英国立公文書館が所蔵する「ウィンストン・チャーチル英首相とフランクリン・ルーズベルト米大統領の往復電報」から、ルーズベルトが開戦１３日前に日本の「（真珠攻撃に至る）軍事行動」を予測していたことが伺え、チャーチルも返電で対日譲歩に反対し、ルーズベルトが日本に最後通告の「ハル・ノート」を提示した後の開戦直前に米英合同で事実上の“宣戦布告”を呼び掛けていたことが現在では明らかになっています。つまり、太平洋戦争の開戦は日本がこれらの連合国の掌の上で踊らされた結果であったということですね。
日本とも縁が深いこのチャーチルという人物は、政治家であると同時に作家であったし、科学にも関心が高く非常に卓越した見識を持った人物であったようです。彼が1939年に書いた太陽系外惑星の可能性に関する科学エッセイが、アメリカのミズーリ州にある国立チャーチル博物館で発見され、天文物理学者のマリオ・リヴィオ氏が入手して、2017年の2月に「Are We Alone in the Universe?」(私たちは宇宙で孤独なのだろうか?)というタイトルでそのエッセイが英国科学誌「ネイチャー」で紹介されました。
このエッセイの中でチャーチルは、2017年2月に米国NASAによる太陽系外惑星発見の50年以上前に「広い宇宙には太陽系以外にも地球のように恒星から程よい距離にあって適温を保ち、水や大気の存在する惑星があるのではないか」と記して「生命が存在可能なハビタブルゾーン（注）と言われる領域」を想定していたようです。
NASAが2年前の2017年に発見したのは、地球から39光年離れた恒星トラピスト1を周回する地球に似た7つの惑星で、そのうち少なくとも3つは、水などが存在し、生命が生息可能な「ハビタブルゾーン」に位置していのだそうで、現在太陽系外惑星で最大の注目は「地球外生命体が存在しているかどうか」ということなのだそうです。
ここで、科学者たちが「地球外生命体」と言うとき、一般的にはmicrobe(微生物)やorganism(有機体)であって「（知的生命体である）宇宙人」ということとイコールではないものの、地球の進化の過程と同様の「進化論的には」微生物の存在は宇宙人の可能性を否定できないということです。
実は2年前の2017年には英国で第二次大戦中に英国空軍のパイロットがUFOに遭遇したとする情報を受けて、当時のチャーチル英首相が５０年間封印するよう指示していたことが、解禁された機密文書から明らかになり話題になりました。
先日、米海軍が「正体不明の飛行機」いわゆるUFOとの遭遇に備え、新たなガイドラインを作成したことが話題になっていました。これは、このところ相次ぐ目撃報告に、ついに米軍も真剣な取り組みを始めたということらしいのです。
どうやらここ数年、米国ではパイロットによるUFOの目撃事件が多発し無許可あるいは正体不明の航空機が軍の管理している地域や空域に侵入したという複数の報告があり具体的には、例えば「2018年のアリゾナのUFOビーム事件」「ベガス上空UFO目撃事件」など。
元国防総省職員で上院情報委員会の一員でもあったクリストファー・メロン氏によると、米軍ではUFOではなく「原因不明の空中現象（unexplained aerial phenomena、UAP）」という呼称を用いているそうですが、これまでは「UFOやUAPは調査すべき異常ではなく無視すべき異常として扱われていた」ということです。
しかしこの新ガイドラインはこれまでのようにUFOやUAP目撃情報を（どう扱うべきかわからずに）無視するのではなく、調査すべき対象であると認識を改めたということであり、これらの事象と今後は「真剣に向き合う」という宣言といえます。
この新ガイドラインは米海軍（及び空軍）パイロットらに既に周知されており、海軍情報局の幹部による説明会も開かれ、米海軍はこのガイドラインで、正体不明の飛行機——つまりUFOと遭遇したパイロットらから全報告や情報を収集し、分析・評価するためのプロセスを正式なものとしました。
今後は（米海軍などからの）UFOに関する新たな発表が期待されます。
（注）ハビタブルゾーン（HZ: habitable zone）
宇宙の中で生命が誕生するのに適した環境と考えられている天文学上の領域。 ゴルディロックスゾーン (GZ: Goldilocks zone) とも呼ばれる。 日本語では「生命居住可能領域」と呼ばれる。
引用：
https://www.sankei.com/world/news/171208/wor1712080011-n1.html
https://tocana.jp/2019/04/post_93713_entry.html
https://the-liberty.com/article.php?item_id=12678
日本とも縁が深いこのチャーチルという人物は、政治家であると同時に作家であったし、科学にも関心が高く非常に卓越した見識を持った人物であったようです。彼が1939年に書いた太陽系外惑星の可能性に関する科学エッセイが、アメリカのミズーリ州にある国立チャーチル博物館で発見され、天文物理学者のマリオ・リヴィオ氏が入手して、2017年の2月に「Are We Alone in the Universe?」(私たちは宇宙で孤独なのだろうか?)というタイトルでそのエッセイが英国科学誌「ネイチャー」で紹介されました。
このエッセイの中でチャーチルは、2017年2月に米国NASAによる太陽系外惑星発見の50年以上前に「広い宇宙には太陽系以外にも地球のように恒星から程よい距離にあって適温を保ち、水や大気の存在する惑星があるのではないか」と記して「生命が存在可能なハビタブルゾーン（注）と言われる領域」を想定していたようです。
NASAが2年前の2017年に発見したのは、地球から39光年離れた恒星トラピスト1を周回する地球に似た7つの惑星で、そのうち少なくとも3つは、水などが存在し、生命が生息可能な「ハビタブルゾーン」に位置していのだそうで、現在太陽系外惑星で最大の注目は「地球外生命体が存在しているかどうか」ということなのだそうです。
ここで、科学者たちが「地球外生命体」と言うとき、一般的にはmicrobe(微生物)やorganism(有機体)であって「（知的生命体である）宇宙人」ということとイコールではないものの、地球の進化の過程と同様の「進化論的には」微生物の存在は宇宙人の可能性を否定できないということです。
実は2年前の2017年には英国で第二次大戦中に英国空軍のパイロットがUFOに遭遇したとする情報を受けて、当時のチャーチル英首相が５０年間封印するよう指示していたことが、解禁された機密文書から明らかになり話題になりました。
先日、米海軍が「正体不明の飛行機」いわゆるUFOとの遭遇に備え、新たなガイドラインを作成したことが話題になっていました。これは、このところ相次ぐ目撃報告に、ついに米軍も真剣な取り組みを始めたということらしいのです。
どうやらここ数年、米国ではパイロットによるUFOの目撃事件が多発し無許可あるいは正体不明の航空機が軍の管理している地域や空域に侵入したという複数の報告があり具体的には、例えば「2018年のアリゾナのUFOビーム事件」「ベガス上空UFO目撃事件」など。
元国防総省職員で上院情報委員会の一員でもあったクリストファー・メロン氏によると、米軍ではUFOではなく「原因不明の空中現象（unexplained aerial phenomena、UAP）」という呼称を用いているそうですが、これまでは「UFOやUAPは調査すべき異常ではなく無視すべき異常として扱われていた」ということです。
しかしこの新ガイドラインはこれまでのようにUFOやUAP目撃情報を（どう扱うべきかわからずに）無視するのではなく、調査すべき対象であると認識を改めたということであり、これらの事象と今後は「真剣に向き合う」という宣言といえます。
この新ガイドラインは米海軍（及び空軍）パイロットらに既に周知されており、海軍情報局の幹部による説明会も開かれ、米海軍はこのガイドラインで、正体不明の飛行機——つまりUFOと遭遇したパイロットらから全報告や情報を収集し、分析・評価するためのプロセスを正式なものとしました。
今後は（米海軍などからの）UFOに関する新たな発表が期待されます。
（注）ハビタブルゾーン（HZ: habitable zone）
宇宙の中で生命が誕生するのに適した環境と考えられている天文学上の領域。 ゴルディロックスゾーン (GZ: Goldilocks zone) とも呼ばれる。 日本語では「生命居住可能領域」と呼ばれる。
引用：
https://www.sankei.com/world/news/171208/wor1712080011-n1.html
https://tocana.jp/2019/04/post_93713_entry.html
https://the-liberty.com/article.php?item_id=12678
こんばんは
米海軍がいわゆるUFOとの遭遇に備えた新ガイドラインを作成したニュースについて私も気になっていました。
これまでは、UFOに遭遇したと報告するのは航空関係者の間ではタブー視されていたでしょうし、そうしたことに言及するだけで信用のおけない人物とのレッテルが貼られてしまいました。
米海軍はあらゆることを想定し情報を収集すべきだとの認識に変わったということでしょう。
時代の変化ですね。
中国が宇宙制圧を目論んでいるとされますからその対応もあるのでしょうか。
SF映画で想像されたことの多くはほぼ現実になっていますから驚くようなニュースがあるもしれませんね。
昨年末、日本の防衛省も10年の安全保障や防衛力の方針を定めた「防衛計画の大綱」（防衛大綱）策定から5年を迎えて、12月の改定にあたって、防衛省「宇宙部隊」を新設して宇宙ゴミや不審衛星を監視するなどの「宇宙状況監視（SSA)体制を強化」と報じられていたようです。
2014年から既にSSAへの取り組みの強化がはじまり、2017年にはJAXAとの間でSSAに関する協力協定が結ばれ、すでにJAXAには航空自衛官が派遣されているそうです。
「中国が宇宙制圧を目論んでいるとされますからその対応もある」というご指摘ですが、米海軍のUFO目撃情報のガイドライン策定とも根っこは同じ趣旨なのかもしれませんね。