知らなきゃ損！ iOS版グーグルマップ2.0で地図をオフライン保存する方法

知らなきゃ損！　iOS版グーグルマップ2.0で地図をオフライン保存する方法
「隠しコマンド」があります。

グーグルマップ2.0には、オフライン地図を保存するための「隠しコマンド」があります。データ通信に依存せずに素早く地図を呼び出すことができるので、このコマンドを知っていればiOS版グーグルマップをさらに使いこなせること必至ですよ。

その使い方はAndroid版と同じ。保存したい場所の地図を表示して、検索窓に「ok maps（グーグル・グラスで言うところの「OK Glass」）」と入力するだけです。たったこれだけで、グーグルマップはiPhoneやiPadに表示されている地図の全データを自動的にダウンロードしてくれますよ。

使うときは、検索窓に「ok maps」と入力する前に「付近」「町」「地域」「国」など、自分がキャッシュしたいデータをズームで合わせておくのが吉。日本国内で対応するのは少し先になりそうですが、ニューヨークやサンフランシスコのように電波が不安定な地域や海外旅行へ出かけるときは、事前に地図を読み込んでおくと重宝しそうです。

地図はWi-Fi環境で読み込んでおけばデータ通信料も節約できるので、ダブルでお得ですよ。


参考記事： http://howto.cnet.com/8301-11310_39-57594191-285/how-to-cache-offline-maps-in-latest-google-maps-for-ios/

顔、首、手、指に「白まだら」 カネボウ美白化粧品「被害」の実態

医薬部外品有効成分ロドデノール 4-(4-ヒドロキシフェニル)-2-ブタノールで美白化粧品が効きすぎて肌がまだらに白く

製品を塗ったと考えられる部位がスポット的に白くなるケース（画像はカネボウから）

　美白化粧品が効きすぎて肌がまだらに白くなってしまった――こんなお客からの訴えが相次ぎ、消費者庁が2013年7月18日、当該カネボウ製品の回収状況を公表した。

　カネボウは詳細な症状について現在調査中としているが、いったいどんな被害が出ているのか。

■カネボウ「使用中止で回復したというケースが多い」

　カネボウによると、現時点で症例が確認されているのは39人。被害者の大半は女性だが、家族に勧められて使用した男性の例もあった。

　症状は大きく分けて、顔や首、手、指のうち製品を塗ったと考えられる部位で炎症が起こった後スポット的に白くなるケースと、炎症がなく気が付かないうちに、まだら状態や境界が不明瞭に白抜けする場合の2通りが確認されている。まだらになるのが1～2か所と比較的軽度なケースから、3か所以上場合や、顔に出てしまった場合まで、部位や症状には個人差がある。

　治るかどうかについては、調査をおこなう日本皮膚科学会の文書では14例が回復および回復傾向、15例が未回復（発症直後含む）、10例が未確認とされている。カネボウは「化粧品の使用を中止していただくと回復したというケースが多く見られますが、現在症例について分析している最中で、はっきりとしたことはまだ申し上げられません」と話していて、日本皮膚科学会も「すでに使用を中止している症例の中で、ゆっくりと色素脱失が回復し、脱色素斑の面積が縮小していることが経験されていますが、すべての症例で回復するかどうかは、不明です」と説明する。

　カネボウでは、回収対象の化粧品を所持している場合はすぐに使用を中止し返品するとともに、症状が出た場合は医師の受診を呼びかけている。

問題の製品は自主回収・返金を受け付け中
　今回問題となっているのは、同社と関連会社が製造販売する美白製品のうち、「医薬部外品有効成分ロドデノール 4-(4-ヒドロキシフェニル)-2-ブタノール」の配合されたものだ。ロドデノールはメラニン生成反応にかかわる酵素「チロシナーゼ」と結合し反応を阻害する。これにより、色素沈着部位の色調が改善する。

　厚労省の承認を受けた美白有効成分で、社内基準においても様々な試験を実施して安全性を確認していたという。

　カネボウでは7月4日にこの件を公表して以降、これら製品の各種サイズおよびサンプルの自主回収・返金をおこなっており、これまでにお客から回収対象品の約30万個（推定）の返品を受けた。販売店からは約42万3000個を回収済み。

　回収対象の製品は、カネボウブランシール スペリア　ホワイトディープシリーズ、suisai ホワイトニングエッセンス、トワニー　エスティチュードホワイトシリーズ、トワニーセンチュリーザ・ローション、インプレス　ICホワイトシリーズ、インプレス グランミュラローション、アクアリーフ MCTホワイトニングエッセンス、リサージ　ホワイトシリーズ、リサージ　ボーテ　サーキュリードa、RMK　インテンシブ　ブライトニング　エッセンス、　RMK　スキンチューナーブライトニング、SUQQU　ホワイトニングシリーズ。


ロドデノール - Wikipedia
ja.wikipedia.org/wiki/ロドデノール‎
美白が行き過ぎると害になる、という話。（薬作り職人） - BLOGOS ...
blogos.com/article/65783/‎
美白有効成分 4-(-4-ヒドロキシフェニル)-2ブタノールの ... - カネボウ化粧品
www.kanebo-cosmetics.co.jp/company/pdf/20101221-01.pdf‎
ロドデノール(4HPB) - 健康マトリックス
kenko.it-lab.com/info.php/241/‎
カネボウ「ロドデノール」含有美白化粧品 - お医者になるのは、大変ですね ...
oisha.livedoor.biz/archives/51828364.html‎
天然美白成分「ロドデノール」配合薬用化粧品による白班健康被害について
algainternational.cocolog-nifty.com/blog/2013/07/post-16e0.html‎

米国デトロイト市、負債1兆8000億円（180億米ドル）を抱え米国自治体過去最大規模の破綻

　デトロイト市（米国）は、日本時間の7月19日に連邦破産法第9条の適用を申請した。

　同自治体は、自動車産業の中心地として多くの自動車工場が建てられ、かつてはアメリカ経済の強さの象徴であったが、1970年代ごろから日本車などの攻勢にあい、数十年にわたって徐々に衰退。ピーク時の1950年代には180万人だった人口が、2013年現在ではわずか70万人程度までに減少。その3分の1は貧困層と言われている。

　衰退とともに財政状態は悪化の一途をたどり、歳出削減を余儀なくされた。2012年に実行された削減案では、デトロイト市内の街灯の点灯数がほぼ半数に減らされ、警官の数も減ったため治安も悪化。また、ディストレス債専門のヘッジファンドからも狙われ、数億ドルの投資を打診されていたと言われている。

　財政が自力で回復できる限界を超えて悪化したため、2013年3月に財政非常事態宣言を発動。緊急財務管理者としてケビン・オーア氏が任命され、デトロイト財政の立て直しを請け負っていた。

　今回の連邦破産法第9条の適用申請（米国時間18日）では、負債は1兆8000億円（180億米ドル）以上。これは米国の自治体の破綻としては過去最大規模となる。

肥満抑制の遺伝子発見＝壊すとマウス体重2倍―名古屋大

　肥満を抑えるのに重要な遺伝子をマウスの実験で発見したと、名古屋大の浅井真人特任講師と米英の共同研究グループが発表した。この遺伝子を壊したマウスは体重が2倍になったという。研究成果は19日付の米科学誌サイエンスに掲載される。
　浅井特任講師は「肥満予防の新薬開発や、少ない餌で家畜を太らせる産業利用が期待できるのではないか」と話している。
　この遺伝子は脳の視床下部で働く「MRAP2」。研究グループはMRAP2を遺伝子操作で壊したマウスと通常のマウスに、生後1カ月から150日間、好きなだけ餌を食べさせた。
　遺伝子操作マウスの方が1割ほど多く食べ、体重は通常マウスの2倍の50グラムまで太った。脂肪の燃焼量や運動量に差はほとんどなく、餌の量が同じになるよう調整しても、遺伝子操作マウスの方が太ったという。
　一方、グループの英国チームが人間の全遺伝情報（ゲノム）のデータを調べたところ、肥満患者864人のうち4人でMRAP2に変異があった。肥満ではない1864人からは見つからなかった。

ダウン症iPS、修正成功＝余分な染色体の働き止める―将来は治療応用も・米大学

　ダウン症候群の患者の細胞から人工多能性幹細胞（iPS細胞）を作り、特殊な遺伝子を使って通常より1本多い染色体の働きをほぼ止めることに、米マサチューセッツ大医学部のジャンヌ・ローレンス教授らが成功した。17日付の英科学誌ネイチャー電子版に論文を発表した。
　この遺伝子は女性に2本あるX性染色体のうち、片方の働きを止めている「XIST」遺伝子。
　ダウン症は21番染色体が通常の2本でなく、3本あることが原因で起きる。知的発達の遅れや心臓疾患などの症状や程度はさまざまで、21番染色体にあるどの遺伝子の働きが多いことが原因なのか、詳しい仕組みの解明が進んでいない。
　しかし、この技術を応用すれば、同じ患者の細胞で21番染色体の働きを制御して影響を調べられるため、症状と原因遺伝子の関係の解明が進むと期待される。
　これまで一つの遺伝子の異常が原因で起きる病気には、遺伝子治療が試みられてきた。ローレンス教授は「長期的にはダウン症患者の『染色体治療』ができる可能性がある」と説明している。同教授らは今後、ダウン症のモデルマウスを使って、染色体治療ができるか取り組む方針。

貧困層が海外薬品メーカーの「実験用マウス」に、過去７年で２６４４人が死亡―インド

貧困層が海外薬品メーカーの「実験用マウス」に、過去７年で２６４４人が死亡―インド
台湾の中広網は１５日、インドで多くの貧困層が海外薬品メーカーの安価な「実験用マウス」となっていると報じた。環球時報が伝えた。

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インド政府が２００５年に新薬開発の実験に対する規制を緩和してから、インド全土で約５７万人が新薬の臨床試験に参加している。その多くは貧困層。わずかな報酬を得るために自ら進んで参加している人もいれば、知らない間に「人体実験」の道具にされている人もいる。

海外薬品メーカーはインド人を「実験用マウス」にすることにより、約６０％もコストを削減することができる。欧米諸国と比べて規制が緩いため、インドで臨床試験を行う海外メーカーは急増。２０１１年の臨床研究市場は前年比１２．１％増、関連する収益は４億８５００万ドル。３年以内に１０億ドル規模にまで拡大するとみられている。

統計によると、これにより過去７年で少なくとも２６４４人が死亡した。世論の強い圧力を受けたインド政府は関連する法律の修正に着手したが、修正案がいつ発表されるのか、いまだに何の音沙汰もない。

早死にする職業ランキング

　過酷な毎日を送る日本のサラリーマンにとって、生活の大部分を占めるのが仕事。それゆえ、職業選びは、人の寿命に大きく影響を与えているという。多数の企業で産業医として働く榛原藤夫氏はこう語る。

「事故が起こりやすい危険度の高い仕事などを除いた場合、職業が寿命と関連する要因は大きく分けて2つあります。ひとつは、『裁量権の有無』。自分で自分の仕事をコントロールできる人ほど、ストレスが低いので長生きする傾向がある。もうひとつは、『過重労働・暴飲暴食』。深夜までの残業や徹夜が当たり前の長時間労働や、接待続きなどの過剰飲酒は、当然体には悪い。この2つに焦点を当てた際、一番早死にしそうな職種と言われれば大手広告代理店の営業マンです。彼らは、徹夜仕事は当たり前の超激務ですが、裁量が少ない。加えてお客との接待で連日大酒を飲むことも珍しくない。給料やステータスは高いものの、体には負担ですよね」

　そして、同じく順位が高かった職業が「IT企業の下請けSE」や「チェーン飲食店店長」。

「どちらも長時間労働のうえ、給料も安い。下請け会社のSEは基本的に親会社のムチャぶりには逆らえないし、店長も、結局は雇われなので裁量権はほぼありません」

　そして、意外なランクインを果たしたのが「若手官僚」だ。

「官僚はエリートで好待遇のイメージがありますが、それは年長者だけ。基本は年功序列の縦社会なので、若手は給料も安いし深夜まで働かされるのが通例です。実際、某省庁では入省した若手20人のうち、3人が10年以内に自殺したというデータもあります」

　また、上記2点に加えて「勤務時間が不規則」な職業も、かなり寿命に影響を及ぼすという。

「不規則な生活は、当然、身体に害です。つまり、毎日ではなく、不定期に夜勤があるような仕事は健康に負担です。たとえば、病棟勤務の看護師や会社勤務のタクシー運転手や長距離トラック運転手。彼らは数日に1回は夜勤があるので体内リズムを崩しやすい。さらには、どちらも上から管理される仕事なので、裁量権はなし。CAの仕事も大手なら好待遇だしフライトとフライトの間には休みも取れますが、LCCのCAは経費削減のため、給料は安いし連日フライトが入ったりとかなりのハードワーク。命を削っていますよね」　

　いかに社会的ステータスや給料が高くとも、身体を壊してしまえば意味がない。上記以外の職業に就いている人は、健康という側面では「勝ち組」なのかもしれない。週刊SPA！7/16発売号では、さまざまなジャンルにおける「早死にする人ランキング」を公開しているので、チェックしてみてはいかがだろうか。　＜取材・文／週刊SPA！編集部＞

【早死にする職業ベスト10】

1位　大手広告代理店の営業

2位　IT企業の下請けSE

3位　チェーン飲食店店長

4位　若手官僚

5位　病棟勤務の看護師

6位　タクシー運転手

7位　LCCの客室乗務員

8位　自衛官

9位　公立学校の教員

10位　トラック運転手

安倍政権の本当の狙いは「国民総奴隷化」？

　アベノミクスを筆頭に、経済回復を目指す安倍政権。しかし、早稲田大学国際教養学部教授の池田清彦氏は、安倍政権は国民を大企業の道具にしようとしているという。

＊　　＊　　＊
　私が予言したように、アベノミクスは早々と馬脚を現して、庶民におこぼれが到達する前につかの間の風船はしぼんで、元のもくあみならいい方で、前よりひどくなると思う。安倍政権の考えていることは、国民の大半を権力のいいなりにする国民90％奴隷化政策に違いない。最終目標は国民をコントロールし易くする憲法改悪。そのための撒き餌がアベノミクスということなのだろうが得するのは一部の投資家と海外ファンドだけになりそうだ。

　世界は、人々をなるべく安い賃金でこき使って、多国籍企業の儲けを最大化するという、古典的な資本主義に逆戻りしつつあるみたいだ。そのためには安い労働力が次々に出現する必要があるから少子化は困るということなのだ。世界人口が10億人ほどに減少し、日本の人口も3000万人ほどに減れば、人一人の価値は上昇し、人々は今よりはるかに幸福になるだろうに。マクロに見れば騙されて子どもを沢山作れば作るほど、当の子どもたちは不幸になる。

　安倍政権は、国家は国民を幸せにするための道具だということをすっかり忘れて、国民を大企業の道具にしたくてたまらないみたいだ。最近、従業員が仕事で発明した新技術の特許権を、従業員から企業に移す法律改悪を、閣議決定したとのニュースを聞いて、さもありなんと納得した。安倍政権のやることはどんどん露骨になってきた。原発再稼働も、今回の話も、大企業の儲けを最大化するためなら、何でもやりますよということらしい。



　しかし、前に少し触れた『知の逆転』の中で、ミンスキー（人工知能の父）もワトソン（DNA構造の発見者）も、革命的な知見は集団ではなく個人によってのみもたらされると主張しているように、個人の発明力を大切にしない企業は結果的に技術開発競争に敗れて衰退すると思う。それに才能に溢れた若者は自分の発明に特許権を認めてくれない日本企業は最初から見限って、個人に特許権が属するアメリカの企業に行ってしまうだろう。原発再稼働も特許権の帰属変更も、目先の利益しか考えず、国家百年の計については何も考えていない愚策だ。政治家も大企業の経営者もつくづくセコくなったと思う。

男性にも遺伝する「乳がん遺伝子」 なかには発症する人も

　病気の原因として遺伝が大きく関わっているとされる「がん」。乳がんや卵巣がんなどのリスクを調べる遺伝子検査はアンジェリーナ・ジョリーが受けたことで話題となった。しかし私たちにとって、遺伝はまだまだ未知の世界だ。

　誤解されていることも多い。遺伝子は親から子へ、2分の1の確率で引き継がれるが、乳がんや卵巣がんといった女性特有の疾患でも、その遺伝子の特徴は、男の子にもやはり2分の1の確率で引き継がれる。そうした場合、数は少ないが、男性で乳がんを発症する人もいる。その男の子が成人して子を持ち、孫ができたらその孫への影響も考慮に入れるというのが、遺伝学的な考え方だ。

　がんを引き起こしやすい遺伝子の変異を持っていても、発症しない場合もある。血縁にがんになった人があまりみられなくても、遺伝性のがんにかかることもある。逆に、病的な変異のある遺伝子を持っていないのに、環境など後天的な要因でがんを発症する場合は多い。家族や親族に乳がんなどが多発していても、必ずしも遺伝性とは限らないのはそのためだ。

　新井正美・がん研有明病院遺伝子診療部部長はこう解説する。

「遺伝性乳がんは、以前は家族性乳がんと呼ばれており、家族の中に複数の乳がんの罹患者がいる状態を指していました。家族性乳がんの家系の患者は、両側乳がんや、若年発症の乳がんの頻度が高く、また、卵巣がんの発症も多いなどの特徴もわかってきました。その原因となる遺伝子の変異が明らかになり、現在では診療の場で、これを調べることも行われています。がんの発症には、遺伝的要素と環境的要因の両者が関与していると考えられますが、その両者を明確に区別することは難しい」

飲みかけのペットボトル、製氷機にも潜む菌たち

　湿気の多い季節になると、気になるのがカビやダニ。冷蔵庫などの低温下ではダニの活動も鈍くなるというが、何でも冷蔵庫や冷凍庫に放り込んでおけばいいのかというと、そうではない。

　東京都内に住む会社員のAさんは最近、こんな怖い光景を見た。自動製氷機でつくった氷に黒い粒々が入っていたのだ。

「水はカビないと思い込んでいたのでショックでした……」（Aさん）

　食品衛生が専門の小西良子・麻布大学教授は「冷蔵庫、冷凍庫の過信こそ危ない」と指摘する。例えば、冷蔵庫に入れたままの飲みかけのペットボトル。直接、口をつけて飲んで放置したペットボトルからはカビや大腸菌が検出されているという。

「適温であれば、大腸菌は20分で2倍に増えるという報告もあります。『日本茶に含まれるカテキンには殺菌作用があるから腐らない』なんて思い込んでいる人もいますが、そんなことはない。グラスに移し替えるか、口をつけた場合は、すぐに飲みきって下さい」（小西さん）

　長時間放置して菌が繁殖したペットボトル飲料を飲んで、気持ちが悪くなった、という健康被害も出ているという。

　食中毒予防の3原則は（1）（原因となる菌やウイルスを）つけない（2）増やさない（3）やっつける。菌を増やさない工夫はできそうだが、家庭内に持ち込まれた食品がすでに汚染されている場合はどうしたらいいのだろうか。

　昨年3月、真空パックに入った「あずきばっとう」という、ぜんざいに似た岩手の伝統食品を食べた男女がボツリヌス菌による食中毒を発症するという事例が起きた。製造段階で混入していたボツリヌス菌が増殖した結果だった。冷蔵保存という表示があったのだが、見た目が常温保存可能なレトルト食品に似ていたために常温で放置されていたという。

「ボツリヌス菌は真空パックのような酸素がほとんどない環境下で増殖し、毒素をつくります。重篤なケースになると、呼吸困難などで死に至ることもある。パックは発生したガスでパンパンになっていたそうですが、『真空パックは安全』と思い込んでしまった。賞味期限内でも、開封していなくても、変だなと思ったら、食べるのはやめたほうがいい」

熱中症対策に「常温ドリンク」が適している理由

　梅雨明けから猛暑が続き、熱中症への注意が必要だ。熱中症対策には水分を十分に補給することがまず大事だが、「高齢者や病気を持っている人は、冷たい飲料を飲むのは逆効果になる場合がある」という。むしろ、「常温飲料がおすすめ」と話すのは日本薬科大学学長で百済（ひゃくさい）診療所院長の丁宗鐵（ていむねてつ）氏だ。

「熱中症になった人に話を聞くと、『水分をとっていた』という人が結構います。ただ、お年寄りや体の弱い人は、氷水のような冷たいものだと量を飲めないので、十分な水分補給になっていなかったのです」

　消化器官は約37度を下回るとうまく機能しないといわれる。冷えた水などを飲んで胃が冷えると、温度を戻そうと体内の血液や水分が急速に胃の周辺に集まる。もともと猛暑で体は脱水症状ぎみ。それなのに水分や血液が一部の器官に集中することで、さらに脱水症状が進むという。そのうえ脳や心臓、腎臓などで血液が足りなくなるので、高齢者や、動脈硬化などの基礎疾患がある人の場合だと、最悪、死につながることもあるというのだ。

「水分を吸収すること自体、体に負荷を与えます。若くて元気な人は冷たいものを飲んでもかまいませんが、高齢者などにとっては15～20度、ちょうど井戸水くらいが適正な温度です」（丁氏）

　外は連日の猛暑だが、一歩屋内に入るとエアコンが利いている。そして、外に出て冷たい飲み物を飲む。こうして暑さと冷えを繰り返すことによって、自律神経が変調をきたし、夏バテにもつながると丁氏は指摘するのだ。「冷房は仕方がありませんが、体の中は冷やさないことが重要なのです」（同）。

　コンビニ業界でも、「飲料は冷えているもの」という常識を覆して常温飲料を販売したところ、静かなヒット商品になっているという。山崎製パンが運営するデイリーヤマザキは7月1日、全国約1600店舗のうち約600店舗で常温のお茶と水を販売するコーナーを設けた。

「ある大手飲料メーカーのアンケートによると、『常温飲料を買いたい』という消費者が4割以上いました。3月から4店舗で実験的に販売したところ、常温の飲料に需要があることがわかりました」

社員が発明した特許は「会社のもの」!? 政府の「知財戦略方針」にひそむ重大な問題 「職務発明」

ジャパニーズ・ドリームは文字通りの「夢」のまま消えてしまうのか。企業所属の研究・開発者たちの間で、ため息まじりの声が上がっている。

政府は6月上旬、「知的財産政策に関する基本方針」を閣議決定し、「職務発明」のあり方の抜本的な見直し方針を発表した。

今の特許制度では、企業の従業員が「仕事」として行った職務発明であっても、出願できるのは発明した個人だけ。会社がその特許を利用するためには「対価」を払わなければならない。これを改め、自動的に、あるいは事前の契約によってすんなり会社に権利が帰属するようにしたいというのだ。

地裁が企業に約200億円もの支払いを命じた「青色発光ダイオード裁判」（後に和解）のように、この「対価」が巨額になるケースもあって、経済界は現行制度を嫌っている。その意向に沿い過ぎてはいないのか。発明で億万長者になる夢を断たれた優秀な技術者が海外流出してしまわないだろうか。メーカーでのエンジニア経験もあり、特許問題にくわしい岩永利彦弁護士に聞いた。

●2004年の法改正後は、訴訟は起きていない

「まず、現在の状況を整理しましょう。日本の特許法では、発明は個人に帰属するのが原則です。しかし、従業員が会社の仕事で発明したものは『職務発明』として認められ、ほぼ100％がすんなり会社に帰属します。

問題はここからです。特許法の規定だと、職務発明が会社帰属となった場合、発明した個人に『相当の対価』を支払わないといけないことになっています。つまり、『相当の対価』はいくらなのかを巡って、争いが起きるわけです。

そういった争いの結果、2004年に規定が改正されて、『相応の対価』の算定方式が法律で定められました。基本的にその後は争いは発生しておらず、現在も訴訟等で問題となっているのは、2004年の改正以前に発明がなされたものばかりです」

――それでも、訴訟リスクは残る？

「企業側の言い分としては、現在でも相当額が不十分と考えた発明者からの訴訟リスクは存在するということがあります。確かに、そのリスクは分野によっては非常に大きくなり得ます。たとえば、製薬分野では1つの特許の価値が高いため、製薬会社が研究開発拠点を日本に置けないという問題も生じていると聞きます。

しかし、2004年の改正後は訴訟まで至ったケースはゼロと思われます。現在、企業の思うほどの訴訟リスクは存在しないわけです。改正後8年ほどしか経っておりませんが、改正前でも訴訟まで至るものは極少数でした」

――発明者だけ優遇されている？

「エンジニアへの保護が他の職種の従業員に比べて手厚いとか、給料に加えて発明への対価もあるのは、リスクなしでリターンが得られることになり、経済的に不合理だという批判もあります。

しかし、メーカーの付加価値の源泉は、発明者たるエンジニアによるイノベーションです。ある程度の優遇はやむを得ないでしょう」

――プログラムの著作権に「対価」が発生しないこととの整合性は？

「確かに、従業員のSEが新規のプログラムをした場合、そのソースコード（記述）は著作権法上の職務『著作』として対価なく法人帰属となるのに、そのアルゴリズムは職務『発明』となり、対価を支払う必要があるのはアンバランスだという指摘はあります。

しかし、この違いには合理性があります。特許権は出願しないと認められない『方式主義』ですから、出願時などに帰属や対価をめぐって企業と従業員が交渉するチャンスがあります。

一方、著作権は『申請』などをしなくても、著作物をつくれば自動的に発生する『無方式主義』で、交渉のチャンスはありません。一概に著作権との間でバランスを取る必要はないのです」

●経産省の委員会には、現役の発明者が1人もいない

――そうなると、法律をさらに変える必要はない？

「これはこの国の行く末を考える上で重要な、非常にスケールの大きな話です。少なくとも何らの議論もなく、特許を自動的に法人帰属にして、『相当の対価』もなしとするのは拙速だと考えます。そもそも、改正法の下で訴訟は頻発していません。別段急ぐ話でもないのです。

たとえばですが、日本を三等分して、現行法は東日本、企業有利規定を中日本に、発明者有利規定を西日本に適用し、それぞれ10年くらい運用し、GDPや出願数等を比較対照して決めるといった、それぐらいの慎重な対応をしても良いレベルの話だと思います」

――ずいぶん壮大な実験だ。

「そこまでは無理でも、いまはできるだけ幅広い観点からの議論が求められていると言えます。ところが、7月4日に経産省が発足させた『職務発明制度に関する調査研究委員会』には、現役の発明者が一人もいないというありさまです。このようなお粗末なことでは、発明者に愛想を尽かされ、企業の活力も結果的にそがれることになるでしょう。

企業の投資意欲と発明者の意欲の両方を高め、本当にイノベーションを促進する制度とは何かを洗い出すためには、少なくとも発明者側の利益代表者を交える必要があります。経産省は、今一度委員会メンバーを選抜し、企業と発明者がウィン―ウィンでニッコリできる制度をゼロベースで検討すべきでしょう」

アルツハイマー病の抗がん剤治療に「待った」、検証報告

【5月27日 AFP】抗がん剤の投与でアルツハイマー病の好転がマウス実験で見られたとする2012年発表の論文について、研究4チームは24日の米科学誌サイエンス（Science）で、個別の実験を通じて同様の結果を得ることができなかったことを報告した。

　米フロリダ大学（University of Florida）のデービッド・ボルチェルト（David Borchelt）教授（神経科学）は、研究を更に進めるために再現を試みたができなかったとした上で、「事実の公表は重要」としながら、「患者を考慮し、何らかの注意を呼び掛けるべきだろう」と続けた。

　2012年2月に米ケース・ウェスタン・リザーブ大学（Case Western Reserve University）のゲーリー・ランドレス（Gary Landreth）教授（神経科学）らがサイエンス誌に発表した論文によると、ベキサロテン（Bexarotene）として知られる抗がん剤を用いたマウス実験では、アルツハイマー病の顕著な特徴の1つである、タンパク質が凝集したアミロイド斑（プラーク）が数時間のうちに脳内で減少し始め、マウスの認知力が急速に回復したという。ベキサロテンには、アミロイド斑の分解・除去を助けるアポリポタンパクE（ApoE）の生成を促進する効果があると見られていた。

　ただ、いかなる研究でも結果を再現できることは重要であり、この2012年の研究をめぐっては、国際研究4チームが、個別の論文で同様の結果を再現できなかったことを報告した。検証結果を発表したのは、ベルギーのフランダースバイオテクノロジー研究機関（VIB）疾病生物学のバルト・デストルーパー（Bart De Strooper）氏や、米シカゴ大学（Center for Molecular Neurobiology at the University of Chicago）分子神経生物学のショングラム・シソディア（Sangram Sisodia）氏ら。

　科学者らによると、マウス実験では、3グループにベキサロテンを投与したが、いずれもアミロイド斑（プラーク）レベルに変化は見られなかったという。

　また、別の研究チームが発表した論文の共著者、米ピッツバーグ公衆衛生大学院（University of Pittsburgh Graduate School of Public Health）のイリヤ・レフテロフ（Iliya Lefterov）准教授は、マウス実験を行ったところ、認知力の向上は見られたが、最初の論文で報告されたような「メカニズム」による効果は確認できなかったと説明した。

　科学者らは、今回の報告が、ベキサロテンを承認適応症以外のアルツハイマー病の治療薬として処方しないようにするための医師への警鐘となるはずだとした。

　タルグレチン（Targretin）という商標名でも知られるベキサロテンは、治療抵抗性のある皮膚T細胞リンパ腫（CTCL）として知られる皮膚ガンの治療薬として、1999年に米食品医薬品局（US Food and Drug Administration、FDA）に認可されている。(c)AFP

米高校生男子の2割がADHDと診断、薬剤誤用・乱用の懸念も 報告

【4月3日 AFP】米国の10代少年のほぼ5人に1人が注意欠陥多動性障害（ADHD）と診断されており、この10年で劇的な増加を示していると、米紙ニューヨーク・タイムズ（New York Times）が1日報じた。

　従来の試算では、ADHDと診断される子どもは全体の3％から7％と見られていた。ADHDには、アデラル（Adderal）やリタリン（Ritalin）などの強力な向精神薬が処方される場合が多い。

　ニューヨーク・タイムズは、米疾病対策センター（Centers for Disease Control and Prevention、CDC）が2011年から2012年の間に保護者7万6000人を対象に実施した電話調査で得られた生データを集計・分析した。

　同紙によると、米国の学齢期の少年の15％がADHDとの診断を受けているという。一方、学齢期の少女の場合は7％だった。14歳から17歳に限ると、この割合はさらに高くなり、少年は全体の19％、少女は全体の10％にも及ぶという。

　同紙によると、4歳から17歳の子ども推計640万人がADHDと診断されており、2007年以降で16％、過去10年間で53％の増加を示しているという。

■懸念される薬剤の乱用・誤用

　専門家によると、これは予想外の数字であり、ADHD治療に使用される薬剤の乱用の可能性とともに、薬剤の誤用で精神病、不安症、依存症などが発症する恐れが懸念されるという。

「バランスを確保することが重要だ」と、CDCのトーマス・フリーデン（Thomas Frieden）所長は言う。「適切なADHD治療薬剤を適切な患者に投与すれば、結果は大きく違ってくる。だが残念なことに、薬剤の誤用が憂慮すべきペースで増加しているように思われる」

　ADHD研究の第一人者、フロリダ国際大学（Florida International University）精神医学科のジェームズ・スワンソン（James Swanson）教授は、「高校生男子の5人に1人がADHDなどというのは、あり得ないこと」と今回の調査結果に懸念を示している。「本当はADHDではない子どもたちを向精神薬で治療し始めると、そのうちのある一定の割合の子どもは結局、薬物の乱用・依存に行き着くことになる。これは分かりきった話だ」と指摘した。

　また同紙によると、ADHD治療に用いられる向精神薬の売上高が、ここ数年で2倍以上に増加しているという。2007年の売上高は40億ドル（約3700億円）だったが、2012年には90億ドル（約8400億円）に達したという。

鎮痛剤の過剰摂取による死亡、女性で大幅増 米国

【7月3日 AFP】米国で、処方箋のいる鎮痛剤の過剰摂取で死亡する女性の数が、1999年から2010年で5倍に激増したと、米疾病対策センター（Centers for Disease Control and Prevention、CDC）が2日、発表した。

　CDCの報告書「バイタルサインズ（Vital Signs）」によると、2010年にバイコディン（Vicodin）やオキシコンチン（Oxycontin）などの薬の過剰摂取によって死亡した女性の数は6631人。これはヘロインとコカインによる死者数の4倍に当たるという。これらの鎮痛剤の過剰摂取による女性の死者数は1999年では1287人。1999～2010年の合計は4万8000人近くに上った。

　処方箋のいる鎮痛剤の過剰摂取による年間の死者数は女性よりも男性が多い。だが、1999年から2010年の増加率では、女性の方が大幅に高く、男性では265％の増加だったのに対し女性は400％の増加だった。

　CDCによると、処方箋のいる鎮痛剤に対しては男性よりも女性にその危険性が高い可能性がある。女性の方が慢性的な痛みに悩まされることが多いことと、薬に依存するようになる速度が男性よりも速い可能性が原因として考えられるという。

　CDCのトム・フリーデン（Thomas Frieden）所長は、処方箋のいる強力な鎮痛剤は、深刻ながんの痛みの緩和などの特別な場合に使用すべきだとし、「それ以外の多くの状況では、リスクが有益性を大幅に上回っている」と述べた。

鎮痛剤 - Wikipedia
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鎮痛剤の強さランキングは？ - Yahoo!知恵袋
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鎮痛剤 とは - コトバンク
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鎮痛剤（痛み止め） - 管理薬剤師.com
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鎮痛剤を選ぶときの基礎知識 - Atzy->getLog()
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ロキソプロフェン(内用):ロキソニン
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ロキソプロフェン - Wikipedia
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ロキソニン
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痛みを止めるはずのロキソニンで物凄く痛い目にあった話~まだロキソニン ...
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