衝撃波で勃起機能回復

“オトコの悩み”根本治療へ！衝撃波で機能回復
“オトコの悩み”根本治療へ！衝撃波で機能回復
ＥＤ治療マシンとして注目を集める「ＥＤ１０００」
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　年齢を重ねるにつれ勃起機能も低下していく。日本の成人男性の４人に１人（日本臨床、０２年）が抱えるＥＤ（勃起障害）を根本から治療するマシンとして注目を集めるのが「ＥＤ１０００」。陰茎に低出力の衝撃波を陰茎に当てるだけで機能が回復するという。今月から「ＥＤ１０００」を導入した「美容外科形成外科　川崎中央クリニック」（川崎市）の南部正樹院長（４１）に噂のＥＤ治療法について聞いた。

　男性誌が高齢者をターゲットにした性特集を競うように掲載している。ＪＲ川崎駅東口から徒歩１分のところにある「川崎中央クリニック」にもＥＤに悩んでいる40代以上の男性が数多く受診。「若い頃の屹立した陰茎に戻りたい」。ＥＤ患者の要望を受け、同クリニックでは東日本で２番目となる「ＥＤ１０００」による衝撃波治療を今夏から始めた。

　「ＥＤ１０００」を導入する際、自分の陰茎にマシンを当てた南部院長は「血管が浮き上がって、張り感が２周り、３周りも。この部位に限っては若くなります。それは実感しました」と冷静ながらも力強い口調で話した。

　南部院長は「ＥＤが昔に比べると増えてきている」と警鐘を鳴らす。ＥＤの主な原因は何か。「若い人は緊張して屹立しない心的なものが多い。一方、最近は食生活の欧米化で動脈硬化症が急増中。陰茎の動脈は１～２ミリと細いので、動脈硬化の影響が最初に表れる」。陰茎血管が衰えると、若い頃のような勢いがなくなってしまうのだ。

　この血管の衰えによるＥＤに「ＥＤ１０００」の衝撃波治療は効果を発揮する。すでに泌尿器科の領域では尿路結石破砕術として、また循環器科の領域では狭心症の治療で使われている。

　南部院長は「陰茎は海綿体でできている。血液を吸って膨らむスポンジのような感じ。衝撃波を陰茎に与えることによって、血管を再生する治療法です」と説明。

　その治療方法は１回につき２０分、陰茎の５カ所に衝撃波をビビッと与える。これを３週間で６回行い、３週間休んで、再び３週間で６回。９週間で合計１２回行えば治療終了。費用は同クリニックで３５万８０００円という（保険外治療）。

　さらに、バイアグラなどＰＤＥ５阻害剤のような使用時の“デメリット”も心配いらない。薬物の服用では陰茎に流れ込む血液量が増えＥＤの改善につながる。しかし、その効果は一時的なもので、あくまで対症療法。心臓病の薬を服用している人は併用できない。さらに、急に性交渉を催しても、食後に服用したら効果がにぶる制約がある。「ＥＤ１０００は根本治療が期待できるので（性交渉の）頻度が多い夫婦には需要がありそうです」

　帝京大医学部泌尿器科の臨床治療のデータによると「ＥＤ１０００」による衝撃波治療によってＥＤを克服した患者は７５％に上るという。日本はますます高齢化社会に突入するが「ＥＤ１０００」で“生涯現役”の人が増えるかもしれない。

糖尿病:「肉食男性」発症の危険性、４割高く

　肉類を多く食べる男性は、あまり食べない男性と比べて糖尿病を発症する危険性が約４割高いとの大規模調査の分析結果を、国立がん研究センターなどの研究チームが２１日発表した。女性の場合は関連はみられなかった。英栄養学専門誌に掲載された。

　１９９５年と９８年に１０都府県に住んでいた４５～７５歳の男女６万３８４９人を対象に調査。開始時は全員、糖尿病やがん、循環器の病気はなかったが、５年後に１１７８人が糖尿病を発症していた。

　肉類の摂取量別に４グループに分けて発症の危険性を比べたところ、男性は摂取量が多いほど危険性が高まり、最も多いグループ（１日あたりの中央値１０８グラム）は最も少ないグループ（同２３グラム）の１・３６倍だった。肉の種類別では、牛・豚は摂取量が多いほど危険性が高くなったが、鶏肉、加工肉（ハム、ソーセージなど）は関連がなかった。女性は肉類全体、種類別のいずれも発症との関係がみられなかった。

　研究チームの黒谷佳代・国立国際医療研究センター臨床研究センター上級研究員によると、肉に多く含まれる鉄分などが、血糖値を下げるインスリンの効きを悪くしている可能性があるという。女性は体内の鉄の蓄積量が少なく、肉類摂取の影響を受けにくいと考えられる。黒谷さんは「男性は魚や鶏肉も積極的に選ぶなど、バランスの良い食生活を心がけてほしい」と話す。

潘国連総長「ルール違反」の日本批判 放置なら国際的立場失いかねない

　　「日本のリーダーには（歴史問題に関して）深い省察と、未来へのビジョンが必要だ」

　一見、お決まりの「韓国による痛烈な日本批判」だが、その発言の主が「国連のトップ」潘基文事務総長とあっては、さすがに話が違う。首相を始め、安倍政権から一斉に反発の声が上がったのも当然だ。

　　「歴史の問題については専門家の議論に任せていくというのが安倍政権の基本的な方針だ」（安倍晋三首相）
　　「我が国の立場を認識した上で行われたのかどうか、非常に疑問。真意を確認し、日本の立場を国連等で説明していきたい」（菅義偉官房長官）
　　「世界各国の中で最も中立的である方が国連事務総長だ。自らの立場をどこかに偏るような発言はいかがなものか」（新藤義孝総務相）

■帰省中で「本音」飛び出した？

　問題の発言は2013年8月26日、潘事務総長が「帰省」していた韓国での記者会見で飛び出した。

　潘事務総長は記者から北東アジア地域の緊張状態についての見解を求められ、「歴史認識問題や政治的問題、また軍事的要因によって緊張状態が続いていることは国連事務総長として遺憾」とした上で、特に「歴史認識」の部分に力点を置いてこう熱弁した。

　　「正しい歴史認識を持ってこそ、他国からの信用と尊敬を得ることができる」

　この発言は日本を名指ししておらず、潘事務総長も直後に「事務総長として二国間の問題に直接介入することは望ましくない。これは私がいつも各国のリーダーに強調していることだ」と「弁明」している。とはいえ文脈からは、「右傾化」を中韓から指摘される安倍首相へのあてこすりなのは明白だ。

　事実、直後に記者からは日本の憲法改正について質問が飛ぶと、潘事務総長も歴史認識の重要性を繰り返した上で日本を名指しし、冒頭に引いた安倍政権への直接的な「注文」に言及した。

　この発言は日本国内はもちろん、「人民日報」を始め中国メディアも大きく報じた。一方で韓国では、日本の反発を受けてようやく注目が高まった格好だ。

事務総長は「中立」守る必要がある
　本人が述べているとおり、国家間の問題に対し事務総長が一方に肩入れするような発言を行うことは異例だ。国連憲章でも、

　　「事務総長及び職員は、この機構に対してのみ責任を負う国際的職員としての地位を損ずる虞のあるいかなる行動も慎まなければならない」（第100条）

とその中立性が求められている。任期満了後の「大統領選出馬説」がささやかれているだけに潘事務総長としては国内向けのちょっとした「サービス」だったのかも知れないが、安倍政権としてはたまったものではない。

　朝鮮半島地域研究などを専門とする木村幹・神戸大学教授はツイッターで以下のように発言している。

　　「事務総長が特定の国家を批判する発言は時にある（例えばシリアとか）ので、放置すると歴史認識問題で日本を批判する事は許容範囲になる。国連が『連合国』の延長線上にある事も重要。政府レベルできちんと批判しないと、同様の発言が続く事も」
　　「何れにせよ『フェアであるべき国連事務総長が日本の歴史認識を批判した』というのは重い。これが『通ってしまう』と、『日本の歴史認識を批判するのはフェアネスに反しない』事になる。日本側が歴史認識問題で自らの主張を通そうとするのであれば、ここは腕の見せ所」