」とデマ報道をし安倍政権を潰しに掛る
以上、TBS内部の人物からの告発サイトである引用元からほぼそのまま転載
コメント
昨日、BSフジのプライムニュースで、櫻井よしこ、木村太郎が出演していたので観ていました。
この中で紹介されていた話では、日本ではトランプはだめな大統領のイメージで報道されていますが、アメリカの景気はこれまでにないほどの好景気で左派の民主党議員でもその手腕を認めているようです。
同様に日本ではアベノミクスについて、その成果がしっかり報道されませんが、これまで落ち込んでいた景気や雇用をこれまでにないほど大きく改善しており、韓国メディアでさえ長期好況を認め報道しています。
好景気を受けて、外国に進出していた企業の国内への回帰傾向が続いていることから人手不足になっているほどですね。
対中、対北政策については、米政府高官が訪中や訪韓の前に、先に来日して十分に協調して対応していますので、邪魔したい反日メディアは安倍おろしに必死なのですが、日本国民には見透かされつつあるように思います。
2018/10/11(木) 午前 1:21 泉城
> 石田泉城さん
コメントをありがとうございます。確かに以前よりも日本人はTVや新聞のミスリードに騙されなくなってきましたね。民主党政権誕生当時よりも情報を様々のものから受け取ってそれぞれの情報の意図などを想像しながら取捨選択して判断材料に出来ているということですね。民主主義国家としての成熟度が増したということでもあるのでしょうし、ご指摘のように日本経済が民主党政権時代と打って変わって、復活しているという事実も大きいですね。
米国もかつては世界のGDPの3分の2だったのが、現在では４分の１程度までになっているそうですが、トランプ政権のなりふり構わぬ「自国ファースト」の成果で失業率なども改善しており、米国民にとっては少なくともオバマ政権よりはるかによいのではないかと思います。何よりも対中国への強硬な姿勢をぶれずにここまで続けて頂いているのはよいですね。
2018/10/11(木) 午前 2:07 kamakuraboy
今なぜ、主要マスコミが「森友問題」が恰も安倍総理の責任であるかのようなの印象操作によって安倍政権潰しキャンペーンをやっているかといえば、北朝鮮や韓国の「南北友好ムード」と、安易な「米朝対話路線」にとり、安倍政権が邪魔であるからにほかならない。
「米朝開戦前夜」とまでいわれている中で、トランプ米大統領と共に圧力強硬路線をとりづづけてきた安倍総理は北朝鮮にとり邪魔な存在であることは明白。
また、歴史問題と経済などを切り離したツートラック外交で日本から日韓スワップ協定などの経済支援とりつけたい韓国文在寅政権にとっても、「慰安婦合意の履行が二国間関係の前提」として強硬姿勢を貫き続ける安倍政権が退陣に追い込まれて「親韓的政権」に交代してほしいことも明らか。
「韓国、米利上げ時に通過危機の可能性・・・日米との通過スワップ必要」中央日報2018/3/19
http://japanese.joins.com/article/701/239701.html?servcode=300§code=300
そして、「マスゴミ」と揶揄されているように、日本の主要TV局がほぼ、在日韓国朝鮮人たちによる支配が実像だということを前提に考えれば、「印象操作」での安倍潰しをやることは彼らにとって当然ともいえる。
どのTV局も「韓流」ドラマで埋め尽くさてれていた数年前を思い出して頂きたい。彼らが当時ゴリ押しで作りだしたのが「韓流」ブームであったし、
彼らの「自民党下げ民主党上げ」キャンペーンに騙された国民がまんまと民主党政権を誕生させてしまい、危うく外国人の地方参政権付与を法制化される寸前であったことや、
円高容認・経済政策皆無で日本経済を低迷させる民主党政権時に「韓国経済は日本を超えた」かのように韓国礼賛していたのも彼ら、
民主党政権時には沖縄からの米軍追い出しによって日米安保を弱体化させるよう反米キャンぺーンをしていたのも彼らだった。
今、彼らは印象操作によって「森友問題の責任をとって安倍総理は辞任すべき」であるかのような風向きを作り出して支持率を低下させ安倍退陣を誘導しようとしていることが目に見えている。
現在北朝鮮はトランプ米批判をトーンダウンし、日本を集中的に攻撃中
北朝鮮「安倍首相を批判『愚かで幼稚』圧力強化姿勢に」(2018/1/18 朝日新聞）：
https://www.asahi.com/articles/ASL1M4S97L1MUHBI021.html
「北朝鮮メディアが慰安婦虐殺の動画に論評「日本軍の獣性を暴露」2018/3/11 livedoor's NEWS)
： http://news.livedoor.com/article/detail/14417543/
日本のマスコミが在日韓国朝鮮人によって支配されるようになった経緯：
「在日による恐怖のマスコミ支配 韓流ブームの正体 在日の圧力で隠蔽された真実」
引用元：https://blog.goo.ne.jp/mar7sa/e/5ddea37aa4dabe587d6acc3645b0b6ff
以下引用文からほぼそのまま転載
1960年代：
テレビ放送が始まってまもなくの頃、放送中のちょっとした言葉づかいの問題 （例えば「朝鮮民主人民共和国」を“北朝鮮”と呼んでしまった、など）に対して、 朝鮮総連から会社及び経営幹部の自宅に対して脅迫に近い抗議行動が繰り返される。
抗議行動に対する「手打ち」として、採用枠に“在日枠”が密かに設けられる。総連幹部の子弟を中心に入社試験無し（カタチだけの面接）での採用が毎年続く。
在日枠の密約を所轄官庁に対して内密にしてもらうよう局側から総連に「お願い」をしてさらに弱みを握られるなど、素人のような甘い対応で身動きがとれなくなっていく。
1970年代：
政府を叩きさえすれば世論が喝采する狂った時代。
在日社員の「反日番組」を「権力に対するペンの戦い」「調査報道」と勘違いした経営幹部が 社内で在日を積極登用。
「日本人社員と在日社員に昇進の差別があってはならない」 などと理想論を述べたのは良かったが、結果を見れば昇進差別をしなかったのは甘い 日本人幹部だで、課長、部長と昇進した在日社員は、帰化した在日二世を理不尽なまでに優遇する逆差別人事を徹底。 異を唱えた日本人社員は徹底的にマークされ、営業や総務など番組制作の第一線から退けられる。
1980年代～90年代：
昇進した在日社員が主要な報道番組のプロデューサーや報道局長など、 決定的なポストを占める。某サヨク週刊誌の在日編集長（筑紫哲也 本名：朴三寿）をキャスターに迎えたニュース２３の番組が学生時代に学生運動に没頭した団塊の世代の視聴者の支持により高い視聴率を得る。
1989年の参議院議員選挙では「土井たかこ（本名：李高順）社会党」「マドンナブーム」を「消費税反対キャンペーン」で徹底的に援護。
宇野総理のスキャンダルを連日報道し社会党党首を徹底して「おたかさん」と呼ぶなど、あからさまな社会党支持。社会党が地すべり的な勝利。「山が動いた」と感動の報道。
1990年代～2000年代：
偏向報道、捏造報道、取材情報を特定の勢力に提供するなど、報道機関として存在を否定されかねない不祥事が続発。
TBSと同様に「左翼的」と呼ばれる朝日新聞、系列のテレビ朝日が、どちらかといえば「北京の意」を汲んだ報道が多く、その手法が良くも悪くも緻密で計算高いのに対して、TBSの場合、この時期に発生した数多くのトラブルは、ほとんどすべてが朝鮮半島絡み。
TBSの不祥事の内容も、テロを実行した朝鮮カルトの手伝いをしたオウム事件を筆頭に、粗雑で行き当たりばったりだった。
バブル崩壊以降の景気低迷で、ただでさえ厳しい広告収入 が、「サラ金」と「パチンコ」に大きく依存。まさに、在日朝鮮人の資金で在日朝鮮人が運営しているのがTBS。
2005年以降、更に露骨な形で在日のスターを「作り上げる」ような番組制作開始。
2013年12月、「公務員がスパイ、テロ、防衛、外交についての機密を漏らしたら懲役10年以下と言う罰則があり、事実上スパイ防止法の特定秘密保護法案が制定されると数の力で国民の意見を聞かず法制定」や「旧社会党の土井たか子のような強い野党がいないとかオスプレイの写真撮影で逮捕される、原発事故の被害が隠蔽される」とデマ報道をし安倍政権を潰しに掛る
以上、TBS内部の人物からの告発サイトである引用元からほぼそのまま転載
コメント
昨日、BSフジのプライムニュースで、櫻井よしこ、木村太郎が出演していたので観ていました。
この中で紹介されていた話では、日本ではトランプはだめな大統領のイメージで報道されていますが、アメリカの景気はこれまでにないほどの好景気で左派の民主党議員でもその手腕を認めているようです。
同様に日本ではアベノミクスについて、その成果がしっかり報道されませんが、これまで落ち込んでいた景気や雇用をこれまでにないほど大きく改善しており、韓国メディアでさえ長期好況を認め報道しています。
好景気を受けて、外国に進出していた企業の国内への回帰傾向が続いていることから人手不足になっているほどですね。
対中、対北政策については、米政府高官が訪中や訪韓の前に、先に来日して十分に協調して対応していますので、邪魔したい反日メディアは安倍おろしに必死なのですが、日本国民には見透かされつつあるように思います。
2018/10/11(木) 午前 1:21 泉城
> 石田泉城さん
コメントをありがとうございます。確かに以前よりも日本人はTVや新聞のミスリードに騙されなくなってきましたね。民主党政権誕生当時よりも情報を様々のものから受け取ってそれぞれの情報の意図などを想像しながら取捨選択して判断材料に出来ているということですね。民主主義国家としての成熟度が増したということでもあるのでしょうし、ご指摘のように日本経済が民主党政権時代と打って変わって、復活しているという事実も大きいですね。
米国もかつては世界のGDPの3分の2だったのが、現在では４分の１程度までになっているそうですが、トランプ政権のなりふり構わぬ「自国ファースト」の成果で失業率なども改善しており、米国民にとっては少なくともオバマ政権よりはるかによいのではないかと思います。何よりも対中国への強硬な姿勢をぶれずにここまで続けて頂いているのはよいですね。
2018/10/11(木) 午前 2:07 kamakuraboy
